３ 暴落寸前！？ 現状の相場が「過熱しすぎ」を示すデータ
筆者：
なぜこの項目があるのかと言いますと、
僕はプラスのことばかりを話して誘導することはあまりしたくありません。
一方的な情報の偏りは僕が「悪」としている政府やマスコミが「国民を洗脳」しようとして喧伝している「プロパガンダ」と何ら変わりがないからです。
そのために、プラスと同時にマイナスなことを話さないのは誠実性に欠けると感じるからです。
僕が話したプラス要素よりマイナス要素が上回ると判断するのであれば別に辞めていただいて構わないわけです。
ただ、マイナスだと判断したとしても、その検討時間を無駄だとは思わないで欲しいですね。
選択肢が無い状態での判断よりも、選択肢がある上で同じ判断をした方が人生が豊かであると思いますからね。
質問者：
なるほど、投資を推進しているのに敢えてマイナス事もおっしゃることは分かりましたが、
いったいどんな指標で「過熱し過ぎ」と出ているのですか？
◇「ヒンデンブルグ・オーメン」が１０月に２回現れる
筆者：
株価が上がるか下がるかの分析指標の中で「ヒンデンブルグ・オーメン」というものが存在しています。
これはアメリカで１９３７年にヒンデンブルグ号（この船の国籍はドイツ）という飛行船が飛行場で爆破事故により６１人中３６人が亡くなったという後に、株価が下がったという事件から名前が付けられています。「オーメン」というのは「良くない兆候」という意味だそうです。
指標の内容としては、「５２週高値更新銘柄と５２週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の２.８％以上」などといった４つの基準があり、それに月に２回該当すると市場が過熱し過ぎで暴落が始まる前兆ではないか？ と言われています。
２５年１０月には１０日と１７日に「２回該当」という現象が起きたために市場が警戒感を示しています。
質問者：
この指標ってどれぐらいの信憑性があるんですか？
筆者：
１９８５年以降であれば、
・77％の確率で株価は5％以上下落
・パニック売りとなる可能性は41％
・重大なクラッシュとなる可能性は24％
という実績があるようです。
ただ逆を言えば「何も起きない可能性２３％」とも捉えられますし、昔は的中率９０％以上あったものが近年は外れる率が上がっているようです。
質問者：
「何も起きない可能性」と「クラッシュ」の確率が同じぐらいっていうのをどう捉えるかという感じですね……。
筆者：
このサインは１か月有効なようなので、２回目に該当してから１か月が経過した２５年１１月１７日から投資を始めても良いかもしれませんね。
次に挙げたいのは「バフェット指数」です。
これは「投資の神様」の二つ名を持つ世界的な投資家であるウォーレン・バフェット氏が考案した指標です。
投資運用実績は１９６４年から２０１９年末までの５５年間にわたる通算の運用成績は、驚異の２７４万４０００％増と言われており、最早次元が違います。
質問者：
ホント別次元ですね……。
筆者：
しかし、計算方法は非常に簡単です。
「その国の株式時価総額÷該当国の名目GDP×100」
です。
このバフェット指標が１００を超えると割高とされ、２００を超えた状況で株を買う事に関して「株式投資は火遊びだ」とまでバフェット氏が発言しています。
ところがこのバフェット指数が２０２５年１０月1日にアメリカでは２００を超えたんですね。（ちなみに日本は１１月７日時点で１８６とかなり高め）
質問者：
アメリカでこの指数が２００を超えた事って無かったんですか？
筆者：
過去には２０２１年に２００越えがありました。ただこれはウクライナ侵攻を皮切りに株価が下がったので、過熱し過ぎによるものとは少し質が異なると思います。
ちなみにバフェット氏がこの指標を考案してから一番下がったのが２０００年ドットコムバブルの時で、アメリカ株は５４％下落しましたが、その際にはこの指数は１５０しかなかったそうです。
質問者：
なんと……世界で一番ぐらい実績を挙げられている方が作られた危険を示す指標が、これほどまで上がっているのはかなりの危険サインですね……。
他に何か指標はあるんですか？
筆者：
アメリカでは、長期的な株価の割高さを判定する指標とされるCAPEレシオというものがありまして、これが４０倍になったということです。
過去１０年間の平均利益に対する現在の株価の倍率を示すものです。
景気循環調整後のPER（１株当たりの当期純利益）ともいわれています。
過去の平均は２０倍前後で、４０倍という水準は過去にはＩＴバブル崩壊直前に一度出現しただけのようです。（この指標で日本がどれくらいかは調べても分からず）
先ほどのバフェット指数がその国のGDPと比較しているのに対し、CAPEレシオは知名度は低いですが、会社の利益率と比較しているために、こちらの方が指標としての信憑性があるように個人的には思います。
その国に所属している企業がその国で利益を上げているとも限りませんからね。
質問者：
なるほど、利益が出ていないと会社の発展もできませんからね……。
◇その他の要素
筆者：
その他の「損をする要素」についても少し解説をしておきます。
一つは「円高」です。特に取引が多いアメリカとの間のドル円相場が注目ですね。
トランプ氏は「ドルが強い方（円安）が良い」としながらも「商売のためにはドル安（円高）の方が良い」と同時に発言しておりどうなるかは全く不透明です。
円高であればドル建て資産は減少する上に、日本株が「割高」と感じる外国投資家も増えるでしょう。
そうなると株価にとっては日本から投資する上では円高はどの道イナス要因になります。
（一方一般に消費をする上では物価下落圧力になるため円高は”優しい”と捉えることも出来ます）
質問者：
為替相場を是正させた商品というのもあるようですけど、それについてはどうなんでしょうか？
筆者：
そういった商品は信託報酬（金融商品を持っているだけでかかる費用、証券会社に支払う）が高いですし、逆に円安でプラスになるときの恩恵も受けられません。
為替相場については株価よりも更に予測がしにくく、何とも言えないところも大きいです。
ただ長期的に見て、日本は人口減少社会で社会保障の負担も大きいですから、よほどの革命的な改革が無い限り、長いスパンで見るなら円安になるのかな？ というのが感覚的にはありますね。
質問者：
なるほど……そこの判断も難しそうですね……。
筆者：
ただ、全体の上昇トレンドか下降トレンドかどうかにまで大きく影響はしないです。
なぜなら販売している商品の質そのものには関係しないからです。
最終的には良い商品が売れると思うので為替相場が倍になったとかでない限りは特に問題ないと思います。
そのために、これまでの３つの指数よりは気にしなくていいと思います。
後、数字的な指標ではありませんが、今現在新NISAで投資が関心が上がっている中で
「ジュニアNISA」が廃止されて無い状態なのですが、「こどもNISA」が復活する可能性があるとされているんですね。
質問者：
それがどう「過熱の兆候」と関係があるんですか？
筆者：
大恐慌直前の１９２９年に、投資家ジョセフ・P・ケネディが靴磨きの少年から株の助言を受けた後、保有株をすべて売却して大暴落を回避したとされる逸話があります。
この「こどもNISA」については親がお金を出すとは言え、
「靴磨きの少年が株に興味を持ち始めている段階」に近いとも受け取れるわけです。
質問者：
なるほど、確かにそれに近そうな気もしますね……。
世界恐慌ほど暴落したらさすがに怖すぎますよ……。
しかし、これほど指標で「過熱している」と出ているのにまだ上がる可能性があるのが信じられないのですが……。
筆者：
これほどまでに上がっているのは、ここ数年急騰させているのAIとそれに伴う半導体への際限のない強気ムードですね。
GDP比率を超えるようなイノベーションが今後起きる可能性を見込んでのことだと思いますからね。
僕はAIやロボットに大きく期待をしていますが、
裏を返せばAIによる未来に期待できないと感じている方は株式へは投資しない方が良いと思います。
それでも「資産を減らしたくない」と思うのであれば「暴落に強い」と言われている債権やゴールドに投資をした方が良いと思います（ちなみにこの２種類の新NISAの商品もあります）。
質問者：
なるほど……「AIにどこまで未来を感じるか」ですか……。
筆者：
本当に過熱し過ぎなのであれば、一度価値が無いと投資家が判断し逆回転が始まって「売りが売りを呼ぶ状況」になり一気に暴落します。
日本のバブル崩壊の時のように本来の企業収益や企業価値より遥かに上の値段がついているた場合は奈落の底に落ちていくように下がっていきしばらく回復しない状態になります。
以上のように２のプラスと３のマイナスどちらが上であるか？ それを踏まえた上で次の項目の投資をする具体的な方法と投資先についてご覧になっていただければと思います。
ちなみに、僕の考えでは２０年経っても暴落から株価が戻らないような「資本主義完全崩壊」するような状態なら、「皆道連れ」だと思って投資をやっている感じですね（笑）。
