日本民主共和国 - ウィキパディア
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日本民主共和国
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日本民主共和国（にほんみんしゅきょうわこく 通称、北日本）は、第二次世界大戦後の、１９５２年にソビエト連邦占領地域に建国された日本国（南日本）とともに日本を二分した分断国家の一つ。２０００年に発生した北日本消滅事件後の２００５年に日本国に編入され国際法上正式に消滅した。
消滅前まではソビエト連邦軍が残る最後の国家で、ソ連崩壊後に残った社会主義国の中では比較的中心的な役割をした国家であった。
公用語：日本語・アイヌ語・ロシア語
首都 ：旭川
人口 ：３１,２００,０００人
民族 ：日本人９６.８％ ロシア人１.２％ その他２％
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目次
１.概要
２.歴史
２．１概要
２．１．１北日本の建国と社会主義国家の建設
２．１．２冷戦の悪化による南北対立と日本戦争
２．１．３東京の壁建設
２．１．４日本危機と南北緩和政策
２．１．５ソ連主導による本格的な属国化へ
２．１．６ソ連崩壊による経済危機とクーデター
２．１．７その後の北日本
３.北日本消滅事件と消滅後の統一政策
３.政治
３．１政治体制
３．２軍事
３．３イエメン内戦における日本民主共和国軍の軍事介入
３．４北朝鮮への核兵器輸出疑惑及び南イエメンへの戦術核配備疑惑
３．５現在の国家人民軍（２０１７年現在）
４.経済とソ連崩壊後の混乱
５.産業
６.娯楽文化による国民先導
７.教育
８.宗教
９.科学
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概要
日本民主共和国は社会主義国であった。政治体制はソ連型社会主義で一時は日本共産党が政権を担っていたが日本危機後、日本共産党とソビエト連邦共産党との対立が深刻化しソビエト連邦からの逸脱を企てた為、北日本に駐留していたソビエト連邦軍は北日本の国家保安省と国家人民軍と協力して日本共産党の大粛清を行った。以後は日本共産党は野党へと転落し日本社会主義統一党がソ連からの全面バックアップの下、政権を獲得した。しかし、結局は冷戦によるソビエト連邦軍の最前線に変わりは無く政治的、軍事的にはソビエト連邦の衛星国でしかなかった。首都は日本戦争以前は札幌にあったが想定以上の被害を受けた事から戦後、旭川市に遷都された。
また、秘密警察である国家保安省は東ドイツの国家保安省シュタージと交流を重ね、北日本には東ドイツのような徹底された国民の監視が敷かれ言論の自由は無いに等しかった。
経済では東ドイツ同様、第二次世界大戦の被害と、ソビエト連邦による賠償の取り立てを乗り越え、東側諸国の中では東ドイツに次いで発展していた。また、南日本よりも女性の社会進出が進んでおり人民議会議員の５人に1人、校長は１０人に1人、教師は６人に3人、市長は７人に1人の割合が女性で占められていた。
１９８０年代には東ドイツが陪審員制度を導入した為、北日本でも導入が決定した。さらに１９９０年には死刑制度が廃止され囚人の未開発地域での強制労働が科せられるようになった。
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歴史
概要
・北日本の建国と社会主義国家の建設
第二次世界大戦での敗戦後、大日本帝国の解体によって日本はアメリカ、ソビエト、イギリス、中華民国によって分割統治された。しかし冷戦構造が固定化されたことで東西ドイツ同様、日本でも東西分断は決定的なものになった。しだいに経済、政治の両面が分断国家形成の動きが見られ１９５２年に西日本で日本国の建国を受け日本民主共和国が建国された。形式的には複数政党制が採られたが、実際は日本共産党の一党独裁体制であり、計画経済の下、第１次五カ年計画が開始された。１９５３年３月にソ連のヨシフ・スターリンが死去すると、北日本指導部は動揺した。抑圧的な政府の姿勢に反発して札幌の労働者がデモを起こしており、これを契機として各地で市民が反ソ暴動を起こしたが、ソ連軍の介入によって弾圧され、２万人以上が逮捕された。
経済では東ドイツは無謀な計画経済・農業集団化に経済が麻痺する事態が発生したが、北日本では計画経済による開発と未開発地域の開拓はある一定規模で成功を収め農業の強化や工業化が進められていった。
また、東ドイツとは違いここまで分断国家の形成に時間がかかった要因は戦後、日本で起きた内戦によるものが大きい。戦後、戦争責任を問われた天皇が処分されると連合国に対し国民が反発し全国各地で暴動が発生、さらに数日後には旧帝国陸海軍の将兵が連合国に対して徹底抗戦を主張し占領軍との間に戦闘が発生し内戦が勃発した。この内戦は日本本土だけでなく満州等の旧植民地地域でも散発的に発生し連合国による占領政策の見直しが行われる転換点にもなった。南日本での内戦は激しさを増していったが北日本のソ連占領地域では大きな戦闘は内戦勃発当初だけでその後は収束を見せていった。これはソ連占領軍が収容所を建設し反乱の恐れのある人間を強制的に収容していたからだと言われている。その後、内戦は次期天皇による呼びかけにより次第に収束していった。現在、南日本の国家元首は憲法で天皇と明記されており日本国建国後、連合国は天皇の影響力を考慮しイギリスの提案で立憲君主制を導入している。一方、北日本政府は国内世論を考慮しこの問題についての公言をさけ続けた。
・冷戦の悪化による南北対立と日本戦争
１９６０年代に入りに南北関係が非常に悪化すると１９６１年に南北の間で戦争が勃発しソ連の支援の下、国家人民軍が国境を越え南日本に侵攻し日本戦争が勃発した。戦争は２年後には収束したが南日本は内戦によって疲弊しており、北日本軍に新潟、群馬、長野東部、山梨、東京までの領土を占領され北日本に編入された。東京は条約上、アメリカ、ソ連、イギリス、中華民国に分割されていた為、北日本軍は東京への侵攻を避け奇跡的に被害は殆ど受けなかったが、南日本を支援していたアメリカ軍は北日本の首都、札幌を集中的に爆撃し旭川市への遷都をやむ終えない状況に追い込んだ。
・東京の壁建設
東西冷戦が本格化すると東ドイツでは住民流出を防ぐ為にベルリンの壁を建設した。この動きは北日本でもあったが北日本の壁の事情は東ドイツとは違っていた。敗戦後、連合国による分割統治が行われた当初、東京東部の地区は全方位を南日本に囲まれていた為、住人の流出が相次いだ。その対処法として東東京地区全域を取り囲むように壁を建設した。しかし、日本戦争後、東京は西東京を除いて全地域が北日本に占領された為、今度は西東京を取り囲むように壁を建設し住人の流出を防ごうとした。１９９９年には、かつて旧東ドイツが検討していた国境の壁２０００の計画をモデルに２１世紀型の壁を導入しデザイン性の重視やマイクロ波等の電子技術、熱センサー等、当時の最新鋭技術をふんだんに使用した新たな壁の建設が開始されていた。
・日本危機と南北緩和政策
しかし、戦後も南北の対立は変わらず、さらにソ連も北日本を戦略的に重要な地域とみなしていた為に北日本国内に大部隊を駐留させさらに弾道ミサイル基地を多数建設し、核ミサイルを配備した。西側諸国ではこの状況は日本危機とよばれた。核戦争に発展する危機感を感じたソ連政府と北日本政府は南日本との融和政策を打ち出し状況の打開に勤めた。
・ソ連主導による本格的な属国化へ
南北の融和政策は非常に良い滑り出しを見せ両国とも関係は改善の方向に進み日本危機による核戦争の危機感は両国とも薄れていった。しかし、この頃から日本共産党とソビエト連邦共産党の関係が悪化し北日本政府が西側諸国へと歩み寄りと武装放棄案や中華人民共和国への急激な傾倒など奇怪な動きを見せ、ソビエト連邦共産党のコントロール下から逸脱し始めた為、ソ連は北日本の国家人民軍及び国家保安省と協力し日本共産党の大規模な粛清をおこなった。国際社会から非難の声が上がっていたにもかかわらず粛清は行われ、日本共産党は解散こそ免れたものの、政権を失いその後、国家人民軍による臨時政府が作られた後、ソ連の完全なバックアップの下、日本社会主義統一党が政権を握った。しかし、この日本社会主義統一党は党の役員の大半がを北日本国籍を持ったロシア人が担っていた為、その後、日本社会主義統一党は極端にソ連よりの政策をいくつも実行し北日本は事実上、ソ連の属国と化した。
・ソ連崩壊による経済危機とクーデター
１９９１年にソビエト連邦が崩壊すると北日本の経済は大きな打撃を受けた。その後、新生ロシア連邦は海外からの自国軍の撤退を開始したが、突如、北日本国内に駐留していたソ連極東軍の部隊が、ソビエトの崩壊を認めないという趣旨の宣言を発表しクーデターを起こし、旭川を初め北日本の各都市を占拠した。当時、日本国内には１５万人のソ連軍が駐留しておりソ連兵のその家族は大半がロシアから北日本へと移住していた。さらに北日本政府は実質、ソ連軍の影響下に置かれていた。ロシア系労働者もかなりの数が生活しており、こう言った要因が幾重にも重なった結果クーデターは発生したと考えられている。ロシア連邦政府は即刻撤退を呼びかけたがソ連崩壊によって統率力が弱くなっていた為、北日本駐留ソ連軍は応じなかった。この問題は世界各国から問題視され第二次日本危機と呼ばれた。北日本国内のソ連軍の基地には少なくとも１０００発以上の核弾頭が残されたままであったためである。その後１９９３年の交渉によって北日本国内のソ連軍部隊は一部が撤退したものの本隊は撤退に応じる事は無かったが国際社会の働きかけにより残されていた核弾頭のうち計４００発が莫大な経済支援と引き換えにロシアに引き渡された。また、北海道にロシア連邦軍の監視部隊が駐留できるようになった。
・その後の北日本
北日本は２０００年まで独立体制を維持しており北日本消滅事件前までは核保有国の一員だった。ソ連崩壊後の１９９５年には北日本の主導で北日本、南イエメン、リビア、シリア、イラン、北朝鮮、キューバ等の国々によるアデン条約機構を創設し北日本は中東での影響力を拡大した。また、ロシアとも密接な関係であり１９９９年１２月８日にベラルーシとロシアがベラルーシ・ロシア連合国家創設条約を結ぶと北日本もロシアとの連合国家への参加を検討するための協議を行うことをロシア政府と合意していた。しかし、最初の協議を行う矢先に北日本消滅事件が発生した。その後、国連による調査のあと、日本国による統一が決定し２００５年に統一が決定され、国際法上正式に日本民主共和国は消滅した。
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北日本消滅事件と消滅後の統一政策
北日本消滅事件とは２０００年１月１日に発生した一夜にして日本民主共和国がただの荒地と化した人類史上最悪の災害事件の事である。２０００年１月１日、異常な濃霧が北日本・千島列島・カムチャツカ半島南部を中心に発生した。濃霧は翌日には収まったが周辺国が異変に気がついたのは濃霧発生後８時間後の事である。濃霧発生８時間後、北日本からの全通信が途絶えた。南日本やロシア、アメリカが濃霧の調査を開始したが地上からの調査隊や上空から航空機による侵入を行った結果、調査隊や航空機は消息を絶った。
翌日、濃霧が晴れると各国は北日本の調査を開始した。調査の結果は衝撃的なことに北日本の地域はほぼ全域が、土砂災害が発生したかのように荒れ果てており一切の生命体は発見できなかった。唯一北日本で生存者が確認できたのは南日本との国境線沿いにあった人口１３５人の村だけだった。カムチャツカ半島や千島列島では北日本の様な事態は起きてはいなかったが濃霧発生時に外出していた多くの人々が行方不明となった。
その後、国連による調査も行われたが結局原因は分からなかった。また、調査隊の航空機が消失する前に無線通信をおこなっておりこの通信の内容からは北日本が消失していることは分からなかった。この時パイロットは霧が出ているだけで普段と変わらず、街にも明かりが点いていると通信している。この災害事件により、世界各国では自国でも同じことが起きるのではないかと様々な憶測が広がり世界中の人々が恐怖し世界経済に深刻な影響を与えた。この後、世界各国は消滅に備えて地下シェルターの建設や観測所の建設が急ピッチで進められた。
原因が分からぬまま５年の時が過ぎ残された北日本の地域をどうするかという議論が巻き起こった。南日本では南北統一案が出たのだが北日本政府が行方不明の為、すぐには実行できなかった。緊急策として北日本で唯一、生存者がいた村の村議会に日本民主共和国臨時政府を樹立させ緊急人民議会を開催、そこで村長が日本民主共和国最期の国家評議会議長に就任した。しかし、この南日本の政策に消滅事件時に海外に居て無事だった多くの北日本人の出稼ぎ労働者や政府の関係者が侵略行為だと抗議運動を起こした。消滅事件後、北日本地域は国連の主導で全住民の強制避難命令が出されていた為、海外に居た北日本人は帰国できない状況が続いていた。その後、南日本と日本民主共和国臨時政府は南日本と北日本を統一するかしないかを決める為、海外住民を含めない全村民による強行国民投票を行い村民１３５人中、反対が３２人、賛成が１０３人で最終的に北日本の地域は南日本と統一することが決定した。この時、反対した３２人の内２１人は村に駐在していた国家保安省の職員達だった。南北統一後、帰る国を失った海外にいた多くの北日本人は二つの選択肢を迫られた。一つ目は日本国に帰属すること、二つ目は帰国をあきらめ海外に居続ける事だった。しかし、日本国に帰属した者は少なかった。理由としては日本国に帰属しても生活の基盤が存在しない事等があげられる。こうして海外に残った多くの北日本人労働者や技術者、軍人達は現在までその国々に独自のコミュニティーを形成している。
統一に関して各国の反応
・日本国
統一の報道が流れた時、南日本中が歓喜に沸いた。しかし、歓喜に沸いた一方で北日本消滅事件の影響で行方不明になった人々の親族や家族の多くは現実を受け止めきれない人々が多かった。
・アメリカ合衆国
アメリカ政府は統一を歓迎する祝電を日本政府に送っている。
・ロシア連邦
統一には最後まで否定的だったが、日本政府に祝電を送っている。しかし、統一を認める代わりに旧北日本の領域の数箇所にロシア空軍、海軍の基地を建設し駐屯する許可を求めた。日本政府はこれを、やむを得ず了承している。
・中華人民共和国
中国政府は南日本による南北統一を支持した。北日本と中国の関係はソ連主導による本格的な属国化以降、非常に悪化しており両者の間の嫌悪感も高かった。その為か、北日本消滅事件後すぐに、中国国民の間では一時お祭りムードになったが、これが欧米のメディアで報道されると中国当局は国家のイメージを損なうとして情報を規制した。
・朝鮮民主主義人民共和国
北朝鮮は南日本による統一を認めず、侵略と非難している。また、日本民主共和国臨時政府の存在を否定しており南日本政府が利己的に作った奴隷政府であると国連総会でも非難した。現在、北朝鮮の平壌にある日本民主共和国大使館ビルには北朝鮮の支援によって日本民主共和国亡命政府が設立されている。
・キューバ
基本的には北朝鮮と同じ立場を取っていたが南日本政府の行動にも一定の理解を示している。
・中東アフリカ諸国
シリア、リビア、イランなど、日本民主共和国と非常に友好的な関係を築いていた国々は南日本による統一を一方的だとして批難した。
・イエメン民主共和国
イエメン民主共和国は１９９４年のイエメン内戦で日本民主共和国から莫大な軍事支援と経済支援を受けイエメン共和国からの再分離独立が成功していただけに北日本消滅事件と南日本による北日本統一は同国政府に衝撃を与え南日本による統一を身勝手な侵略行為であると南日本政府を痛烈に批判した。また、イエメン民主共和国国内には世界で最も多い８万人以上にものぼる北日本人労働者、技術者と１万５０００人にも及ぶ日本民主共和国の国家人民軍中東アフリカ軍が駐屯していたが統一後は日本民主共和国国家人民軍非常事態政府を宣言しイエメン民主共和国に保護されイエメンの治安維持活動や諸外国からの攻撃に備えるなどしながら北朝鮮の亡命政府とも緊密に連携をしている。
・アデン条約機構
アデン条約機構は２００５年、南日本による南北統一宣言を受け緊急のアデン条約機構最高首脳会議を開催し全会一致で南日本による統一を非難すると表明した。２００６年の最高首脳会議では日本民主共和国を条約機構から除名を行わない事を決定し南イエメンに存在する日本民主共和国国家人民軍非常事態政府を日本民主共和国の代理的後継組織であると正式に認めアデン条約機構最高首脳会議に参加できる事が全会一致で認められた。また、２０１２年には南イエメンに駐留している北日本の国家人民軍の司令官がアデン条約機構統合軍総司令官に任命されている。
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政治
政治体制
日本民主共和国は、典型的なソ連型社会主義による一党独裁型の政治体制を採っていた。日本の国会にあたる人民議会があり、そこから選出される国家評議会議長が国家元首であった。また内閣に相当する機関として閣僚評議会が置かれ、閣僚評議会議長が首相に当たった。しかし、議会はおよそ民主的とは言えない選挙方法で選ばれたものだった。また国政の実権は他の社会主義国と同様支配政党である日本社会主義統一党の書記長が握っており、社会主義統一党の中央委員会政治局が実質的な政策決定機関だった。これらの体制は東ドイツをモデルに作られており様々な面で東ドイツの制度が参考にされた。日本共産党が粛清された後、ソ連駐留軍は日本社会主義統一党と全面協力し全人口の僅か１.２％のロシア系住民の意向が北日本の政治決定権に深く関わるようになった。
軍事
日本民主共和国には国家人民軍地上軍、人民海軍、航空軍が創設されたいた。アメリカとの最前線だったという事もあり、強大な軍事力を有しており、地上軍にはT-７２を初め、多くの主力戦車が配備され戦力としては兵力６０万人、戦車４０００両、自走砲/ 野戦砲約７０００門、ミサイル/ ロケット砲６０００門、装甲車３１００両を保有。人民海軍はシャクシャイン級原子力航空母艦１隻、スラヴァ級ミサイル巡洋艦２隻、ゲパルト型フリゲート２隻、アイヌ級ミサイルフリゲート１６隻、ナヌチュカ型コルベット３０隻、ウダロイ級駆逐艦５隻、キロ級潜水艦１５隻、ホバークラフト艇１６０隻、大型輸送艦３隻、潜水艦救難船１隻を保有。航空軍はＳｕ-２７を６０機、ＭｉＧ-２９を１５０機、Ｓｕ-１７を５０機、Ｙａｋ-２８を３機、MI-２４を５０機、Ｍｉ-２６を１０機、Ｍｉ-２８を１５機、Ｍｉ-１７を８０機を保有していた。しかし、装備はその多くが老朽化しさらに燃料不足もあり、軍全体での稼働率は６０％未満であった。
さらに、日本民主共和国国内には兵力１５万人のソビエト連邦極東軍がソ連崩壊後もロシアへの撤退をせずにクーデターを起こし駐留を強行していた為、その強大な軍事力も北日本に残った。戦車、装甲車、戦闘機、戦略爆撃機等も多くが北日本に残され海軍にいたってはキエフ級航空母艦ミンスクを筆頭にキーロフ級ミサイル巡洋艦ロシア、タイフーン型原子力潜水艦２隻などがクーデター軍により占拠されクーデター軍の手に落ちてしまった。さらに、国内には核弾頭が少なくとも１０００発以上が残されておりその後、ロシアとの交渉で４００発の核弾頭が撤去され、北海道にロシア軍の監視部隊が駐留するに至った。
イエメン内戦における日本民主共和国軍の軍事介入
イエメン共和国は１９９０年に南イエメン（イエメン人民民主共和国）と北イエメン（イエメン・アラブ共和国）が統一して成った国だったが、１９９４年に旧南側の再分離独立を求める勢力が武力蜂起しイエメン民主共和国の独立を宣言。イエメン正規軍との間で戦闘が発生しイエメン内戦が勃発した。初期の戦闘は北側が優位で北側には国際的な支援が付いた。このまま内戦は北側の勝利で収束するかと考えられていたが日本民主共和国は南側の支援を突如発表し国家人民軍を派遣した。支援部隊は人民海軍を中心にイエメンまで派遣されイエメン正規軍に対して爆撃などをおこなった。これによって日本民主共和国軍はその能力の高さを諸外国へアピールしイエメン民主共和国も分離独立を果たした。日本民主共和国がなぜこの様な動きを見せたのかには諸説あるが現在有力とされているのはイエメンの石油が目当てだったのではないかと推測されている。現に内戦終結後、イエメン民主共和国は優先的に石油を日本民主共和国に輸出していた。
北朝鮮への核兵器輸出疑惑及び南イエメンへの戦術核配備疑惑
日本民主共和国はソ連崩壊後、北朝鮮やキューバなどとの経済・軍事等、様々な面で協力関係を構築した。北日本政府は公には北朝鮮との協力関係はあくまで経済だけと発表していたが、北日本が北朝鮮へ研究用の核兵器を輸出した可能性が高いと複数の国際機関から指摘されている。さらに日本民主共和国が積極的に支援していたイエメン民主共和国では日本民主共和国軍が駐屯しており他国からの侵略への抑止力として戦術核が少なくとも５発以上は持ち込まれた可能性が高いと指摘されている。それを示すように北日本消滅事件後、南イエメン国内の原発を利用した核開発や２００１年にはインド洋で水爆実験をおこなっている。日本民主共和国は２０００年に消滅したが２０１７年現在、その残存勢力による中東世界での影響力は今なお続いている。
現在の国家人民軍（２０１７年現在）
北日本消滅事件後も国家人民軍は存続している。主にイエメン民主共和国に国家人民軍中東アフリカ軍として戦力を展開しており、アデン条約機構軍の主力でもある。近年ではリビア内戦やシリア内戦にアデン条約機構軍として政府軍を支援し反政府軍に対して攻撃を行いリビアでは政府軍が勝利した。シリア内戦は継続中である。兵力は６万５０００人を有しており６分の１が北日本人、残り６分の５を南イエメン人が占めている。地上軍、海軍、航空軍、戦略ロケット軍、公共保安軍が存在し、地上軍は主力戦車５００両を保有、航空軍は戦闘機、爆撃機、戦略爆撃機等、１５０機以上を保有している。中でも海軍は最大規模を誇り、北日本消滅時事件時にイエメン民主共和国に居て巻き込まれなかったシャクシャイン級原子力航空母艦シャクシャインをはじめ、スラヴァ級ミサイル巡洋艦１隻、ウダロイ級駆逐艦２隻、アイヌ級ミサイルフリゲート６隻、ナヌチュカ型コルベット１２隻、キロ級潜水艦５隻、という強大な戦力を保有して中東で大きな影響力を持っている。戦略ロケット軍は大陸間弾道ミサイルを南イエメン国内に多数配備し核兵器も保有していると言われる。公共保安軍は主に南イエメン国内の治安維持活動や国境の警備などを行っている。これらの軍の維持費などはアデン条約機構加盟国で分担されている。国家人民軍は兵員だけ見れば南イエメン人が多いが、軍の主導権は北日本人が完全に独占しており、南イエメン人も彼らに対して非常に好意的で積極的に協力しているとされる。日本政府は現在の国家人民軍は違法に活動しているとして即時に日本へ帰還するように呼びかけているが国家人民軍は応じていない。
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経済とソ連崩壊後の混乱
上記のように北日本は社会主義諸国の中でも高い経済成長を達成しその規模は東ドイツに次いで社会主義国の中では３位にまで上り詰めた。計画経済もある一定規模で成功し、ロシア系企業の進出や農業、ソ連主導による工業化も進み一人当たりの国民取得でも高い水準に達した。テレビの普及率も非常に高く、テレビや冷蔵庫といった家電が普及していった。食料自給率も１１０％に達していた。しかし、ソ連崩壊後、ソ連にエネルギーを依存していた北日本はそれ以前の経済的停滞もあり事実上、経済が破綻し混乱を極めた。だが、核兵器の削減に応じた際の国際的な経済支援によって消滅事件前は経済は急激に回復傾向にあった。また、この混乱により北日本の主要都市で大規模な民主化デモが起きたが北日本政府は国家保安省と国家人民軍を動員しデモ隊を強制排除した。その後、北日本政府は国家非常事態を宣言し、これまでより強力な情報統制を行った。これにより以後、民主化運動の動きは微細なものになり次第に沈静化してしまった。
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産業
農業を中心に軽工業、重工業、石炭などの鉱業が盛んにおこなわれ、近年はＩＴ産業も発展を見せていた。輸出入ではロシアやキューバ、イエメン民主共和国、北朝鮮など、旧東側陣営の国々と取引をおこなっていた。原子力発電所などのインフラも第三国へ輸出し、エネルギー面ではロシアからの天然ガスに加えてイエメン民主共和国やリビア、イラン等の国からの安い石油に依存していた。日本民主共和国で使用される電力の６割は火力発電、３割を原子力発電、１割を水力発電等がしめている。
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娯楽文化による国民先導
ソ連崩壊後、経済が極端に悪化した北日本では生活水準の悪化が問題になった。このままでは国民が政府に対して反発し北日本の体制が崩壊しかねないと当時の北日本政府は考えその打開策の一つとして娯楽文化を利用することが決定した。当時、南北日本ではアニメーションや漫画の産業が盛り上がりを見せておりこれらの娯楽作品を政府が主導で国民に行渡らせる事により生活の不満を抑え政府への反発を抑えようとした。
この政策は時間が経つにつれ成功を収め共産主義へ宣伝にも使われるようになった。共産主義国家でしかできないようなアニメを幾つも製作し国民的なアニメ番組や大ヒットアニメ作品を北日本だけでなく内外にも広めこの政策によって国民の反発はある程度、抑えられた。南日本でも流行した最も著名な北日本のアニメは「共産少女だよ！まちこちゃん！」や「赤い星の向こうに」等があげられる。
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教育
日本民主共和国の学校教育は基本的に幼年学校、高等幼年学校、大学の三種類で行われる。幼年学校は南日本で言う小学校と中学校を合わせた様な教育機関であり児童は９年間在籍する。高等幼年学校は南日本でいう高校で生徒は３年間在籍する。大学は４年間である。義務教育は一応、高等幼年学校まであるが、高等幼年学校は選択制である。その教育プログラムは独自に開発されたもので世界の独裁国家から注目の的であり反乱分子を抑制する手段として有名になっている。このような教育に対し人権団体は洗脳教育だとして批判している。
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宗教
国民の大半が無宗教とされるが仏教や神道などの行事はほぼ全国民に根付いている。その他、ロシア系住民の間でキリスト教なども信仰されている。
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科学
コンピューター産業や宇宙開発が盛んに行われている。１９９７年には完全な自国主導による人工衛星が打ち上げられ世界で９番目に人工衛星を打ち上げができる国と認定された。翌年にも気象観測衛星を打ち上げている。１９９９年には２０２０年までに有人宇宙飛行目指すと発表していた。移植技術などの医療技術の研究も盛んに行われておりソ連崩壊時に流出してきた科学者や医師が研究の土台を築いた。１９９７年、政府は国家成長戦略委員会で科学技術大国を目指す事を目標に掲げていた。しかし、１９９９年に囚人を使った脳移植実験や人間のクローン２体を研究目的で製作した事が明るみになりその他にも非人道的な実験を繰り返しているとして指摘され国際的に非難された。さらに、非人道的な洗脳教育や洗脳技術の研究もしていたとされる。だが、北日本消滅事件の影響でこれらを証明する物証は全て失われておりこれらの疑惑を証明する方法は不明のままである。
と言う事でこんな感じでフリー百科事典風に進めて行こうと思います。
一つの国家につき、基本は単発か数話の記事だけになります。
と言うかこれは一体、誰が得する話なのでしょうかね……。
元々は異世界転移物を書くネタに考えたものなのですが再利用できないかと考えこんな感じになりました。
次回はこの続きで北日本消滅事件についての記事になります。
感想やその他気になる事などありましたら大歓迎です！
