第4話 第2次医療崩壊
『エグい。エグすぎる』
『911よりやばくないか』
『ドローン使ったテロってこんなにヤバいのか』
『これもう麻薬じゃなくて化学兵器ですわ』
『化学兵器が蔓延しているアメリカワロス』
2024年1月8日月曜日、成人の日の午前1時を20分過ぎる頃には、この動画サイトでは、「弾幕」と呼ばれるコメントで画面が見えなくなっていた。
ニューヨーク現地時間1月7日午前11時、不法移民の大量流入、集団万引きなどの横行しているアメリカ都市部の人口密集地域で、ドローンからフェンタニルが撒かれている同時多発テロ事件の動画が、実行犯による犯行メッセージ付きで配信されていたからだ。民主党、共和党といった地域差はない無差別テロ事件だ。
2022年から、ロシアの治安部隊による武漢症候群患者を鎮圧する映像は、フェンタニル系非致死性ガス、麻酔銃（tranquillizer gun）を使っているのがお馴染みになっていた。日本の機動隊のノウハウを導入した中国人民武装警察もドン引きするレベルで、ロシア大統領のマチスモ（machismo）を見せつけていた。
2022年2月24日に始まったロシア連邦のウクライナ侵攻も泥沼化し、戦争による死傷者の増加でウクライナ内部も不穏な雰囲気になっている。次のアメリカ合衆国大統領が誰になるかが、ウクライナ問題の焦点にもなっていた。
そこにフェンタニルを使ったテロである。2024年アメリカ合衆国大統領選挙での返り咲きを狙うミッキー・ジョン・ジョーカー前大統領も、現職のジョン・ロビイング・ローマ・ジュニア大統領も姿を隠した。
2020年、中国政府はその巨大な権限と世界の工場といわれる生産能力で、広東省の広州白雲国際空港近くに5000室の巨大な隔離施設を建設、9月下旬に運用を開始した。2020年後半、COVID-19の変異株であるデルタ株（Delta variant）がインドで検出されるまでは、中国は世界のCOVID-19対策での優等生だった。
2021年9月時点で、デルタ株は世界の広い地域で主流の株となり、同年末から2022年になると、さらに感染力の強いオミクロン株（Omicron variant）が置き換わった。
中国で接種されているCOVID-19ワクチンはロシアと同じ不活化（従来型）ワクチンで、副反応は少ない反面、mRNAワクチンに比べると効果の面が弱い。そこで中国政府は、ワクチン接種の徹底とPCR検査ならびに抗原検査を実施し、都市のロックダウン政策（lockdown）をしてまでの封じ込めを図っていると考えられていた。
中国各地で、『中』『髙』リスク地区のロックダウンが実施されると、逆に世界の嘲笑を浴びることになる。COVID-19対策での都市封鎖など、強権的な手法によって市中感染を抑え込む『ゼロコロナ政策』は実現不可能だと見做されたからだ。
2023年、COVID-19のmRNAワクチン関連の一大スキャンダルが飛び出すまでは。
2023年7月、港区女子と見做されていた30代の美容外科医が自殺した。自殺前の最後のSNSへの投稿が、日本国民のmRNAワクチンへの不信を決定づけた。
当初のmRNAワクチンの説明からの接種期間の短縮化、接種回数の増加に加えて、接種後の体調不良の訴えを無視することは出来なくなっていた。mRNAワクチンを三回以上接種すると、全身の体毛が落ちてからのアルビノ化・メラニン色素増加・皮膚の硬化など、一目でわかる様々な外見の変化が誰の身近でも起きていたからだ。
自殺した女医は、髪が抜け落ち硬化して深い皺だらけになり茶色い染みに塗れた顔・体の写真、動画をSNSに投稿していた。内分泌系の失調による体調不良も訴えた恨み言を残していた。
日本国内でのmRNAワクチンスキャンダルの肝は、mRNAワクチン臨床試験でのイカサマ、mRNAワクチン製造課程のデタラメさだけではない。mRNAワクチンの副反応とCOVID-19の日本人への感染率から、そもそも接種する必要性がなかった可能性があることでもない。
2023年後半になると、mRNAワクチンの危険性が明らかになっているのに、日本国民へのワクチン接種を継続し続けていたことだった。mRNAワクチンの副反応への製薬会社の免責は、日本の国民感情が許すものではなくなっていた。
2024年には、mRNAワクチン接種を義務づけられた職種からの大量離職が予想されている。
