第七十五話 世界恐慌と対策
Side：近衛高麿
1928年（昭和3年）1月を迎えた。
父は今年65歳になるのを一つの区切りとして、総理から退きたいとの意向を俺に漏らすようになってきた。
そうか。
もうそんな年齢になるのか。
総理就任から10年となって文句なしに歴代最長内閣だが、国民的人気は衰えを見せない。
それでも長過ぎるとは言えるだろう。
そういえば近衛内閣を支える主なメンバーも、全員が結構な年齢になってきつつあるから後任も考えないとな。
とはいっても、もうすぐ世界恐慌が発生する今のタイミングで総辞職はマズイ！最悪のタイミングだ。
特に高橋是清は政権に残ってもらわねば大変なことになってしまう。
そこで俺は父と高橋蔵相にお願いして、お互いのポジションを入れ替えた内閣としてもらうことにした。
これ、あんまり意味は無いと思うし新鮮味もないが、総理の重責は大変だと思うので、これくらいしか方法を思いつかなかった。
え？プーチンみたいだって？
動機は全く違うが外部からの見え方はそうかもな。
けれども安定した長期政権が続くのは、決してマイナスばかりが強調されるものでもない。
史実では内外の諸事情により、1930年から1945年の15年間で第28代から44代まで17代の総理交代が行われたから、安定政権などは夢のまた夢状態だったし、一貫した内政・外交方針も不可能だった史実を思えば、日本全体のためにはむしろ良いことだろう。
私生活で言えば、子供たちも大きくなったしオリガも「堂々」としたお母さんになった。
長男の一高は8歳だし、長女みわ子は6歳で、次男の高士は4歳だ。
みんな元気で過ごせているのがありがたいと感じるが、こんな穏やかな時間は世界恐慌のせいでもうすぐ終わりそうだ。
史実でいえば、来年の10月にニューヨーク株式市場が暴落を開始し、後に「世界恐慌」と呼ばれる人類が初めて経験するような金融的なパニックに発展して、世界の資本主義国家へ伝播して各国に甚大な被害を与えることになるからだ。
具体的には、ダウ平均株価はピーク時の390ドル前後からから34カ月かけて40ドル前後まで下落した。
その下落率は驚異の90％！！ 常軌を逸していると言って良いだろう。
日本も1990年代にバブル崩壊というパニックを経験したが、あれだって3年かけて60%ダウンだったからバブル崩壊を知っている人からしても、比較すればどっちが酷かったかは言うまでもないだろう。
そしてその時に当事者だった人はよく覚えているかもしれないが、最初は「すぐに持ち直すだろう」と考えたはずだ。
そして世界恐慌の当事者たちもそう考えただろう。希望はあると。
事実、一瞬上がる局面もあったのだから。
しかしその淡い期待は裏切られ、半年たち、1年経つともういけない。
投げ売りという形で暴落に拍車をかけて一気に沈んでいく。
一方で共産主義国家はこの影響を受けず、当時は世界中の人々が「共産主義こそ正しいものだ」と誤認する原因となったのはご存知かもしれない。
従って、共産主義が芽生えたこのタイミングで起こった世界恐慌が、今後の世界史に与えるインパクトは極めて大きいものだと言える。
恐慌の結果として、世界のいたるところで日本と同じように軍国主義が助長され、経済的な行き詰りを武力によって解決するという方法、簡単に言えば自国民を食わせるために外国へ攻め込むという、遊牧民族と変わらない発想で戦争に突き進んだことは特に重要で、経済と戦争は密接に結びついていると言える。
この株式暴落の原因はバブルであった点と、情報・金融システムの未発達が起こした悲劇であると言えるだろう。
よって、決して資本主義が共産主義に劣っていたわけでは無いことは、今後の歴史が証明していくだろう。
ここで問題になるのが日本の進む方向についてだが、実は世界恐慌に対しては殆ど完璧に対応できる。
何故かと問われたら、世界恐慌を引き起こしたニューヨークの株価暴落の日時を知っているからだ。
それは来年の10月24日（木曜日）で、「暗黒の木曜日」として後世でも大変よく知られている。
完全に歴史を知っている者しか出来ないズルだが、この暴落においては全員が損をしたという訳では無く、暴落を事前に察知して売り抜けた人物が実際にいて、それはニューヨークの相場師として「ウォール街のグレートベア」と呼ばれたジェシー・リバモアで、暴落前の空売りで1億ドルの利益を出したと言われている。
明治41年から昭和4年の間のドル円レートは1ドル＝2円だから、日本の感覚で言えば個人で2億円儲けたわけだ。
この時代の史実における日本の国家予算は15～20億円程度、経済発展が著しいこの世界では28億円だ。
日本はアメリカの株価がバブル状態になる前から、アメリカ系企業関連の莫大な現物株を保有しているから、その後の株式バブルと共に評価益が購入額の10倍以上まで膨れ上がっているので、売却タイミングさえ間違わなければ利益確定して大儲けできるし、値下がり直前の空売りも仕掛けられる。
そしておそらくだが、株式相場の暴落は早まるだろうと予測している。
何故なら、ここのところ歴史の流れが速まっているのを感じるからだ。
日露戦争は半年、第一次世界大戦は1年以上早く終了した。
だから大体の物事が半年から1年は早まるとみて間違いないだろう。
とにかくニューヨークの株価暴落をきっかけとして、世界恐慌に繋がるという流れ自体は変わらないだろうから、ここを注視しておいて、現在日本政府が保有している米国の株式を手放してしまえば利益確定できる。
しかしここで気を付けないといけないのが、日本が一気に保有株式を売却したら、それこそ暴落の引き金を引きかねず、後世まで世界恐慌の犯人は日本だと糾弾され続けるだろうから、発覚しないように徐々に時間をかけて売らなくてはいけないという点だ。
だからそろそろ売却を開始させるよう、高橋首相に相談しよう。
短期債券については、今年の秋にはすべての取引が終わる契約だから、損害は無いし元本も戻ってくる。
それらの利益を国内の景気刺激策の資金に使用できれば昭和恐慌を乗り切れるし、上手くいけばロスチャイルドへの返済にも回せると試算している。
また、史実と違って英仏の経済ブロックにも乗れるだろうから、日本経済全体の先行きに対する心配も少ない。
更にロシアと東パレスチナというお客様もいることだし、とても心強い。
1928年（昭和3年）12月6日（木）
ニューヨーク株式相場は異変を告げていた。
ダウ工業株平均は6年間上がり続けて当初の5倍になり、1928年11月6日に最高値431.88をつけたあとで市場は1か月間急降下し、下がり初めから見れば17%下落した。
株価はその後の1週間以上にわたって下げ幅の半分を回復したが、その直後にまた下落した。
下げ基調は加速し、大暴落初日となった1928年12月6日（木）の、いわゆるブラックサーズデーを迎えた。
その日は当時の記録を更新する1,590万株が取引された。
12月6日13時、ウォール街の幾人かの指導的銀行家が取引所での株価の急降下と混乱に対する解決策を見つけるために話し合いを持った。
この会合にはモルガン銀行、チェイス国定銀行、国定ニューヨーク・シティバンクの頭取や社長が出席していた。
彼らは、市場価格よりもかなり高い価格でUSスチール株を大量に購入する注文を出し、他の優良株銘柄にも同じような買い注文を出した。
この操作は1907年に発生した株価急落を終わらせた戦術に類似しており、その日の暴落を止めることに成功した。
しかし、この日と翌日の金曜日は取りあえず一息ついたものの、焼け石に水といった感じで気休めに過ぎなかった。
市場が休みの週末、ウォール街のパニックがアメリカ合衆国中の新聞で一斉に報道された。
これがまた最悪のタイミングであり、休日の間に投資家たちの間に動揺が走り始めた。
週明けの12月10日（月曜日）、最初の「ブラックマンデー」にはより多くの投資家が保有株を売却して市場から引き上げ、その日のダウ工業株平均は18%下落するという記録的なものになり、再び大規模な株価崩壊が起こった。
翌11日（火曜日）、壊滅的な株価崩壊が起こった「ブラックチューズデー」には約2000万株が取引され、一気にパニックへと拡大し自殺者が続出するようになってきた。
この時代には21世紀のような連邦準備制度理事会(FRB)による証券市場への信用規制の確立、証券取引委員会と銀行預金保証制度といった安全装置など無く、パニックがパニックを呼ぶ最悪の状況へと落ちていった。
この情報は日本でも当然問題となり、緊急の閣議が開催され今後の対策を話し合った。
「アメリカでは株式暴落により大変な状況となっていますが、我が国の保有する大量の株と債券も相当な影響を受けているのではないでしょうか？」
と犬養大臣が心配そうに発言する。
「その件ですが、実は債権については先月に償還期限を迎えたため元本も回収済みです」
と高橋首相が応じ、全員が安堵の表情を見せたが、なお犬養大臣が言った。
「しかし、日本政府保有の株式はそうはいきますまい。額はいかほどになりますか？」
と問われたので、高橋首相が顔を引きつらせながら（多分笑いそうになっている）
「15億円ほどになります」
おいおい、お互い言葉が足らないぞ。正確に伝えないと・・・
「15億円ですと！？すぐに売却せねば大変な事態になってしまいますぞ！」
ここで高橋首相は堪えきれなくなったみたいで、腹を抱えてひとしきり笑った後で言った。
「ご安心ください。既に近衛国防相の進言に基づいて売却済みであり、株式の売却益が15億円ほどで、債券の利益が9億円ほど、合計24億円あまりとなっております」
と報告したら…
「「「「「「何ですとっ！？」」」」」
と殆んどの閣僚が声を揃えて驚いていた。
それはそうだろう。
今年度国家予算は28億円ほどだが、史実においては先に紹介したように15億円から20億円の間だったはずなのだ。
だから与えるインパクトは極めて大きく、恐慌対策の原資としては十分だろうし、アンソニーへも返済できそうだ。
更に高橋首相が、株式相場暴落直前の空売りによって5億円ほど儲けていたと伝えたら、もう全員が絶句していた。
ここまでは良いが、高橋首相の俺を見る目は凄く気になる。
元々勘のいい人だし、もしかしたら俺の素性がバレたかもしれない。
それにしても遂にやってきたか。
やはり史実より10か月早まっているな。
それにダウ平均株価も史実に比べて最高値が高いから下落幅も大きそうだ。
間接的なものも含めて、この影響はすぐに日本にもやってくるだろうから早速対策を実行しよう。
といっても俺が陣頭指揮を執るわけじゃないが。
お札をいっぱい刷るのか刷らないのか、金利は下げるのか上げるのか、為替に介入するのかしないのか、それをいつ実行するのか。
金融対策は、高橋是清と父なら何とか適切に乗りきるだろうから、余計な口を出さずにお任せしよう。
俺は金融施策よりも、これから確実に萎むであろう海外との取引金額の穴を埋めるため、国内需要の創出を考えたほうがよいな。
国防大臣としては軍備の増強のために予算を増額しようとするのは普通の考えだろうし、それが民需の助けとなるなら一石二鳥だろう。
史実でも高橋是清は軍備の拡大に手を貸して、それが足りないと軍部が不満を感じたことが原因で暗殺されてしまったが、俺は中途半端なことはせず一気にやりきるつもりだ。
主な投資対象は当然だが航空機と戦車で、イギリスから技術供与も受けられるから、世界最先端の仕様・性能を持つ兵器開発に集中投資しよう。
また、1万トン未満の艦船である巡洋艦と駆逐艦も現時点では制約が無いから、史実のロンドン軍縮条約が行われる前提の規格で造ってしまおう。
もっとも最初から巡洋艦は重巡と軽巡の2規格を造り続けているから変更は無いのだが、まだ英米に比べたら数が少ない。
だから規制がかかる前に英米と同数の規模にまで拡大させてしまおう。
それに今後発生すると予測している「ホロドモール」と「ユダヤ人避難」にも使える大型輸送船も、ついでに大量建造しなくてはならない。
サイズ的には基準排水量換算で3万トンは欲しいところで、船倉だけでなく甲板も使用して詰め込めば一隻あたり5000人以上は運べるのではないかな。
もちろんプライベート空間なんて確保できないし、移動中は我慢してもらうより他はないのだけれど。
このような大型船舶も今の国力なら問題なく作れるし、現実問題として第二次世界大戦が始まったら、多くの兵員や物資を各地に運ばなくてはいけなくなるだろうから、使い道は色々とある。
またこれは民間造船所への支援策でもある。
ただし、それだけでは偏り過ぎているし、芸がないというか日本の未来にレガシーを残せない。
せっかく大盤振る舞いできる絶好のチャンスなのだから、これを有効に使わないとな。
史実の世界恐慌において世界中の為政者は様々な手を使って労働者に仕事を供給し続けた。
アメリカではフーヴァー大統領によって遅まきながらもフーヴァーダムという名の巨大ダムが建設されて21世紀でも観光地になっていた。
ドイツではヒトラーによって軍備の拡大とアウトバーンの建設が行われた。
結局ヒトラーは軍拡をやり過ぎて、もし戦争をしなかったら数年でドイツ経済は破綻しただろうと言われていたから、ごまかす為にも戦争を仕掛けることは必然だった。
史実の高橋是清は軍部へ割り当てた金額とは別に、「時局匡救事業」で様々な公共事業を提供して需要の喚起を図った。
これらはこの時代に生まれた最新経済理論である「ケインズ理論」に基づく発想で、高橋是清が意識してやったかどうかは知らないが、財政を節約させるだけでは景気回復につながらないから、不況時には政府が積極的に役割を担って国民生活を助けていこうとするやり方だ。
簡単に言えば、不景気になれば個人や企業・団体の財布の紐はきつくなるのが自然な状態だが、そのことによってカネを使う国民が減れば経済がまわらなくなるから、政府が代わりにカネを使って需要を作り出すという話で、具体的には公共事業創出や社会保障拡充などだ。
別にヒトラーを参考にするわけではないが、俺としてはせっかくのチャンスなのだから、東京と大阪間に標準軌を採用した「弾丸列車」、後世で言う東海道新幹線の建設と、東名・名神高速道路の建設に着手したいと思う。
実は東海道新幹線は1937年には計画されていたが、経済状況の悪化に伴いお蔵入りになった。
しかし、このことは既にこの当時に需要はあると見込まれていたわけだし、東名・名神高速も今なら作りやすい。
将来必ず日本の経済発展に威力を発揮するのは確定事項なのだから、可能な限り早いうちに作った方が良いのは間違いないわけだ。
高速道路については東京と大阪間以外にも伸ばしていいだろうし、首都高速や阪神高速は都市化がこれ以上進む前に作っておいた方が良いだろう。
もちろんフォルクスワーゲン並みとはいかなくても、安価な国産乗用車の供給は必須だ。
明石海峡大橋みたいな大物は技術的にまだ不可能だが、青函トンネルと天然ガスパイプラインにはそろそろ挑戦しよう。
それと北海道と樺太間を繋ぐ宗谷海峡トンネルとパイプラインもだ。
こちらは青函トンネルより技術的難易度は低いと言われていたから不可能ではないだろう。
そうそう。樺太から東パレスチナとロシア方面へのパイプラインとトンネルについても検討してみよう。
間宮海峡は最短距離で7km少々だから、ちょっと水深は深いものの、青函トンネルの長さ54kmに比べたら楽にできるだろうし、史実と違って需要もあるから問題なく費用の回収は出来るだろう。
これが完成したら両国の燃料供給に大きく貢献できるし、日本も儲かるからぜひやってみたい。
それに鹿児島から東京を経て更に北海道、樺太を経由してシベリア鉄道に接続することも夢ではなくなる。
鹿児島発、パリ行き列車！ロマンがあるよなぁ…
不景気な時こそ夢を提示して、国民を明るい雰囲気にすることはとても重要だから提案してみよう。
当然ながらパイプラインは日本本土の南側へも伸ばしたい。
青函トンネルの工事は30年くらいの工期は見込まなければいけないだろうから、俺が生きている間は無理かな？
世界を見渡せば、世界恐慌をきっかけに、これから大変な時代になっていくのは間違いない。
アメリカの失業者は今後1300万人を超え、失業率は実に25%に達するはずだし、フーヴァー大統領は政策を誤ったと後世に記憶されるはずだ。
それが彼の再選を阻みルーズベルトの台頭を許すことになる。
ニューヨークをはじめとする大都会には全てを失ったホームレスが溢れ、急ごしらえの掘っ立て小屋やテントが立ち並ぶだろう。これらは民主党によって「フーヴァービル」と呼ばれることになる。
ホームレスは、木屑やダンボール、鉄くずを拾い集めてきて彼らの居住地を建築し、ストーブや料理用具を拾い集めて生活するしかなかった。
民主党は「フーヴァービル」以外にもフーヴァー大統領を非難する造語をつくってネガティブキャンペーンに利用した。
例えば古い新聞紙が毛布替わりに使われたことから「フーヴァーブランケット」
何も入っていない、裏返しにされた空のポケットを旗に見立てた「フーヴァーフラッグ」
すり減らした革靴の底を補強するダンボールを「フーヴァーレザー」など。
またガソリンを買い求めることができないために、馬に引かせていた自動車を「フーヴァーワゴン」と名付けた。
ネガキャンぶりがエグいな。
普通の感覚だと対応できる範囲を超えているから、彼にとっては酷な評価だとは思うが、こういうのは印象が全てだし、初動が遅れたのは紛れもない事実だ。
政府が市場に口を出すべきではないと判断したのだろうが、火事と同じで対策が遅れたことによって手の施しようのない事態になってしまったという訳だ。
とにかく、これから本格的に日本国内で発生するであろう不景気に対して、儲けた30億円近いカネを利用して最小限の被害で食い止められるよう頑張ろう。
