６-５. 進展
「……環境的側面からのアプローチだけでは世論形成に至るとは考えにくい。
なぜ、そう断言できる？？」
環境保護団体からの発言とデモは、世間全体に一時的な勢いを生じさせはするものの、継続することなく下火になるようにしか思えない。特に生活の根底となっている原子力発電を失えば、これまでの恩恵を失ってしまうことからも肯定する者たちは多く、なにより政治的働きかけからしてみても、当然そう見えてくるからだ。
世論形成とまではいかず、一時的な盛り上がりを見せて終わるのが関の山であろう。
「……米国大統領の発言が大きい」
「──！？ まさか、そういうことか」
大統領の発言と、まるで時を合わせたかのように動き出した環境保護団体の声明に、デモ活動──。
大統領のコメント投稿で政治的触発を促された派閥なりが環境保護団体と合流、いや──既にしている可能性があるから、か。
特に米国においては、かの国を敵対視し、かつ自然環境にかかる負荷をより大きく捉えている者たちが多く多い。
……米国で近年執り行った世論調査では驚くことに『中国』を敵対視している者は四割以上を占め、次いでロシアがランクインしている。皮肉にも、世界を引っ張る常任理事国のうち二カ国が上位を占める結果となっている。
環境面に関する一例においては、昨今話題に上がっているＰＦＡＳ＝有機フッ素化合物に関する人体への悪影響の『可能性』を、ガンに侵された悲痛な少女の叫びを鑑みて、規制に踏み切った背景がある。
これにはＥＵも同じ足並みで規制に舵を切った──。
この思い切りの良さは、彼らの根底にある『疑わしきは規制せよ』と先手の考えがあるからだ。
なれば、さきもある程度に見えてくる。
米国大統領を起点に、政治的・環境的側面において発言力を大きく有する米欧の派閥・組織は合流し、当該国に非を唱えていく。そして、それは世界全体に広がりを見せ、政治・環境という共通問題を以て世界は繋がり、ますます炎上していく──。
……恐らく米国側の思惑は、『かの国』を全世界から政治・経済あらゆる面から締め出しし孤立させることにあるのだろう。
先日の関税合戦はその表れだろう。
この国における炎上はその過程でしかない。
……あり得る話しではあるな。
