コロナと５Gの話
・【衝撃】新型コロナウイルスと、5Gの関係がヤバすぎる…！！【デマ注意】！
・・https://www.youtube.com/watch?v=8YKKi_ppcl0
これは根拠がないのでデマ扱いです。ただ、電磁波が影響ないかどうかであれば影響はあります。でも多くの要因の中の１つであって電磁波が影響を与えていると断定出来るだけのデータはない、というお話です（そして利益にならないから調べる気もない）。で、極論で言ってしまえば電子レンジ状態とも言えるわけです。そしてこの動画の人物は良く既得権益層側が得をする発言をして誤誘導するのであまり信用しないでください。
この場合の目的は、現状で害があろうとなかろうと、市場として形成されると収益が上がり、その資金で改良して害と言えるだけの状態ではなくなる様にしようとしている、また、５Gに大金つっこんだから回収しないといけない、競争に勝つには５Gを導入しないといけない、というのが主な理由でしょう。決して庶民の健康を考慮して５Gはコロナに関係ないと発言されているわけではない事に注意しましょう。そして現在の既得権益層は技術の発展が、社会の成長が滞りなく発展している、という事実に基づいて今の特権を得ています。だから成長が止まる＝特権を失う、につながるので認める事はない。GDPも成長していると言ってますが、単純にみせかけの数字だけ伸ばしている、という実状は無視するわけです。しかしそうやって、過去に評価した時に根拠としたデータを信用の根拠として悪用出来れば、数字上は誤魔化せる、というのがこの手のトリックの要点です。
結果として耐性のない、また、栄養状態の悪いなど環境の良くない者程、癌などの発症へとつながり、淘汰され、残るのはある程度耐性を持つ者になる、というオチで、５Gなどの電磁波は社会にあまり健康被害を与えないという事後事実で誤魔化す、というのがテンプレです。
ここまで踏まえて今の技術は使いましょう、という結論になります。個人で注意した所で無駄で、そうすると無人島とか周囲と隔絶した場所に住むしかなくなり、しかしリスク増加を排除しようにも既得権益層は自身の利益になり、そして自分達はそのリスクをほとんど背負わなくて良いから実行するのを、庶民では止められず、庶民の内の一部は賄賂などを貰って技術の浸透を支援する、というのが今の似非民主主義国家の実状です。
-->ここからは思想偏重気味。
これを根本的に解決するには、最上層が基本的にバカなので、まずそれを請け負うアメリカの独裁体制を緩和する必要があります（勿論それにもリスクがあります）。対立軸があると言う事は、どちらも他方に勝つためにある程度支持者の意見を聞く必要が出来る、という事です。それがないとトップダウンだけでやっていけるのでボトムの事など考える必要がないわけです。でも現状でドル一強体制が事実上アメリカの独裁を生み出しています。じゃあアメリカ内でも選挙しているじゃないか、と思われるかもしれませんが、あれはアメリカ国内での利益の話であって、世界の利益の話じゃないので、ドル一強体制に関しては、余程の善良若しくは有能で世界の展望を予測出来る様な人物でなければ、アメリカ以外の地域を考慮する事はありません。
アメリカがアドバンテージを維持するには中、ロ、EUが邪魔で、それらの地域が混乱し弱体化する必要があり、現状の世界情勢を生み出しています。中、ロには触れませんが、例えばEUであればアメリカが起こした戦争による難民が流入する、という社会的に悪影響を及ぼす状況が続いています。ヌークリアシェアリングをしている国でベルギーやドイツはアメリカの核を持っていますが、両国はアメリカ（の背後にいる富裕層）が得をするような政策を進めている為に、現政府が転覆されない為に核を保有させてもらっているとも言えるわけです。
アメリカが強くて世界を牽引する、という理想は、既にアメリカ国内の腐敗により崩れています。だからアメリカ一強体制に問題が出てきています。実際はアメリカと言ってますがその裏で暗躍する富裕層です。富裕層として利益を得られない共産、社会主義を排除して、次に民主を排除している段階であるのは知っておくとよいと思います。残るのは、民主主義だと言われている社会においてルール違反をしてのし上がった勢力をトップとした資本主義体制であり、実質的な封建制です。そういった歴史の繰り返しがまた行われているだけ、というのは注意しておいた方がよいと思います。
後、中さんの今回の対応とかを支持しないですよ。あれが意図的な可能性もあり、また、経済戦争で弱みを見せるわけにはいかないからの対応だったとも言えるのも事実とは思っています（同じ様に北朝鮮は感染者０だと主張しなければ軍事的弱体化を内外に示してしまうからああなっている）。そして国としての縦割りを見ずに経済状態での横割りで考えれば今回の騒動が故意である可能性も否定し切れません。医療弱者ビジネスなどで更に既得権益層に資金が集まる様に画策したとも取れるわけです。技術開発されつづける、進歩しつづけるという証明があれば彼らは特権を失いませんから罪に問われる事もない、という展開になっていると思われます。罪に問われるのは損切りされる者達だけ。それも出来ればうやむやに、というのはゴ○ン氏の話を見ればわかるかと思います。
＜－－ここまで思想偏重気味。
