プロローグ
プロローグ
東京オリンピック開催の裏で、政府は頭を悩ませていた。
「仕事がない」
オリンピックまでは、会場、宿泊施設、交通設備等々、建設系の仕事にあふれていた。
しかし当然、開催寸前になればその仕事はお終いだ。国中が失業者のあふれる状況になる。
しかも、地方都市が栄えるような状況は全く出来ていない。
首都の建設ラッシュが終わっても、地方に建設の需要が無いし地方都市に金が無いのだから当然である。
これ以上、国も地方自治体も借金ができる状況ではないし、返す当てのある産業も無いのだ。
「仕事がない」
そうなると、またTV局やら新聞、週刊誌が政治不安だ、政権交代だと叫んで広告費をねだり始めるだろう。
全く。マスゴミめ。報道の自由を叫びつつも、真実を伝える努力どころか己の有利な報道しかしないくせに。
広告収入や、某国からの情報操作の資金など、利権は山ほど持っているくせに。
視聴率の低下で収入が減ってる？その辺のサラリーマンよりどれだけ高い給料もらってるのか判ってないのか？
・・・・・・・
いや、そうか。「金」はそこにあるじゃないか。ならそれを崩せば仕事が発生するじゃないか。
どうせ、常日頃「報道の自由が足りない」と叫んでいるんだ。そこから始めようじゃないか。
マスゴミは悲鳴を上げるだろうが、仕事はこれで増えるはず。
N○Kは・・・よし、これで巻き込んで収益が上がるようになれば協力してくれるだろう。
ただ、そのまま開始してもおそらく大手放送局により新規放送局は速攻で買収や妨害が発生するだろうから
ある程度は法の盾でも作って守ってやらねばなるまい。
もう一つの与党の方は放送利権側だから、猛烈に反対するだろうから、
単独過半数を持っている今しかできないだろう。
とにかく仕事を作らねば、未来がない。急ぐか。
そんなことから、「地方のTV放送活性化政策」が始まった。
新放送法概要
地方活性化を進めるべく、東北、北陸、中国、山陰、四国、南九州+沖縄において
各県3局まで、地方特殊TV局の開設を許可する。
使用チャンネルは、現在の各県の空きチャンネルを使用する。
なお、首都圏及び中部・近畿・北九州は携帯電話との電波競合のため実施しない。
地方特殊TV局について、費用低減の観点から、地上波デジタル放送電波の発信は
N○Kのアンテナを使用する。
視聴者はN○Kの利用料金を払っていれば視聴できる。
放送局の格付
既存放送局は東京に本社を構え、資本金○○億円を超える局については”第一放送局”とする。
その他各地方の放送局は”第二放送局”とする。
本法により開設せる放送局は”第三放送局”とする。
放送局の昇格および降格
第三放送局及び第二放送局は、資本金、視聴率が一定の基準を満たした場合、第二放送局、第一放送局に
格上げ出来るとする。
その際、入れ替わる形で第一放送局、第二放送局はそれぞれ第二放送局、第三放送局となる。
張り付き、追っかけ行為の制限
第三放送局については、目的が地方活性化であるため、俳優業、歌手、国会議員以上の政治家、
納税額100位以内の資産家でかつその地方に居ないものに対し、無理やりな取材、プライバシーの暴露を禁ずる。
但し、犯罪の暴露においては制限されない。
番組売買の自由及び制限
第三放送局については、目的が地方活性化であるため、第一放送局及び第二放送局からの放送番組の
売買においては、3ヶ月を上限に認める。その後3ヶ月は同じ放送局からの売買を禁ず。
なお、一般制作されている映画、アニメ等においては、その製作者から購入する分には全て制限されない。
但し、同じブロック内の各放送局と相談の上、利害に支障のないことを要望する。
第三放送局同士の番組売買については、他県または他ブロックからの番組については売買を制限しない。
第三放送局の番組売買において、放送局の思想の自由、報道の自由を守るため、各個人、企業、団体が出資する
比率は20％を上限とし、保有期限は3ヶ月とする。期限を超えた場合、強制的に市場に売却される。
また、日本以外の国籍をもつ所有者に於いては、各国20％を超えないこととする。
なお、各国の発言の自由を守るため、日本国籍の所有者が居ない場合においても放送は許可される。
