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昔はわざわざうつしてもらってたはしかですが、最近はワクチン由来のはしかウイルス強毒化で死亡例も？米国ワクチン戦争と日米が世界の自閉症＆発達障害大国である謎

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【アメリカ、ワクチン戦争】

昨日の記事の続きになりますが、アメリカではワクチン強制の動きがさらに激しくなっており、昨年12月にはワシントン州議会にも、親のワクチン免除条項を規制しようという、法案HB1638が提案されました。もし通過すれば、親は自由な医療を選ぶ権利を奪われ、16歳までに約７０本のワクチンを受けることを強要する「ワクチン・ポリス」に監視され続けるでしょう。…まさに、「ワクチン戦争」といってもいいような状況です。

これに対し、大勢の市民がワシントン州の議会ビル前に集結し、この法律改悪に反対して怒りの声をあげました。

法改正のきっかけになったのはワシントン州での「はしか」の流行です。といっても、かかったのはわずか50人ほど。死者は出ていません。しかし、ワクチン推進側は、この「流行」と「はしかは怖い」というイメージを結び付け、ワクチンの必要性を大いに宣伝し、今回の法改正をプロデュースした模様。実は2015年にも、全米で同じような「脅しの戦略」が展開され、各州で競って親の権利を規制する法案が出されました。それに成功したのがカリフォルニア州、ウェスト・バージニア州、ミシシッピ州で、今回のワシントン州の動きはそれに続くものです。

　でも、知っておくべきは、今回も、これまでも「はしかによる死者はゼロ」だということ。対照的に、はしかワクチン（米ではMMR,日本ではMR)による死者は100人以上だということ。

　↓は過去十年のはしかによる死者と、はしかワクチンによる死者を比べたものです（私が講演でよく使う図）。元データは、アメリカ政府（CDC）のワクチン有害事象報告（VARES)をベースにしているので、誰もこれに反駁できないはず。

アメリカでMMR接種率は92％ほどですが、1980年年代以降、子どものワクチンの数と回数が大幅に増えたのに比例し、自閉症が急増していることはよく知られた事実です（このことは、日本では話題にさえなっていない）。自閉症の要因は必ずしもワクチンだけとは言えませんが、脳細胞やニューロンを破壊するさまざまな神経毒物を含むワクチンの危険性は群を抜いています。また、ワクチンの「安全性」を証明する論文は少数、しかもお笑いレベルなのに比べ、ワクチンによる健康被害ー特に脳障害ーを裏付ける研究論文は、数も多く、内容も優れています…その事実も、自主的報道規制が強い日本では、報道もされていません。

（1970年代、1万人に1人だった自閉症は、2014年には68人に1人と急増した。CDC自らそのことを認めている）

　また、全米でワクチンを打っていない子どもは１％以下に過ぎないし、「感染症の流行」のほとんどが、ワクチン接種済みの人々から広まっていることも事実。本ブログでは、「ワクチン未接種者が感染症を広げる」のではなく、「ワクチン接種者が感染源」だということを、事実に即して何回もお伝えしています。

でも、95％以上の接種率を誇る日本でも感染症の発生は止まりません。でも、日本で発症したことがわかると、「集団免疫」のウソ（接種率９５％以上で感染症の発生は止められる）がばれるため、必ず「海外からもちこまれた」ことになっているわけです。

強制ワクチンを国家方針としているような国には、基本的人権など存在しません。それが、建国以来、武力で他国を侵略し、資源の略奪を続けてきたアメリカの本質です。他国民を武力で抑圧してきたアメリカ政府は、真っ先に自国民の権利を奪っているわけで、「自由と民主主義」はその本質を隠すためのプロパガンダです。　

（ワシントン州のワクチン強制法案反対集会で演説する弁護士、ロバート・ケネディJr。）

日本ではすべてのワクチンが「任意」ですが、接種率はアメリカを上回っています。その理由は、宗主国・アメリカの利害を頂点とする「支配の構図」が、社会の隅々にまで行き渡っているからです…何をおいても、まずそこに気づかないとね。2019.2.19

アメリカ、ワクチン戦争 | WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。

http://wonderful-ww.jugem.jp/?eid=2044&fbclid=IwAR2QcXF0OKr_Gp1SYe7lyNjtC_vNjqAyt6julxP5wwVPFw0NAB-QGz5w6mA

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　僕は1960年代生まれなので、麻疹（はしか、Measles）といえば誰でも罹るもので、近所ではしかが発生すると、わざわざ患者にうつしてもらいに行ってました。一度、かかると自然免疫が出来てかからないし、早めに罹った方がいいからです。

　最近のはしかは米国などでは三種混合ワクチン（MMR＝はしか、おたふくかぜ、風疹）で予防接種するそうで、以前は死亡例ゼロだったのに、ワクチン由来のはしかが強毒化して108人の死亡例が出ているようです。

　この辺りは検証の必要がありますが、ワクチン反対側からはこういうデータが出ています。

　三種混合ワクチン（MMR）打ちだしてから急にはしかで死亡例がでているというのはちょっとヤバイのでは？と思います。

　最近のはしかってワクチン由来が強毒化して死ぬのか？

　それならば非常事態宣言も頷けるが、2004→2015年で108人だと、年間10人ぐらいの死亡ということになるのかな。

　二億人の人口でこれならそんなに多くはないのですが、ワクチン接種後にこうなったとしたら検証が必要です。

　米国では1970年代、1万人に1人だった自閉症は、2014年には68人に1人と急増して、自閉症、発達障害大国不動の世界ナンバーワンの日本（最近、知った。日本は世界二位に転落）を抜いて世界一位になってます。

　この間に1980年代から米国はワクチン接種義務化がはじまってますので、それが原因ではないかというのが、米国ワクチン戦争が起こってる理由です。

　確か1986年？にの製薬会社側の薬害裁判費用を政府が負担するトンデモ法案出来て、製薬会社がやりたい放題になってます。

　米国の場合、日本の厚労省にあたる米国疾病予防管理センター（CDC）、アメリカ食品医薬品局（FDA）が製薬会社の役員、製薬会社に天下りになっていて、もうどうしようもないです。ワクチンポリスも出動しますよね。

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CDCの恐怖作戦

定評あるブリティッシュ・メディカル・ジャーナルが2005年に発行した「米国のインフルエンザの死亡統計は科学ではなく広告なのか」という記事を読むと、WHOとCDCが大規模予防接種の論拠とするために大幅に膨らませた数字のことがよくわかる。この記事は、いきなり冒頭から「米国のインフルエンザ死亡数は滅茶苦茶だ」と始まっている。

この調査は、CDC自身の統計データを検証し、「公式推計と人口動態統計」の間に数多くの食い違いと矛盾があることを発見している。

政府の予測は、衛生当局が述べたような「悲惨な結果」というほどのものにはなっていなかったが、CDCは高レベルの恐怖をコミュニケーション戦略の中心に据えた。［2］

前のH1N1パニックをアメリカ政府がどのように予測したかも、インチキ科学と無能さの例証になる。USAトゥデーの昨年８月号で、CDCから勧告を受けたホワイトハウスの科学技術諮問委員会は、H1N1によって3～9万人のアメリカ国民が死亡すると脅している。それと同時にCDCは、200万人が感染し、全人口の40％に達する可能性があると予測していた。

（中略）

それでも、H1N1感染による死亡率の報告が、CDCの整合性に深刻な疑問を投げかけた。CDC報告によると、8,870人～18,300人のアメリカ人が豚インフルエンザで死亡したという。単純化するため、衛生当局はこれを12,000人の死亡として流布した。

イギリスでの予測も、同等に見当違いだった。英国保健省は65,000人の死亡を予想していたが、シーズンの終わりまでにわずか500人の死亡だったことを報告している。そして、8億6400万ドル（国家備蓄分を含めると、あのイギリスの少ない人口に対して１兆ドルを超えた）以上の契約により1億 1000万回分のワクチンが調達されたにもかかわらず、この汚職詐欺の情報を得ていた英国民は、600万人（およそ10％）しか予防接種を受けなかった。

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世界全体の豚インフルエンザの死者数としてWHOが報告した人数は何人だったか。18,036人である。ケタを間違ってはいない。何百万人ではなかったのだ。

これは、通常の季節性インフルエンザに関連する世界死者数のわずか5％である。

H1N1ウィルスが米国籍を持つ人間を自動操縦で狙い撃ちするような性質を持っているとでも考えない限り、博士号がなくとも、このひどい数字の不整合に気付くことはできる。

だが、CDCがこうした間違った数字を使う理由は簡単に理解できる。

CDCのインチキ統計学

第一に、先述の通り、そもそもCDCは、正確性を期して豚インフルエンザを把握することはなかった。つまり、我らの政府職員には、正確な判断をするためのデータはなかったし、今もないのである。

第二に、CDCは、インフルエンザ・ウィルスによる死亡と、肺炎による死亡を区別しなかった。

死亡統計でこの2つは一緒くたにされ、肺炎関連の死者は、初期にインフルエンザに感染していたものと報告された。

たとえば、2001年のインフルエンザ・シーズンの数字を使い、インフルエンザと肺炎の死者を合計し、歪曲すると、62,034人がインフルエンザで死亡したように思える。その実際の内訳は、肺炎による死者61,777人、インフルエンザによる死者257人である。

さらに驚きだが、この257人の内、わずか18人が科学的にインフルエンザ・ウィルスに陽性であると確認されているにとどまる。

これはCDC自身が出している数字である。

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だが、ニューヨークタイムズ、ボストン・グローブ、ワシントン・ポストなど、マスコミは、こうした事実を報道しただろうか？

　そんなことはしない。テレビでブツブツ話す操り人形たちは、政府の情報源のデータを自分で勉強したのだろうか？

　してはいない。

（中略）

CDC内部でも立派な人々は、アメリカ国民にインフルエンザ・ワクチンの副作用リスクを伝えようとしていた。ギランバレー症候群、統合失調症、神経障害、流産、多発性神経炎、脳炎、多発性硬化症、髄膜または脳の炎症を思わせる激しい頭痛、失語症、気管支肺炎、性的不能、胸部苦悶、過敏症反応、そして、死亡である。[7]

驚きの癒着！インフルエンザ・ワクチン業界とWHO,CDC（転載記事あり）ー嘘捏造（インチキ科学）の世界寅蔵

http://www.asyura2.com/09/buta02/msg/771.html

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　米国疾病予防管理センター（CDC）の内部の医学、科学の崩壊具合は目を覆うばかりで、癒着買収というか長官が製薬会社の役員または後で天下り100％なのでもう全く当てにならない。

　この辺りの話は次回、やります。

　最近の海外のインフルエンザワクチン（「フルショット」と呼ばれてる）って、何か知らないような毒物多数＋水銀＋アルミのアジュバンド入りで強毒化してるんですね。確かに、毒全部入りのフルショット（爆）

　毒が入ってるのは、（あくまで建前上）は免疫刺激を強めるためですが、決してアレルギーなどの病気増やしたり、不妊にしたり、自閉症を増やしたり、人口削減する（本音）ためではありません。

　海外製は強毒化してるので、せめて日本の全く効果のない（期待しかできない）インフルエンザワクチンの強制にとかにしてほしいですね。

　神奈川県のワクチン義務化強制が実現しても、日本製にして欲しいところです。効果は無くて、ワクチン由来のインフルエンザに罹るぐらいなので比較的害はないのでいい。

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　日本のものは血中中和抗体を誘導するだけで若干、微熱がでるかどうかの副反応しかありません。　欧米のものは免疫刺激が強い毒性物質を日本よりも多く含む傾向があり、免疫刺激による予防効果が期待できるかもしれない反面、副反応も強くでる傾向があります。　粘膜に直接塗布するタイプは感染予防効果を発揮するものもあります。　日本では生産されていませんが。

インフルエンザワクチンの予防効果とリスク

https://www.lymphocyte-bank.co.jp/blog/immunity/%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AB%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B6%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AE%E4%BA%88%E9%98%B2%E5%8A%B9%E6%9E%9C%E3%81%A8%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%82%AF/

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　日米が多いのは日本の厚労省も製薬会社賄賂利権や製薬会社への天下り利権でずぶずぶになってまして、特に子宮頸がん予防ワクチンの場合は癒着が凄くて、子宮頸がん予防ワクチンの厚労省審議委員が賄賂まみれになってます（泣）７割の買収か。

　流石に賄賂もらってるので、「副反応はワクチン成分が原因ではない」とする嘘の見解を示さざるおえないですね。

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子宮頸がん予防ワクチンの厚労省審議委員７割が利益相反――委員の４割が受領「不申告」　2014年6月2日6:25PM

多数の副反応が報告されたことで「積極的勧奨の一時中止」となっている子宮頸がん予防ワクチン（以下、ＨＰＶワクチン）について、定期接種を再開するかどうかを審議している厚生労働省審議会の正当性に疑義が生じている。

ＨＰＶワクチンについて審議しているのは副反応検討部会と安全対策調査会（以下、合同部会）だが、委員15人のうち73％にあたる11人が製薬企業から寄付金等を受領していることがわかったためだ。これまでも一部の委員が受領を申告していたが、審議途中で申告する委員や、厚労省の再調査によって明らかになった委員を合わせると11人に達した。

合同部会は今年１月、「副反応はワクチン成分が原因ではない」とする見解を示している。厚労省は来月にも結論をだす見通しだ。

委員に寄付金や講演の謝礼などを支払っていた製薬企業はＨＰＶワクチン「サーバリックス」を販売しているグラクソ・スミスクライン(株)（以下、ＧＳＫ）と、同「ガーダシル」を販売するＭＳＤ(株)。同ワクチンを成長事業と位置づける両社にとり、定期接種再開の是非は営業利益に直結する。

厚労省がこの４月、再調査に踏みきったのは市民団体などの指摘があったため。そこで明るみに出たのが桃井眞里子、薗部友良両委員の不申告だ（他の不申告委員の詳細は表を参照）。

座長の一人である桃井氏は当初「受け取っていない」としていたが、13年１月の講演の謝礼としてＭＳＤから11万円を受けていた。

適切な申告をしていなかった委員のうち、本誌の取材（質問）に回答したのは五十嵐隆氏のみ。座長である五十嵐氏は、「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」（事務局はＰＲ会社「朝日エル」内）の委員も兼ねる。厚労省の再調査後も受領時期が不明だったが、本誌の取材に文書で回答した。

それによると11年12月、当時つとめていた東京大学小児科学教室の奨学寄付金口座にＧＳＫから１００万円の寄付金をうけていた。

五十嵐氏は不申告について「今後は今まで以上に注意する」としたうえで、こう主張した。

「利益相反が問題視されなかった時代、国の審議会委員をつとめる大学の先輩方は、今以上に製薬企業から寄付金をもらっていた。その方々から、寄付金と判断は別だとうかがっていた。私も他の委員も同じ基本姿勢だ」

金銭を受け取れば適切な判断はできない――こう証言する委員はまずいない。だからこそ利益相反管理のルールが議論されてきた。

現在は、過去３年度内でもっとも受領額の多い年度につき自主申告が求められ、個別企業からの受領額が５００万円を超える委員は審議に参加できない。50万超５００万以下の委員は審議には参加できるが議決には加われない。

合同部会では議決に参加できない委員が３人（20％）もおり、「過去３年度でもっとも多い年度」「50万円超５００万円以下」という括りでは見えない部分も大きい。

薬害オンブズパースン会議は先月、厚労省に合同部会の委員構成の見直しと、利益相反管理ルールの見直しを求める要望書を提出した。同会議事務局長で弁護士の水口真寿美氏は「利益相反のある委員、議決に参加できない委員の比率が高すぎ、これでは国民の信頼を得られない。現行ルールでは、審議の途中で製薬企業から金銭を受領しても、それが必ずしもわからない。審議参加基準の運用実態を調査し、基準を見直すべきだ」と指摘している。

（野中大樹・編集部、５月23日号）

子宮頸がん予防ワクチンの厚労省審議委員７割が利益相反——委員の４割が受領「不申告」 | 週刊金曜日オンライン

http://www.kinyobi.co.jp/kinyobinews/2014/06/02/%E5%AD%90%E5%AE%AE%E9%A0%B8%E3%81%8C%E3%82%93%E4%BA%88%E9%98%B2%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AE%E5%8E%9A%E5%8A%B4%E7%9C%81%E5%AF%A9%E8%AD%B0%E5%A7%94%E5%93%A1%EF%BC%97%E5%89%B2%E3%81%8C/

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　上の表はASD（自閉スペクトラム症、アスペルガー症候群）が一万人当たり168人（米国）、161人（日本）というものです。

　元データは、アメリカ政府（CDC＝米国疾病予防管理センター）のワクチン有害事象報告（VARES)がベースのようなので、ほぼ間違いないデータのようです。

　ワクチンと自閉症の関連を示す映画「VAXXED」ですが、何、その映画？という反応になりそうで、日本が如何に情報封鎖大国であるかを指し示す事例ですね。

　ワクチンと自閉症の関連を示す映画「VAXXED」については、僕もYoutubeでちょっと観てみました。

　Youtubeは「歯車マーク」を押すと、字幕→自動翻訳→日本語ができる機能があり、大体、意味は掴めますが、日本ではこの映画購入ダウンロードとかもできなくなってます。

　Youtubeで映画「VAXXED」ぽいのも見つけましたが、自動翻訳が酷くて（わざと？）意味が掴みがたいです。

　三種混合（MMR）ワクチンは自閉症の原因になるようで、脳症にかかりやすいのですが、この辺りの動画もアップしておきます。

　米国ワクチン戦争のとらえずのレポートでした。

ロバート・デ・ニーロもワクチンについて言及（動画）

https://youtu.be/T41l-4HN20c

MMRワクチンと自閉症との関連性を探るドキュメンタリー（コメントあり） - 映画ナタリー

https://youtu.be/JjlDo71QCR0

MMRワクチンと自閉症、被害者の声　⑤

https://youtu.be/8aIVDftSGKY

（VAXXED？）

VAXXED: il film che terrorizza Big Pharma (correlazione autismo / vaccini) Sottotitoli in Italiano.

https://youtu.be/1kjOnYKVQSo

Vaxxed2

https://www.vaxxed2.com/?fbclid=IwAR2m66rtB36-ID1METqgd_uDRE-CAoCTu0teWBIE8StzeCq_V6hEjBZax8M

（VAXXEDⅡ予告版）

Official Vaxxed II: The People's Truth Trailer

https://youtu.be/ASRRv_MZp2w

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【日本の自閉症有病率とVAXXEDⅡ】

　日本では2度の上映中止になった、ワクチンと自閉症の関連を示す映画VAXXEDですが、第２弾の製作中だそうで、インタビューを元に構成されるようです。日本の自閉症児が急激に増えているとお伝えしましたが、最新の統計ではアメリカが日本を抜いて1位になったと発表されました。日本でも是非上映を実現させたいですね。

　代表山本のブログより転載します（事務局）

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http://wonderful-ww.jugem.jp/?eid=2077

【日本の自閉症有病率とVAXXEDⅡ】

本ブログで何回かお伝えしているドキュメンタリー”VAXXED"。

これは、内部告発を元にした、「ワクチンと自閉症」を物語る映画です。

　映画は、アメリカCDC(厚労省）が、ワクチンと自閉症の「関連」を示す研究結果を組織的に隠ぺいしたことを告発するところから始まります。ジャーナリズムが健康なら、「ワクチンを勧めていた厚労省がウソをついていた」ことを、市民と共に批判し、医療行政の見直しを呼び掛けるなどしたでしょう。でも、今のメディアは大企業の味方。VAXXEDは予定されていたプレミア試写会も、大手映画館での上映もできなくなっただけでなく、いわれのない批判を浴び、その後、求めに応じて地方で上演するしかありませんでした。

　日本ではユナイテッドピープル社が、やはり直前になって上映中止。その奇妙な言い訳や報道については、本ブログでも何回か書いたので、「ワクチン」のカテゴリーで探してみてください）

　VAXXEDには日本の自閉症有病率が世界一であること、しかも爆発的に増えていることが示されています（アメリカどころではない、日本の自閉症ASDは10人に1人）。これが上映を禁止しようとする理由の一つでしょう。

　それが、2018年の統計では、アメリカが日本を抜いて、堂々の（！）一位になったという情報↓が入っています。強制ワクチンシステムを取り入れる地域が増えたのと連動しているのかもしれません。

Statistic: Prevalence of autism spectrum disorder among children in select countries worldwide as of 2017 (per 10,000 children) | Statista

2018年における子供の自閉症スぺクトラム障害の有病率（1万人あたり）https://www.statista.com/…/autism-rate-among-children-sele…/

　子ども一万人あたりの自閉症有病率は米の168人に対し日本は161人ですが、実数はもっと多いはずです。

　アメリカでは、自閉症の増加を受けて、トランプ大統領が特別の諮問委員会を作っています（ロバート・ケネディJr.が委員長）が、日本社会は今も「自閉症は生まれつき」「自閉症は脳機能の障害、よくある病気」との神話を振りまいているため、まったく問題化していません。VAXXEDは、この「自閉症とワクチン」問題に疑問をなげかけているため、事実上禁止されているのでしょう。なお、オーストラリアでもこの映画は事実上禁止されているとのこと・・・いったい何でしょうね～。

　でもVAXXED制作チームは、負けずにシリーズ第二弾にとりかかっているとのこと。

　二作目は『VAXXEDⅡ（ワクチンを受けた）：人々の真実』という題名で、巡回上映中に取材した被害者や医療関係者のインタビューを元にした構成のようです。

「政府、医師、大手製薬企業があなたに知られたくない真実

　これは『VAXXED：隠ぺいから壊滅へ』の続きです。自閉症の子どもを持つ親の訴えや質問に答えるうち、私たちはVAXXEDを各地で上映し、市民と交流するために、ツアーバスを思いつきました。2016年からはRVバンにプロデューサーのポリー・トミー（自閉症の息子を持つ）、カメラマン、ドライバーなどスタッフが乗り込み、上映ツアーを始めました。アメリカ、カナダだけでなく、オーストラリアやニュージーランドにも出かけました。上映会場には遠くからたくさんの市民が駆けつけてくれ、自分たちの子どもに起きたことをシェアしたいと、自分たちのストーリーを語ってくれたのです。

　彼らのインタビューをネットに流すと、視聴者のあいだに一種のコミュニティができました。

　インタビューで耳にしたのは背筋が凍るような話でした。政府や医師、製薬メーカーのウソとごまかし。市民は子どもの被害だけでなく、精神的なダメージと心痛を受け、苦しんでいたのです。

　そこで私たちは、ツアーバスから、次のミッションに移りました。これまで撮りためた膨大な記録を編集し、VAXXEDの続編としてまとめようというのです。インタビューはそれぞれ11分にまとめ、検閲のないPeeps TVサイトで順次流す予定です。」

　公式トレイラーはこちら↓　募金もつのっているので余裕がある方、支援してあげて下さい。

https://www.vaxxed2.com/

https://www.youtube.com/watch?v=ASRRv_MZp2w

Learn more and support VAXXED II.

日本でも上映したいものですが、誰か資金を出してくれないかな～　2019.4.18

市民運動「ワクチン反対の会・神奈川」

【日本の自閉症有病率とVAXXEDⅡ】　日本では2度の上映中止になった、ワクチンと自閉症の関連を示す映画VAXXEDです

https://www.facebook.com/NoVaccineatKanagawa/posts/1942500535854805

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