19光年/御前発表
今日の大阪の天候は雨が降り注いでいた。
会場では記者クラブの許可を得た記者たちと米国と英国、ドイツ・安南(南中国)などの海外メディアを集め、少々暑苦しい。
「えー、それでは、ただいまより…土御門内閣総理大臣によります、緊急記者会見を行います」
いよいよ、始まったか。
流石に、普段とは違う内容に汗が流れる。
「はじめに土御門総理よりご発言をいただきます」
「そして、皆様方からのご質問をその後お受けしたいと思います、それでは土御門総理、お願いいたします」
「この困難な世界情勢の中、国民の皆様には苦労を掛けていると思います。
我が国は、第二次世界大戦に負けてから、世界第二位まで経済を大きくしてきました。
これは単に国民の皆様の努力の賜物であります。
政府は、あくまで国民を守ることを優先すべきであるにも関わらず、戦争に巻き込んでしまい、非常に申し訳なく思います。
しかし、このような世界情勢の中、我が国の存立と我が日本国民の安全を考えた結果、とある重大な決断をすることになりました。
それは・・・・・・」
いよいよだ。
遂にこの時が来た。
もう後戻りはできないぞ・・・・
「実は以前からいくつかの国から日本を中心とした、平等な立場の連邦制の要請がありました。
我が国は今回、その要請のあった国・・・パラオ国・台湾共和国と太平洋から撤退する米国からマリアナ諸島の割譲を受け、連邦を組むこととなりました。
これは、我が国の安全を高めるとともに新しい東アジアの安定をもたらすものとして期待します。
更に、このような戦争が相次ぐ事態があった為、天皇陛下に御聖断を仰ぎ・・・このような決断をいたしました。
米国はハワイへ撤退、欧州の支援とロシア・北中国との戦争の為、以前と同様に米国本土の回復に努めるようです。
日本政府の見解としては、我が日本国は東アジアの平和の礎として再び、立ち上がります！私からは以上であります」
会場が静かになる。
私はお辞儀をして、ネクタイのずれを直す。
「それでは、皆様、質問の時間が参りましたので
それでは、皆様からの質問をお受けいたします。質問を希望される方、挙手をお願いしまして、私が指名をいたします。所属とお名前を名乗ってから質問をお願いいたします。多くの方に質問をお願いしていただきたいと思いますので、簡潔にお願いいたします。
それでは、日本の方から先に始めたいと思います。どうぞ」
司会者が質問者を当てる。
「悠久新聞の田中です。総理は国民を追い詰めるつもりでしょうか。
第二次世界大戦後の戦勝国は敗戦国に支援を行うことで共産化を防ぎましたが、その代償として経済の発展は我が国やドイツと言った国々に多額の支援を行ったことにより遅れてしまっている事実があります。
我が国の戦後の復興はもとより、経済支援による日本経済への影響をどのように総理はお考えなのか、
財源として消費税などの増税は終戦後、間違いなく行うとわが社は考えておりますがお聞かせください。
国民に対して連邦化による様々な負担などの説明が足りないと思うのですが、詳細を教えていただけませんか」
そう来たか。
この新聞社はどちらかと言えば左派よりだから・・・うかつなことは言えないな。
「そうですね。今回の戦争のきっかけとなった中華人民共和国による侵攻、これは、だらだらとODAの支援によるごまかしによるなあなあに済ませてきた我々政権側と、日本経済連合に責任があると考えております。
しかし、外交や内政を怠った政権に責任があるとはいえ、防衛力を持たなければ再び攻め込まれてしまうこともありましょう。
その為、戦前は防衛力のみしかを持たなかった自衛隊から格上げされた国防軍の増強になります。
具体的には、海軍の増強と常設の宇宙軍を創設します。
終戦後は、防衛費をこの第三次世界大戦以前の他の先進国の予算程度に抑えます。
財源としては増税も手段の一つとしてありますが、その前に我が国の財政を安定させる必要があります。
海外に流出しそうになっている業界などの増強、武器ライセンスの販売や新しい産業になりそうな業界に支援を行います。
更に地方経済の立て直しも必要でしょう。
地方にある中核都市の中で人口十万以上まで少子高齢化に歯止めを掛けることができた行政には特別予算の支給などを考えております。
コンパクトシティの実施例として富山市などが参考になるかもしれません。
2020年の東京オリンピックは・・・・東京は核兵器により壊滅しましたが、放射能除去技術の開発に成功しました。この技術を用いることにより、東京の復興を目玉にして実施したいと考えております。
その他にも、戦闘による日本人の遺族には遺族年金を支払います。
主に国防軍が中心となります。
東京の被災者かその遺族には国から状況の確認が済み次第、慰謝料が支払われます。
なお、連邦化はしても日本という国に変わりはしません。国体も国是も何一つ変わることはありません。
ただし、軍事的保障を日本が請け負う代わりに【日本連邦】の加盟国には関税の廃止などいくつかの条件を加盟申請国に飲んでもらっています」
司会者がまた当てる。
「日産新聞の工藤です。先ほどの質問回答に、放射能除去技術と言いましたが・・・これは本当に開発されたものなのでしょうか。
実は、あの『信濃』とかいう空母からもたらされた技術ではないのですか」
「そうですね・・・・我が国は東日本大震災を経験してからというものの、放射能という目に見えないモノと戦って来ました。
その苦労の果てにようやく四菱重工やIHIなどの企業などの協力の元、開発できたものなのです。
決してあの『信濃』と言う船からもたらされたものではありません」
本当は『信濃』からもたらされた『高天原』の技術だが、東日本大震災から我が国はこの技術の研究をしていたため、不自然には見えづらい。
記者もなにやら考えているようだ。
日本の記者からはこれぐらいにして海外の記者から聞いてみるとしよう。
英語でしゃべっているが、わからないので通訳が翻訳した言葉を耳に着けているイヤフォンから聞き取る。
「Economic Street journalのAiden James です。
貴国のその政策は近隣諸国にとってかなり危険な政策に見えますが、北中国、朝鮮国などの近隣諸国にどのようなメリットがありますか
また、デメリットがあるとお思いですか」
ふむ・・・
英語から翻訳されて時間がかかっているとはいえ、近隣諸国の影響について聞くとは。
大方、日産新聞と同じく経済的影響力がある新聞だから、気を付けて喋るようにしないとな。
「近隣諸国への影響ですが、我が日本国が【日本連邦】の連邦国となる台湾国やパラオと言った国をはじめ、安南共和国、フィリピンへの海上の資源輸送ルートの安全保障を担うことでロシアや北中国と言った国々から共同で防衛をします。
これらをすることで日本国としては安全保障費は上がりますが、それは今まで在日米軍と提携してきた日本が本来払うべきお金であるということを理解していただきたい。
なお、在日米軍はその規模は縮小するが、その役割はまだ変わらない。
真に日本は米国の同盟国として軍事港の貸出はするが、今までのように米軍に頼りきりではない事を米国市民の皆様に申し上げます。
メリットは東アジアの政情の安定化、デメリットは日本国民への負担が増えてしまうということです。」
このような質問に返答しているうちにその日の記者会見は時間を大幅にオーバーして終わった。
記者会見が終わり、今生陛下からなにやら大切な話がある為、自動車で京都御所へと向かう。
新幹線は、いまだ戦時中の世界情勢に置いて、信号などの制御を行うコンピュータをハッキングされ、事故が起きるリスクが高まっている。
流石に閣僚が死んでしまうとまずい為、みな自動車に乗って移動している。
『信濃』が現れた理由の一つが明かされるらしい。
とても重要なことだが、なにやら今の政治を動かせる人物、もしくはバックアップが出来る人物のみしか明かせないらしく、今回呼ばれているのは現総理大臣の私、土御門と副総理大臣の秦、飯田防衛大臣、林官房長官の4名のみが呼ばれた。
一体、どんな話なんだろうか。
一抹の不安を抱えながら、私は車を降り、京都御所の門をくぐった。
記者会見の様子などを調べていたら更新が遅くなってしまいました。
申し訳ありません。
2015/1/7 23:47
