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第0話

今話は導入のため、かなり文章多め&セリフ一切なしの説明回です。次話から本編となります。

細かいところは雰囲気でサァっと読んでもらっても大丈夫です。

作者の趣味と偏愛がだいぶ前に出ていますがそのあたりも含めて楽しんでもらえたら嬉しいです。

情報機関を運用していること。現代において、それは世界の常識である。


実際に分かっているだけで100ヶ国以上の国が1つ以上の情報機関を保有している。軍隊や外交機関を持つほぼ全ての国が何らかの形で"対外情報"を収集する組織を持っているとも言われている。


アメリカのCIA、ロシアのSVR、中国のMSS、イギリスのMI6、イスラエルのモサド、インドのRAW、パキスタンのISI、フランスのDGSE、ドイツのBNDなど著名な機関だけでもキリがないぐらいだ。


否、日本にも情報機関は存在する。


ただしそれらは、欧米諸国が想定する情報機関とは性質を異にしている。


他機関を取りまとめる国家安全保障会議国家安全保障局、NSS。

通称:内調と呼ばれる内閣官房内閣情報調査室、CIRO。

防衛省傘下の情報機関である防衛省情報本部、DIH。

人々が最も知っているであろう警察庁警備局、公安。

通称:調査庁と呼ばれる法務省公安調査庁、PSIA。

そして外務省国際情報統括官組織、IAS。


これらはいずれも日本の安全保障において重要な役割を担っている。しかしそのどれもが小規模な活動を行うに過ぎない。唯一、CIAを模倣して作られた内調も機能や権限に制約がある限定的な機関となった。


ここまで読めばある違和感に気づくはずだ。


主要国のどれもが運用している包括的な総合型対外インテリジェンス機関を日本は未だ有していないのである。


隣国が展開している認知戦に抵抗ができていないのもこれが要因であろう。


例えば日本がスパイ天国と呼ばれている事は有名であり、専門家の間で長らく指摘されてきた事実でもある。


また、現代の諜報は安全保障や外交だけでなく経済、社会、科学技術情報など他分野に及んでいる。


手段という面では人的情報収集(ヒューミント)信号諜報(シギント)、工作活動だけでなくサイバーテロもしくはサイバーインテリジェンスという手段が加わった。


それが即座に国力の低下を招いたわけではない。しかし長年の蓄積は確実に日本の競争力を削っていっていた。


その結果、スパイ天国である日本は国内企業が有する先進技術の他国への漏洩が相次いだ。今や世界2位を誇っていたGDPは5位(2025現在)まで後退した。


そんな本来あるべきはずの対外情報機関と防諜機関について少し説明しよう。


対外情報機関、要するに諜報機関は他国の内政、軍事機密、経済情報などを収集する。一方、防諜機関は外国の情報網をつぶしたりスパイを摘発する任務を持っている。


例えば、米国は対外情報機関として中央情報局(CIA)、防諜機関として連邦捜査局(FBI)を持ち、イギリスは対外情報機関として秘密情報部(MI6)、防諜機関として内務省保安局(MI5)を持つ。ロシアは、対外情報庁(SVR)連邦保安庁(FSB)を持つ。


何度でもいうが、これらのような本格的な諜報・防諜機関を日本は持っていないのである。


これはもし日本に対外インテリジェンス機関が存在したら.......という物語である。


約20年前、政府は情報保安庁を設立、本格的な情報機関の設置を目指した。


そして憲法改正と同時に情報保安法が制定されると、政府は情報保安庁から民間に委託する形で日本初の本格的な情報機関を誕生させた。


その組織はいずれ諜報、防諜、工作、そして国家が公式には存在を認めない"その他諸々"を専門に扱う世界でも有数の情報機関へと成長することとなる。


名を情報保安総局、通称DGISである。

参考文献:https://www.jfss.gr.jp/article/1532

↑↑↑ちょー絶わかりやすいのでマジおすすめです。


執筆作業は連載中の別作品がメインのため、かなり不定期での更新となります。それでも読んでいただけると嬉しいです!!


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