2051年までの出来事
面白半分で考えました。
題名も適当です。
次回投稿は未定です。
冒頭部分のみ考えて見ました。
内容には不快になる箇所が多々ある可能性があります。
予めご了承下さい。
全てフィクションです。
2000年頃から顕在化した超高齢社会という弊害。
3人に1人が60代以上という現実は以前から長いこと言われており日本各地でもそれは表面化していた。
東京都の一極集中化、若者の選挙投票率の低さ、孤独死、年金制度、医療問題、出生率の低下、移民問題と外国人労働者、それぞれ問題視はするものの、誰もが傍から見でいるだけであり対策を立て行動を起こす者はいない状況が続いていた。
電車内、スーパー、図書館、観光地、公園、バスの停留所至る所で高齢者を見かけはするものの、子供たち駆け回る賑やかな声は聞こえなくなる。
果たして2000年頃に生まれた子供たちは少数はの自分たちを一体どのように考えるのであろうか?
もちろんゲームやスマホなど電子機器とにらめっこさせる親と子供の問題もある。
しかしながら、幼稚園や児童相談所の建設に苦情を入れる大人たちの問題も大いにある。
どうやら近代化が進み戦争が遠のいていくことは”個”を重んじる傾向に人間を歩ませるようだ。
そしてますます進む晩婚化、独身者の増加、収入の低下による養育費が払えない夫婦、など出生率の低下を招く状況に対して、政府はこれと言った対策を推し進めずにいた。
そして都内の児童福祉施設、有名学校教育施設の度重なる閉鎖と、”子供の声を聞かなくなった”という意見が日本各地から悲鳴となって聞こえてくるようになった。
ただ、だからといってそれらの問題は根底にある”出生率の低下”を訴える声にはならず、1つ1つが別の問題としてマスメディアを賑わすだけであった。
世界情勢よりも芸能人の恋愛話やゴシップネタに命を駆ける日本のテレビはそうできている。
悪く言えば天国への階段が見えはじめている多くの視聴者には今更世界各地の難しい話や漢字の羅列よりも、テレビの画面越しで身近な存在の話の方が耳に入っていくのかも知れない。
2030年代のはじめにようやく重い腰を上げた政府は”若者よ選挙へ行こう””国会へようこそ”と銘を打って政治への関心を盛んに引くための政策を開始することにした。
若者の政治参加を促すことで育児に優しい社会の実現と政治に新しい風が吹くことを期待する宣伝を大々的に行った。
しかしそう銘を打って行われた選挙の実態は20代での当選者は世襲政治家しかおらず、10代20代の投票率が一時的に上昇したにも関わらず、結果に繁栄されることはなかった。
散々、マスメディア等で若者が変わることで政治も変わるなどと謳っておきながら、圧倒的な数を占める高齢者層との差は埋めることができないことが白日の下に晒された。
そして若者は遅まきながら気付くこととなる。
自分たちのためと言われt選挙が”若者たちの声に聞く耳を持っているという古参政治家たちのパフォーマンス”でしかないということに。
選挙結果が判明した時若者たちはどう思っただろうか?
圧倒的な数の差を突きつけられてしまったことに。
参政権を持ち政治に関しを示すことで政治も若者の方を向くという話をよく聞くが、果たしてそれは本当だろうか?
ただこの選挙には若年層にも問題があった。
それを象徴する事件に「松田純也事件」が挙げられる。
27歳で出馬した彼に対してインターネットを通じて若者たちが組織的に投票した出来事である。
松田純也は東京都の世田谷区から無所属で初めて出馬した。
スーツを着て七三分けにする彼は好青年として選挙ポスターに写っていた。
彼は聞いたことのない大学を途中で退学すると、その後はアルバイトを転々として生活を送っていた。
彼の掲げる公約はお世辞にも出来の良いものでとは言えず、ネットを通じた討論会などでは度々感情的になり、討論相手に暴言を吐き公約と矛盾することを言っていた。
また、ネットで話題になるに連れ高校生・大学生時代のろくでもないエピソードが写真付きで流出してしまうなど、問題のある人物であることは明白であった。
しかしその点が逆に若者たち受けネット上では盛んに彼を薦める方向にいったのであった。
後に冷静になって考えてみればいくら組織的に投票してみたところで、当選する確立は低いことは明らかであった。
しかし当時は”若者の力を見せつけよう”という無駄な勢いがネットを通じて盛んに生じており、彼の当選への期待は現実と大きく乖離していた。
自分たちの将来を占う選挙に対してゲーム感覚で盛り上がりを見せる若者たち。
そんなネット上でのみ息巻く彼らに対して、松田純也落選という当たり前の結果はますます政治にへの関心を低くさせた。
この一連の経過を同じくネット上で見届けていた多くの若者たちは大いに影響を受けることとなり、同様に政治離れがますます進むことになってしまった。
そんな中、次に政府が狙いを付けたのが移民と外国人労働者たちであった。
日本の人工減少に歯止めをかける手立てとして外国人との結婚の奨励をはじめた。
メディアを通して盛んに国際結婚している夫婦を取り上げその華華しい様子を紹介した。
その他にも日本は国際結婚後進国などと焚きつけるような宣伝も行ったのである。
島国という環境を度外視して。
一時的ではあるがその政策が功を奏し、2030年代後半から2040年代のはじめまで子供の出生率が年々微弱に回復する傾向が見られた。
しかし1人の60代男性国会議員の発言がそれに待ったを掛けることとになったのである。
後の「和顔発言問題」である。
国会のテレビ中継中に
「最近、日本人顔(の赤ちゃん)を見なくなった。彼らは和顔じゃないよね」
と発言したのである。
そして彼の発言が差別的な発言であるのかそれとも客観的事実とするのかで大いに揉めることへと発展することになった。
それにより明らかとなったのは本各地から数多く寄せられたハーフ育児への数々の差別であった。
メディアでは国際結婚のメリットしか言われていなかったものの、実際には差別を代表とする数々のデメリットが存在したのである。
これには世界のマスメディアでも日本人の国会議員の発言は差別的であると取り上げられ、そして日本の排他的な環境に”いつまでも鎖国をしている”と非難されることとなった。
その一方で日本のインターネットの匿名掲示板では、”純日本人”と称す者がこの時期に増えはじめた。
2040年のことである。
彼らは外国人が日本の景観を汚し、我々(純日本人)の居場所が無くなってきているとネット上で盛んに訴える始めたのである。
彼らは”純日本人”と称す立場から、国会議員の和顔発言を肯定する立場をとると安易な人工増加政策をネット上で批判した。
その他に2030年代の後半の大きな出来事にとして定年退職の廃止と年金制度の廃止がある。
定年退職がなくなったことで”生涯現役”という言葉がスローガンとなり、皮肉を込めた意味でその歳の流行語となった。
また、年金制度の廃止によってそれまで国に収めていた金ががそのまま戻ってくることとなった。
ただしそれも一筋縄ではいかなかった。
返金が順次行われ始めると年金職員のずさんな管理体制が明るとなったのである。
いつまで経っても払い戻しの行われない者が続出したのである。
その中には遅延のため受給者が死亡してしまっているケースもあった。
また結果的に不正受給をしている高齢者層も多くいたことも判明し、貧困に喘ぐ若者との間にますます溝が生まれる結果となった。
その上年金制度の廃止による高齢者からの医療・介護保障の見直しを迫る活動が活発化し、政治家もそれに肯定的な意見をしたことで逼迫した生活を送る若者たちの反感を買った。
ただ若者たちは拳を振り上げようにも、どこにも振り下ろす場所がないのが現実であった。
2040年代初頭は日本経済の暗黒期となった。
日本は世界名目GDPランキングが3位から6位までランクダウンした。
その1つの要因に日本の技術力の低下が挙げられた。
そしてその関連事項として若者の学力低下も危険視された。
それまで散々有名難関大学高の入試倍率が軒並み減少傾向にあり、それに応じて偏差値の低下が危険視されていた。
その一方で超難関大学は偏差値を維持し続けることで、そこに極端な差が生まれていた。
それは学習塾の料金をますます上がる要因にもなっていた。
そして中間偏差値欠落問題によって学生の学問における選択肢の不自由化が危険視されていたのあった。
また低所得者の子供は高校すら進学できないという問題が以前から生じていた。
それが2030年代の半ばから進み、2040年代に日本の誇る技術力が衰退していく結果を招くこととなった。
一部の超難関大学を卒業した者は外資系企業か海外に飛び出し、それ以外の卒業生たちは大企業や官僚となるものの目立った活躍を見せることはできていなかった。
その結果”落ちぶれの世代”とメディアで揶揄されることとになってしまったのである。
当時その名称に反感を覚える若者たちは大勢いた。
彼らから言わせれば日本の技術力の低下は2000年代初頭から既に始まっていたとのことであった。
2020年頃から日本の技術力が低迷していると叫ばれていたものの、政府やマスメディアはそれに対して目を瞑っていた。
特にマスメディアは”日本の素晴らしい技術力”と謳った番組を放送しており、後の世代に滑稽であったと評価された。
日本の技術力の低迷を象徴する出来事として、40年代の初頭における筋肉アシスト機器を提供する欧米企業の日本参入が挙げられる。
定年退職制度を廃止したことにより、筋力の衰えた高齢者にも働く場を公正に提供する義務があるとのことで、筋肉アシスト機器の参入を政府は援助する方針を示した。
それに多くの日本企業が参加を表明してみたものの、結果は欧米の健康機器メーカー「リ・メディカル・ヘルスケア社」通称「RMHC」の圧勝であった。
RMHC社を代表するCMに70代と思われる男性がアシスト機器を身に付け、50段の階段を走るという映像がある。
まるで若者のような軽快なその動きに世界が驚愕し、また完走後の脈拍なども正常値であることが映像には映っていた。
東南アジアの新興企業の中にはRMHC社に迫る企業もあったが、その技術力の高さはいずれにしても日本のものより頭一つ抜き出ていた。
2040年代から起きた面白い現象には”子供への名前”が挙げられる。
ネットの匿名掲示場から生じた”純日本人”という考えは、政治家の発言からはじまりマスコミにも取り上げられていた。
それが一種のステイタスとして確立していったのである。
その影響として子供に古風な名前を付けるブームを生み出した。
信長、頼常、武蔵、正宗、小太郎など歴史の有名人物と同じ名前を付ける傾向が親に現れたのである。
それは雅ネームとして呼ばれることとなり、暗にハーフの子供ではないというアピールの意味も込められていた。
2020年代から親による子供の私物化現象(親の趣味を子供に押し付ける)、親の子供化現象(子供と同じ格好をする）が生じていた。
主にSNSを通じて自己主張するそれらの好意が本格的に問題化していた。
それに純日本人の子供というブランドが加えられたことで、親の自己顕示欲がますます肥大化していった。
しかし、その一方で晩婚化による子供のいない世帯、低所得による子供を養育できない世帯から、嫌がらせや事件に発展するケースまで出現しはじめていた。
特に代理出産における親権の問題などでそれが顕著であった。
政治家の発言から端を発したネット上における”純日本人”現象の爆発的な浸透には、2030年代のはじめに開発された1つのアプリが挙げられる。
「私の履歴書」という何の変哲もないアプリである。
このアプリの簡単な説明をしてみよう。
それまでの主流であったSNSは言わば相対評価制であった。
いかに他人よりも優れた発言や体験をするに焦点が当てられ、それを他者が評価するというものであった。
それは新たなブームを作り一般大衆の関心・動向を知り流れに乗り損ねずに済むという点では、優れていた。
しかし、その好意に息苦しさと閉塞感を感じる者も多く現れていた。
「私の履歴書」は絶対評価制を採用していた点でこれまでのものとは違っていた。
その仕組は自身となるアバターに様々な経験値を与えレベルアップさせていく。
その基準は費やした時間などが採用されており他者と比較するようには一切できていなかった。
例えば勉強という項目ならば国語、算数などという風に細分化されており、任意で宇宙や昆虫学といったアレンジも可能な仕組みでできていた。
レベルの仕組みも費やした時間であったり、試験の点数であったりと自由にカスタマイズすることが可能であった。
時間にする場合はスマートフォンの時計とリンクすることもできた。
このアプリが評判を呼んだ理由に他者と比べずに済むという気軽さと統計が参考になるという点でがあった。
例えば難関試験に合格した人の一年間の勉強時間を本人が開示許可していれば見ることができる。
また、開示している人たちの平均時間を集計し知ることができたのである。
このアプリの利点は他にも自己分析や名前通り就職活動場でのアピール、お見合いや自己紹介にも利用できた。
他者と比較することせず自己基準でレベルを上げていけるシステムは、日本人の自己肯定感を大いに高めることとなった。
それがネット上における純日本人思考の台頭と、迅速に世間に認知されていく要因となった。
ただし、このアプリは他にも思わぬ事件に発展させてしまうことになる。
2046年に日本のGDPが9位にまで落ちてしまった時に、ネット上で”誰が令和の世をダメにしたのか?”という議論が巻き起こった。
その時に大いに役に立ったのが、私の履歴書アプリであった。
平成から令和における現職国会議員の絶対評価が、アプリを通して顕著に分かることとなってしまったのである。
そしてそのことに危機感を抱いた引退した元議員は、インターネット百科事典における自分の項目を次々と削除するということが生じたのである。
彼らの行為はネット議論に火に油を注ぐ結果となってしまった。
それが”世直し事件”の引き金を引くこととなる。
ネット上で加速する議論は国会議員の過去の発言や活動を一つ一つ紐解いていき、日本をダメにした罪として匿名掲示板のリストに指名手配されていった。
そのネット上における一種の遊びは、鵜呑みにした1人の若者が引退した議員の自宅を襲撃するという事件にまで発展させてしまうこととなった。
そしてその事件を皮切り日本各地で襲撃事件や嫌がらせが加速し、社会問題として取り上げられることとなるのである。
それら事件の犯人たちの多くが使用したものとしてRMHC社の筋肉アシスト機器が含まれていた。
高い塀を飛び越える際や2階から侵入する際に使用された。
それまでこの機械の使用に制約はなかった。
しかしこの事件以後、所持している企業は管理が厳重化することと、個人の場合は国への報告が義務付けられることとなった。
この2020年から流れを汲む若者たちの変化はは現職・引退した国会議員に脅威として映った。
そしてさらなる日本の衰退に歯止めを掛けるために、マイクロチップ法案が採択された。
これは29歳までの男女及び新生児の頚椎に、チップを埋めることで徹底的に管理する方針を打ち立てるものであった。
そして、全国に8箇所の養育施設を作ることで、18歳までの若者を育てることに決めたのである。
それは2051年のことであった。
2019/9/30 大幅に加筆いたしました。
