第１５話
南シナ海では、その後両国共に潜水艇の消失が続いていた。
もっぱら、海底、海中資源の調査に役立つと先にきづいた国では
最近は資源の調査に熱心だった。
自国で輸出にちからを入れているレアメタルなどは先に見つけてしまい。あとは採掘できないように妨害工作を行っていた。
米国においても、とくにすることがない硬直状態にあるため、ようやく有効活用できないか検討を始めた。
やはり資源調査に向いていると判断し、大西洋を調査することにした。
調査においては米国でも小型のシーグライダーを大量生産しばらまいた。
お陰でここしばらくの海中、海底資源の利権はこの二国で占められることになった。十数年後、各国でビッグデータを分析したスーパーコンピュータがこの二国が何かしたのではないか？という結論をはじき出した。
日本政府と米国CIAの合同調査で某国にシーグライターの情報を持ち出した人物は明林であつたと特定されていた。
帰国後の行方は不明となっており、なぜか親類の消息も消えていた。
これを教訓に全ての大学、企業の先端技術、理論研究の施設は盗聴、盗撮を徹底的に取り締まり、東大だけでも1千個以上の盗撮、盗聴用機材が見つかった。特に酷かったのは国立図書館で入館者の身体検査をしたら異邦人の3割からマクロ撮影用のカメラ、ビデオカメラが見つかった。
また、デジタルアーカイブに繋がるLANポートに無線ゲートが取り付けられてもいた。
これでは日本の情報は筒抜けだということが改めて認識され日本政府は文科省と防衛省により新しく機密保持の在り方を研究することになった。
だが最初の会合の日程も決まらないうちに、米国大統領から日本の役所仕事では温いとダメ出しされて、米国の民間セキュリティ会社を紹介されてしまった。
経済的駆け引きに疎い首相は確かに一理あると、米国には情報が筒抜けになることを知ってか知らずか安易にお願いしてしまった。
