大日本帝国国家予算
田沼意次による開国政策により日ノ本は、西洋列強と国交を結び技術革新を成し遂げた。
それにより経済力は史実よりも大規模に発展し、日ノ本は江戸幕府後期から『農業国家』から『工業国家』へ変貌している。
そして薩長討伐戦から明治維新終了後の大日本帝国経済は、GDP約20億円（約10億ドル）にまで発展している。
史実1869年はGDP約2億円（約1億ドル）、歳入約100万円（約50万ドル）は生糸・農業中心となる。
国家歳入の内訳
総額：1.5億円
内訳
地租（土地税）：40%（6000万円）
根拠：史実1869年は地租70%（米税）。仮想戦記は1866年地租改正で現金徴収、廃藩置県で効率化。史実以上の工業化により地租割合を40%に削減。
貿易（関税・輸出）：45%（6750万円）
内訳
鉄鋼（50%）：3375万円 。長崎製鉄所（年10万トン）で製鉄した国産鋼材輸出（例：船舶部品、鉄道レール）。
機械（20%）：1350万円。蒸気機関、紡績機械を生産し輸出（早期開国による蘭学技術により1772年～）。
生糸（20%）：1350万円。史実（60%）より輸出総額全体の比率に占める割合は減少。
銅・茶（10%）：675万円 。大日本帝国各地の鉱山開発と農業生産による。
根拠：史実は輸出25万ドル、鉄鋼・機械で構成変化。
アラスカ金鉱：10%（1500万円 ）。
根拠：アラスカ金鉱（ 5000万円 ）の年間産出量の1/3を直接歳入にしている。残る2/3は日本銀行に於いての金本位制による保管と、民間市場への流通、外国との貿易取引に利用している。史実では存在しない資源。
国有企業（鉄道、電信、造船）： 5%（750万円 ）。
根拠：史実の20%（鉄道、電信）より低いが、建設省が長崎造船所、鉄道を管理している。
国家歳出の内訳
総額：1.5億円（歳入と均衡）。
内訳
軍事費：45%（6750万円 ）。
内訳
陸軍：25%（3750万円 ）。大日本帝国陸軍司令官中沢琴大将率いる、5個師団10万名の維持費と、拡大の為の予算。
海軍：20%（3000万円 ）。大日本帝国海軍連合艦隊司令長官勝海舟大将率いる総数100隻（大龍級10隻、鳳翔級20隻、補助艦70隻）の維持費と、鎮守府建設費の為の予算。新型艦設計の為にその間は、陸軍に予算割合を増やすと国防省で決定している。
根拠：史実1869年は軍事30%仮想戦記は船中八策の海軍主力による富国強兵で45%増大し、連合艦隊・陸軍を強化。鉄鋼・機械輸出等の大日本帝国のそもそもの経済力が高い為に資金増となる。
インフラ整備・産業育成：30%（4500万円 ）
内訳： 長崎製鉄所（年10万トン、商工省）、鉄道（新橋-横浜延伸、建設省）、電信、帝国大学新設（文部省）。
根拠：史実の40%（鉄道、学制）をより割合は低いが、そもそもの経済力が高い為に予算としては比ではない。鉄鋼・機械輸出で投資拡大により、史実八幡製鉄所が未稼働どころか存在しないが、代替となる長崎製鉄所が補完している。
行政・議会：15%（2250万円）。
内訳：宮内省（皇室）、内務省（帝国議会議事堂建設）、外務省（列強外交）。官僚給与。
根拠：史実の行政30%より割合が低いが、そもそもの経済力が高い為に予算としては膨大。男女平等が強力に推進されている。
社会改革・雑費：10%（1500万円）。
内訳： 男女平等、秩禄処分、人身売買禁止を強力に推進。
根拠：史実の士族授産30%を削減、船中八策の男女平等で社会改革を重視。大日本帝国は帝国であるのを逆手に取り、人類史上初の天皇陛下の名の下に男女平等を成し遂げる国家になる。
