用語集
・中国・亜細亜戦争
10年前に東アジアで約2週間弱もの期間を経て起きた大規模な多数国家間戦争。中亜戦争と略されることが多い。
初期はうまくいき、日本の沖縄ほか、各国都市が甚大な被害を受けたにしろ、その後のアメリカの援軍もあり、反撃は成功。結果的に中国は敗戦する。
この戦争により起きた戦時賠償により中国はまた経済的に不利に立たされ、各国からの援助を受けるようになり、また、戦後処置で中国の政治体制も大規模な改革が行われていくことになった。
・朝鮮戦争（第二次朝鮮戦争とも）
中亜戦争の4年前に勃発した戦争である。
北朝鮮の韓国首都ソウル侵攻、そして同時に弾道ミサイルの多数同時攻撃という形で開始されたこの戦争は、結局1ヶ月の期間を経て、韓国とアメリカ、そして後方支援として日本が若干加わっての3か国連合軍による首都平壌陥落と、北朝鮮高官の身柄確保によって終結を迎えた。
その後北朝鮮は韓国に併合された。
また、同時に旧北朝鮮国民の生活安全保護やその他の問題により一時経済的に不利な立場となり、結果的にそれの回復のための国債取得をアメリカに頼った結果、今の韓国の経済はアメリカ便りとなっている。
……しかし、そのアメリカも数年前より経済が衰退の傾向に傾き始めており、韓国もそれに巻き込まれてきているのが現状である。
・民主制・共産制中国
政治改革後の民主化した中国とその前の共産党政権時の中国を見極めるためにいつの間にかできた造語である。
主にネットを中心として使われ始め、次第にマスコミほか政治家、専門家の間でも使われてきており、今ではメジャーなワードとして使われている。
詳しい意味は文字通りであるが、共産制の部分で「どちらかというと独裁である」という風潮がネットで広まった結果、こちらはあまり使われていないが、第3のものとして「独裁制中国」という比喩が出てくるときもある。
・中国の民主化
中亜戦争終結後、アメリカの援助のもと政治体制改革が行われた。
半年かけて共産党政治の打開。その後民主化に向けて選挙を行うなどの経過を経て、今では立派な2大政党制の民主国家として成り立っている。主要政党は共和党と民主党で、現在政権は民主党がとっている。
・一部国家の独立。
前述の中国の経済危機により、中亜戦争勃発2年前に中国は一部の地域を独立国として承認する。
その結果生まれたのがチベット、ウイグル、内モンゴルに、前述の台湾である。
すぐに国連でも国家承認がなされ、日本はこれらとただちに国交を結び、特に台湾とは親密な関係を築いている。
・憲法改正
前述の朝鮮戦争勃発により、日本にも一部弾道ミサイル攻撃が行われたことを受け、日本の海上自衛隊（当時）のイージス艦によって阻止されたにせよ、これを好機ととらえた当時の日本政府はこれを理由に憲法第9条の改正案を提出。
案の定議会は紛糾したが、しかしこのような事態が起きたことを受け、少々政府内では憲法改正の動きに傾きつつあった。
また、これに際して国民でも大規模な動きがあり、のちに「憲法9条闘争」と呼ばれる反対デモ派と改正派による衝突が国会前で発生し、両派閥に死傷者が発生する大事となるが、それらを経てもやはりこの国防面による日本の危機は感化できないとし、2017年8月に衆参両院で改正案は可決。同年9月より施行される。それにより各種法案も順次改正されていく運びとなった。
・日本国防軍
前述の憲法第9条改正に伴い、自衛隊より生まれ変わった“憲法上初の”日本国軍である。
陸海空3軍から構成されており、その上に統合参謀本部（旧統合幕僚監部）、そして、日本政府がある。
といっても、名前が変わったぐらいで後は彼ら自身のやることはほとんど変わっていない。
海軍では部隊の名称が変更された（例：護衛隊群→艦隊など）が、本作品となる陸軍部隊の名称等は変更は行われていない。ただし、今後海外での多国籍作戦行動が発生することが予測されるため、作戦中に使う呼称などが一部アメリカンナイズされている部分がある。（送れ→オーバー など）
・領土問題
日本が抱えていた3つの領土問題である。
竹島問題は、上記の朝鮮戦争終結に伴う国境再構成時に浮上。
日本政府はこれを好機と捉え交渉を重ねた後何とか国際司法裁判所に引きずり出すことに成功し、その場で竹島を日本領土だと認めさせることに成功する。
また北方領土も、これはこの竹島解決によって国際世論が領土問題解決の流れとなり、それに乗る形でロシアが申し出て、日本もそれに賛同する形で国際司法裁判所に出廷。
結果、こちらもロシアの領土主張は違法だとして日本域とする旨の声明が発表され、結局最終的には日本領土だと認める結果となった。
最後の尖閣諸島問題であるが、こちらは中国敗戦後に裁判を行い、日本側の正統的な証拠多数ということで日本領として承認される。
また、これに関連して、フィリピンとの間で起きていた南沙諸島領土問題も無事フィリピンの勝訴という形で幕を下ろしていた。
・アメリカ経済の衰退
2016年に起きた中国経済の大打撃は、アメリカにも少なくない負の影響を与えた。
中国に多数進出していた企業が撤退し、外資がどんどん逃げて中国株も大崩落した結果、元から衰退的だったアメリカの経済にさらに拍車をかけることとなり、さらに中亜戦争勃発に際し東南アジア各国に展開していたアメリカ企業が大打撃をこうむったのがとどめとなり、衰退の傾向に歯止めが利かなくなっていた。
今その衰退によりアメリカ政府は自国の政治方針を大きく転換せざるを得なくなり、軍事力の縮小、各国に展開しているアメリカ軍の一部撤退を余儀なくされ、軍事戦略的にも大幅な変更を余儀なくされた。
・日本在日米軍の大幅縮小
前述のアメリカの軍事戦略方針の転換に伴い、アメリカ政府は日本政府との交渉の末今まで保持してきた日米安保条約の破棄を決定、在日米軍のほとんどを日本から撤退させ、結果的に横須賀のみを母港として第7艦隊の一部の面々が少し残った程度になってしまった。
元在日米軍が使用していた基地も、国防軍が回収するか取り壊され売地として各地方自治体に受け渡すこととなった。
・『日本国家機密諜報部（Japan country Secret Agency）』
略称『JSA』。
日本の機密諜報機関で、アメリカで言うCIAの、いわば日本版である。
数十年前の日本でのスパイ防止法案施行を背景に、相手国の諜報活動に対抗するため数年前より極秘裏に設立された。
主に国防軍（旧自衛隊）や警察、消防などから優秀な有志を募り構成。うち半数はアメリカCIAでの活動経験がある者から構成されている。
また、内閣情報調査室や外務省国際情報統括官組織、国防省情報本部など、いくつかの情報機関とも深いつながりを持っており、JSA側からの情報提供量は莫大なものとなっている。
・日本国防陸軍特殊偵察隊『Special Scouting Company：SSC』
通称『特察隊』。
中亜戦争以降の世界の対テロに向けた軍事戦略形態の変化に伴い世界各国が行った軍事再改革のうち、日本がやった改革の一つとして挙げられている。
各駐屯地、または各部隊の中に一つ設けられ、対テロ・ゲリラ等の周辺事態対処の必要性の急激な上昇に鑑み、その有事の際に本隊から分かれて行う軽武装工作部隊として様々な特殊な任務を担当する。
・日本国防陸軍第1空挺団本部中隊直轄特殊偵察隊第5班『チーム・シノビ』
通称『特察5班』。コールサインは『シノビ（または時によってはチーム・シノビ）』
『篠山祥樹』曹長を隊長として組織されている特察班の一つである。
メンバーは他とは違って4人だけであり、新澤軍曹の推薦で抜擢された隊長の篠山祥樹をはじめとして、副隊長の『新澤真美』軍曹、他情報参謀兼狙撃担当の『斯波和弥』伍長、そして試作型として配備された『RSG-01X“ユイ”』の4人だけである。
