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12 「資料など」

  ・資料1:1945年5月4日時点での日米主力艦隊


 1945年6月に沖縄戦が始まれば、以下の編成で日米双方が激突する可能性があった。

 但しアメリカ海軍の圧倒的な高速空母機動部隊の存在を考えると、再度の大規模水上戦闘が想起する可能性は極めて低い。

 それこそ、巨大台風の襲来で航空機が活動できなくなる必要があるだろう。それでも日本が勝てる可能性は限りなく低い。



 ・「沖縄戦が起きた場合の両軍の主要水上艦隊」

   (連合軍の空母機動部隊の詳細などは割愛)


 ・日本海軍:


第二艦隊 (伊藤整一中将) (内地(呉))

・第一戦隊:戦艦《大和》《武蔵》《長門》

・第四戦隊:重巡洋艦《高雄》《鳥海》

・第五戦隊:重巡洋艦《妙高》《羽黒》

・第二水雷戦隊:軽巡洋艦《矢矧》 駆逐艦:5隻 防空駆逐艦:2隻


第三艦隊 (鈴木義尾中将) (内地(佐世保))

     (4月にリンガ泊地よりブルネイ経由で帰投)

・第三戦隊:戦艦《金剛》《榛名》

・第七戦隊:重巡洋艦《最上》《熊野》《利根》

・第十戦隊:軽巡洋艦《酒匂》 駆逐艦:6隻 防空駆逐艦:2隻


南遣艦隊 (宇垣纏中将)(リンガ泊地・シンガポール)

・第二戦隊:戦艦《山城》《扶桑》 

・第四航空戦隊:航空戦艦《伊勢》《日向》(艦載機無し)

・第二十一戦隊:重巡洋艦《那智》《足柄》《青葉》

・第一水雷戦隊:軽巡洋艦《大淀》《阿武隈》 駆逐艦:5隻


※南遣艦隊は、現地防衛の為に一部艦艇がシンガポールに残留。

※他の任務に従事している艦艇が多数ある。

※これら以外にも、未だ修理中の大型艦艇が多数ある。

※空母機動部隊は解体。空母の一部は南方との輸送任務に従事。


※《瑞鶴》など史実のレイテ沖海戦で沈んだ空母は健在。

※史実の米軍の呉空襲で沈んだ《天城》なども健在。

※《信濃》は様々な史実と違う要因で無事。但し、他の艦艇の修理が忙しいのと、空母艦載機部隊の実質的な壊滅のため、終戦まで本当の就役(完成)には至らず。


※健在空母:

《信濃》《瑞鶴》《天城》《葛城》《隼鷹》

《瑞鳳》《龍鳳》《千歳》《千代田》《鳳翔》《海鷹》



 ・アメリカ海軍(一部イギリス海軍)の水上砲撃戦部隊


・第54任務部隊(第58任務部隊からの抽出):

 (高速戦艦10隻・戦闘巡洋艦2隻)(ウィリス・リー中将)

《アイオワ》《ニュージャージー》《ミズーリ》《ウィスコンシン》

《サウスダコタ》《インディアナ》《マサチューセッツ》《アラバマ》

《ノースカロライナ》《ワシントン》

《アラスカ》《グァム》

重巡洋艦3隻 軽巡洋艦2隻 駆逐艦16隻

 

・第71任務部隊(再建)(戦艦7隻)(デヨ少将)

《コロラド》《ニューメキシコ》《アイダホ》《ネヴァダ》

《テキサス》《ニューヨーク》《アーカンソー》

重巡洋艦7隻 駆逐艦16隻


・イギリス太平洋艦隊(戦艦2隻)

《キング・ジョージ5世》《デューク・オブ・ヨーク》

重巡洋艦2隻 軽巡洋艦2隻 駆逐艦12隻


※高速空母機動部隊は史実とほぼ同じ。

 イギリス海軍を含めると、5群(最大で大小24隻・艦載機1500機)ある。

※護衛空母群は4群(最大24隻・艦載機600機)ある。

※後方の艦載機補給用の護衛空母を含めると空母数は50隻を超える。

※マリアナ諸島のB-29は稼働機数は最大で500機。




  ・資料2:日本終戦時の史実との違い(メタ視点):


 ・大前提:


・無条件降伏ではない

・日本の条件付き降伏

・国際法上では「停戦」。独立、主権を維持し、政府の降伏ではない

・史実より約3ヶ月早い日本の敗戦(終戦)

・ソ連は対日参戦せず(日本にとってソ連は連合国でも連合軍でもない)

・降伏ではなく停戦なので半島系は荒ぶれない。

 (史実のような三国人ですらないし、空襲で焼け野原でもない。それに日本の軍隊と警察が機能している。)



 ・占領軍:


・日本本土の占領統治は行われず。

 東京などには文官中心の連合軍の監視団が入る。実戦部隊は監視団の警備部隊程度。

・日本の外郭地、満州、朝鮮、台湾が、連合軍の主な占領統治対象

 (南樺太は日本領?)

・南洋諸島も同様。

・南樺太、千島列島は日本の主権のまま。沖縄にも米軍は来ない。


・連合軍の日本監視団の司令部が東京に設置され、日本本土以外の日本の占領地を含めた総司令官にはアメリカ海軍のニミッツが就任。

・欧州から陸軍のブラッドレー、パットン、ホッジスあたりの誰かが満州の占領軍総司令部(GHQ)に派遣される。

 (太平洋での生き残りのアイケルバーガー将軍、バックナー将軍あたりでは階級が低い)



 ・終戦時の日本の状況:


・停戦なので軍隊(陸海軍)は降伏や武装解除しない。

・史実のように、現地での武装解除はむしろやってはいけない。

・日本軍が撤退する地域、日本が放棄する地域では、日本軍は日本の勢力圏に移動してから動員解除する。


・日本本土の無差別爆撃がないので、都市はほぼそのまま。

 (八幡製鉄所、武蔵野の発動機工場など一部軍需工場のみ精度の悪い高高度爆撃を受けるにとどまる)

・その分だけ日本の資産喪失は史実より少ない。

・戦費も3ヶ月分少ない。(但し焼け石に水)

・機雷投下は史実の終戦(8月)頃より酷い。日本のほぼ全ての港湾が、廃港となっている。



 ・日本の死者数:

・戦死者、死亡者の数は史実より少ない。史実の半数程度で済む。特に民間人の死者は激減。

 (本土空襲、原爆、沖縄戦、硫黄島戦、フィリピン戦の大半、ソ連参戦がない。他も終戦が3ヶ月早い分だけ少ない)

・さらに戦後の内外での混乱も減少するので、戦後の死者(餓死者含む)も激減する。

・ソ連によるシベリア抑留もない。

・最終的に200万人から300万人が史実より多く助かる。

・死者(戦死者)総数は150万人程度。民間人の死者は数万人。マリアナ諸島と船舶被害が殆ど。




  ・資料3:占領統治


 ・概要


・日本は主権を維持。

・第一次世界大戦後のドイツと史実の日本占領の中間くらい。

・日本本土の連合軍(GHQ)による軍事的な占領統治(間接統治)はない。

・オタワ宣言の受諾があるので、連合軍による厳しい監視のもとで大規模な政治、経済の大幅な改革を強いられる。

・軍人を除く連合国の監視団が日本に入る。

・民主化の名の下に連合国が日本に突きつける改革内容は史実に準じる。

・停戦で条約があるとは言え、アメリカの胸先三寸状態。



 ・アメリカ側の史実との違い


・戦死者数が史実より10万人ほど多い。

・ダグラス・マッカーサーはいない。

・デューイ大統領を頂点とする共和党政権なので、共産主義者など左派に対しては史実ほど甘くはない。

・政権交代で政権内の左派は既に激減している。

・左翼的改革は史実ほど行われない。

・アメリカからニューディーラー(戦前にルーズベルトの政策を推進し、大戦中にアメリカ国内でハブられた左派)が日本に押しかける事もない。

・史実では1948年頃からアメリカはソ連、共産主義を明確に敵視したが、極東では対立が早々に始まったので最初から共産主義に厳しい。



 ・内容


・史実の戦後改革は、史実同様の民主化、教育改革、経済改革などは大半は、連合国の監視下で実施される。

・但し、史実ほど左派に寄り過ぎない。

・財閥解体など過度(左派に寄りすぎた)の経済改革は行わない。

・日本自体が求めていた農地改革は行う。

・軍の解体はない。(大幅な縮小と改革。実質的な粛清も実施。)

・史実の極東軍事裁判ほどきつくはないが、調べた上で本来の意味での戦争犯罪人の裁判と処罰を実施。

・政治犯の裁判はない。

・公職追放はない。

・皇族はそのまま。連動して華族制度もある程度は維持される。

・史実ほど左派は自由にならないし蔓延らない。それでもかなり広がる。


・史実日本より右寄り、ワイマール・ドイツより左寄りのイメージ。




  ・資料4:戦後日本経済


・戦費による散財は史実より5%ほど少ないが誤差の範囲。

・本土爆撃が殆どないので資産の喪失が激減。

・史実と違いGHQの左派が無茶苦茶にしない。

・戦後すぐの経済は史実ほど混乱しない。

・満州など日本の経済圏との繋がりが維持されるので、食料、資源の供給の混乱は史実より大幅に緩和する。但し、早期の掃海が必要。

・食料不足も史実より緩和。

・機雷による海運の壊滅は史実より酷いが、急速に解消される流れは史実と同じ。

・連動した混乱、食糧不足も減少。

・戦後のインフレは、史実ほど酷くはならない。

・最終的な為替は1ドル=360円ではない。100円程度を予測。




  ・資料5:軍縮と軍の再編


・軍は改革されるがそのまま維持される。

・連合国の監視のもと、徹底的に動員解除と削減、そして軍事制限が課せられる。

・南樺太、千島列島を自力で守れる程度は残される。

・第一次世界大戦後のドイツの事例があるので慎重に進められる。

・残存した兵器の大半は賠償として他国に引き渡される。

・装備の厳しい保有制限。

 (戦艦、空母、重爆撃機などは保有禁止か厳しい制限)




  ・資料6:戦後すぐの極東情勢


・短期間での日本軍の復員、日本人の帰還を進める。

・ただし満州、台湾、朝鮮は別。民間人は、個人的な希望で残留は認められる。但し日本の手から離れる点は変わらず。

・満州、朝鮮、台湾にGHQアメリカが居座る。

・朝鮮は、当面は朝鮮総督府を間接支配しつつも、独立準備政府が作られる。(やはり李承晩政権か?)

・朝鮮半島が分裂する事はない。

・台湾、満州は、国共内戦の再発のためアメリカ中心の占領軍が統治。

・満州国政府、台湾総督府は指揮下に置かれる。




 ・その後:


・極東でソ連は大きく不利。沿海州が半包囲された状態。

 (戦前と同様だが、満州、南樺太、千島を勢力圏に出来ていない為。)

・アメリカが満州に溢れるので、中国の国共内戦の様相は大きく変化する。

・1950年に朝鮮戦争の因果のような戦争が起きる可能性は低い。最低でも数年後にずれる。

・最終的には、国民党が負けて逃げ出す流れは変わらない。逃げる先は満州になる。

・アメリカはどこかで核兵器が使いたいが、1949年まで戦争がなければソ連が原爆開発して使うに使えず。

・但し、1944年から共和党政権でアメリカ国内の左翼に厳しくなるので、左翼のスパイ活動などの低下でソ連の原爆開発が遅れる可能性がある。

・中国主要部を国民党が支配したままだと、インドシナ戦争(1946から54年)でベトミンがフランスに勝てない可能性が出てくる。


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― 新着の感想 ―
[良い点] 面白かった。 史実より遥かにマシな歴史になるようで良かったです。
[一言] 史実じゃソ連や中国共産党に甲斐甲斐しくしてた米だったが、こっちじゃ最初からバチバチだな。
[気になる点] 為替が1ドル100円程度では、貿易を通じての経済成長がかなり厳しくなるのでは。 アメリカ製の工作機械の輸入とかは楽になるだろうけど、本土が1ドル360円だったのに対し、1ドル120(B…
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