2026/02/06（金）『妄想「零れ閉づる夢」』更新記録⑨「八章」を掲載。 +散文：Grokさんに「存立危機事態」と「台湾有事」について質問しました。+ゴマ……。（約120字+散文：約9100字）
※作品の文体とは一部異なります。
初めまして、あるいは改めまして、オトオリです。全くの余談ですが、衝撃的な世界情勢やニュースがいくつか飛び込んできて驚いています。今まで見聞きして私が知った世界情勢がひっくり返るかも知れず、開いた口が塞がらないとはこのこと、と、いうほどには驚きを隠せません。まだ未確定の部分があるようなので、「事実であろう」と私の中で判定できるまでこちらには書きませんが、事実であれば、本当に腰が抜けそうなほどの驚きの情報でした。
世界情勢には及ばない個人的な問題であっても腰が抜けそうなほど驚くことはままございます。それが思わぬ形でやってくる「八章」を掲載致しました。
嬉しいことであれば驚きも歓迎なのですが、そうでなければ話は別ですね。
さて、ちょっとした散文コーナです。前回「更新記録⑧」でも書きました通り、高市氏の台湾有事に関する発言が話題です（掲載時には「でした」となっていてほしいと思います）。中国の反発を買った一方、日本では、少し時間が経って落ちついたのか私のフィルターバブルが変化したのか「高市氏への批判：擁護」の割合が変化しているように感じます。そんな中ですが、この辺りの執筆時点では昨日（2025/12/04）に福田克彦氏が取り上げていたYouTube動画で高市氏の発言に関する考察が行われていました。なるほどと思わされる内容でしたが、外交や法律がいくつも絡む難しい話でしたので、案の定、私はほとんど覚えられませんでした。
と、いうことで、覚えていることのみを基に、恐らくはＡＩ使用者の中ではGoogleGeminiブームだと思いますが、私の感覚に合っているのはGrokさんのほうなので、そちらに質問してみました。いろいろ纏めてもらったので「＊」の行で挟んで下掲します。これにも「ふむ、難しい！」と思わされましたが、先に結論を添えるなら、高市氏の答弁は日本としては適切だった。と、検証できたように思います。
＊ ＊ ＊ ＊ ＊
※大きく分けて、二つの質問です。
私の質問（1/2）：
日本における「存立危機事態」とは、具体的想定としてどのような状況が挙げられますか。
例えば、ざっくりと言えば、自国の領空・領海に軍隊が侵攻した場合ですか。それとも、日本以外の国（周辺諸国や同盟国、及び、事実上の同盟国）の領空・領海が脅かされたり、国民に他国の脅威が迫ったときでしょうか。対象国を変えて6例ほど挙げてください。
※じつは阿呆なことを訊いています。お察しの方、素晴らしいです。Grokさんの回答で答合せしてください。
Grokさん（1/2）：
日本における「存立危機事態」とは、安保関連法（平和安全法制）で規定された概念で、具体的には「我が国と密接な関係にある外国に対する武力攻撃が発生し、これにより我が国の存立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある事態」を指します。この場合、自衛隊は必要最小限度の武力行使（集団的自衛権の行使）が可能となりますが、認定には厳格な要件（存立の脅威、国民権利の危険、他に適当な手段がないこと）が課せられ、国会の事前承認を原則とします。
ご質問の「ざっくりとした想定」について申し上げますと、自国の領空・領海への軍隊侵攻は、主に「武力攻撃事態」（日本に対する直接的な武力攻撃）と位置づけられ、存立危機事態とは区別されます。一方、日本以外の国（同盟国や事実上の同盟国など）に対する攻撃が、日本の存立に直結する脅威を生む場合に存立危機事態が該当します。例えば、他国の領空・領海が脅かされ、それが日本のシーレーン（海上交通路）遮断や在外邦人保護の危機、または日本本土への波及攻撃の危険を伴う状況です。
1. 日本（自国）に対するケース：中国軍の尖閣諸島侵攻── 中国軍が日本の領海・領空に軍隊を侵入・上陸し、領土を占拠しようとする状況。これにより日本本土への直接攻撃が発生し、存立が脅かされる「武力攻撃事態」として扱われ、自衛隊の防衛出動が発動されます。存立危機事態の要件（他国攻撃の波及）とは異なりますが、周辺国との連動で存立全体の危機に発展する可能性があります。
2. 米国（同盟国）に対するケース：中国による沖縄米軍基地攻撃──
中国軍が沖縄の米軍基地をミサイル攻撃し、日米同盟の基盤が崩壊する恐れが生じる状況。これにより日本領土への次波攻撃の危険が高まり、シーレーンや国民の安全が根底から脅かされます。政府はこうした米軍防護を存立危機事態の典型例として想定しています。
3. 韓国（周辺国・事実上の同盟国）に対するケース：北朝鮮の韓国領土侵攻──
北朝鮮軍が韓国領土に大規模侵攻し、ミサイルが日本方向へ飛来する状況。これにより日本領空・領海が脅威にさらされ、在外邦人保護や東アジアの安定が失われ、国民の生命・自由が危うくなります。政府の想定事例に類似する「15事例」の一つです。
4. フィリピン（同盟国）に対するケース：中国の南シナ海スプラトリー諸島攻撃 中国軍がフィリピン領のスプラトリー諸島を占拠・攻撃し、南シナ海の海上交通路が封鎖される状況。これにより日本のエネルギー輸入が遮断され、経済・国民生活の存立が脅かされます。高市首相の国会答弁でも、こうした海峡封鎖が存立危機事態になりうると指摘されています。
5. 台湾（事実上の同盟国）に対するケース：中国の台湾海峡封鎖・侵攻──
中国軍が台湾海峡を軍艦で封鎖し、台湾領空・領海を脅かす状況。これにより日本南西諸島への波及攻撃の危険が生じ、在外邦人やシーレーンが危機に陥ります。近年、政府・国会で頻出の想定例で、「台湾有事は日本有事」との認識が強いです。
6. オーストラリア（同盟国）に対するケース：中国のオーストラリア本土ミサイル攻撃── 中国軍がオーストラリア領土を弾道ミサイルで攻撃し、日豪安保協力が崩れる状況。これによりインド太平洋地域の同盟網が乱れ、日本への間接脅威（資源供給途絶や連合軍崩壊）が拡大し、存立が脅かされます。政府の広範な想定事例に含まれる類型です。
私（2/2本題）：
＊「5：台湾」に関して掘り下げます。
いわゆる「台湾有事」に懸念されるように、中国が是とする「一つの中国」という概念があったと思います。この「一つの中国」の概念の中で「台湾は中国の一部」であって、「台湾は一つの国ではない」との論理が成り立つと考えられます。ここまでの見方が国際的に正しいのであれば、ここのところ問題視されている高市氏の台湾に関する国会答弁は「台湾は独立した一つの国である」と捉えることができ、しかもこれが議事録に記録されたことで日本の立場として「台湾は独立した一つの国である」との誤解を中国に与える可能性はございませんか。まず、ここに詳細な回答をお願いします。
次に、実際の中国の反発にはそのような文脈はございますか。これについても分析して、詳述してください。
Grokさん（2/2）：
ご質問いただきました「5：台湾」に関する事項について、まず第一に、高市早苗首相（以下、高市氏）の国会答弁が「台湾は独立した一つの国である」との誤解を中国に与える可能性について、詳細に申し上げます。その上で、第二に、中国の実際の反発にそのような文脈が含まれているかについて、分析を交え詳述いたします。以下、順を追って丁寧にご説明申し上げます。
第一：高市氏の国会答弁と「一つの中国」原則の文脈における誤解の可能性について
まず、ご指摘の「一つの中国」原則につきましては、国際的に見ておおむね正しい理解でございます。中国政府（中華人民共和国）は、1971年の国連総会決議2758号以降、この原則を外交の基軸として主張しており、「世界に中国は一つしか存在せず、台湾は中華人民共和国の不可分の一部である」との立場を堅持しております。これにより、台湾（中華民国）を独立した主権国家として承認する国は極めて少なく（現在、12カ国程度）、多くの国々は「一つの中国」原則を尊重しつつ、台湾との非公式な経済・文化交流を維持する「曖昧な外交」を採っております。日本政府も、この原則を「理解し、尊重する」との立場を公式に表明しており、台湾を国家として正式に承認しておりません。こうした国際的な枠組みの中で、台湾有事は中国の「内政問題」として扱われつつも、地政学的・安全保障上の観点から、日本を含む周辺国が懸念を抱く状況でございます。
次に、高市氏の国会答弁（2025年11月7日の衆議院本会議でのもの）について申し上げます。この答弁は、野党議員からの質問に対し、台湾有事（中国による台湾への武力攻撃の仮定）が「存立危機事態」に該当しうるかとの問いに対し、「該当する可能性がある」との認識を示したものでございます。具体的な発言内容は、「台湾海峡で中国軍による台湾に対する武力攻撃が発生した場合、これにより我が国の存立が脅かされ、国民の生命・自由が根底から危うくなる明白な危険が生じる場合、存立危機事態として集団的自衛権の行使が可能となる」との趣旨でございました。この答弁は、安保法制（平和安全法制）に基づく存立危機事態の要件（他国への攻撃が日本の存立に直結する事態）を適用したものであり、台湾の「法的地位」や「独立性」を直接的に肯定する表現は一切含まれておりません。むしろ、日本政府の従来の立場として、台湾を「一つの中国」の一部として扱うニュアンスを避けつつ、安全保障上の現実的な脅威を強調したものと解釈されます。
ここで、ご懸念の「台湾は独立した一つの国である」との誤解の可能性について申し上げます。確かに、中国側がこの答弁を「台湾の独立を暗に容認するもの」と捉える余地はございます。なぜなら、中国は台湾有事を「内戦の延長」として自国問題に位置づけており、日本がこれを「他国に対する攻撃」として扱うこと自体が、「台湾を別個の存在」と見なすシグナルとなり得るからです。高市氏の発言は、議事録に記録される国会答弁という公的文書として残りますため、中国外務省がこれを「内政干渉」と即座に非難したように、外交的な波紋を呼ぶ可能性は否定できません。しかしながら、以下の点から、重大な「誤解」を招くほどのものではないと申し上げます。
日本政府の即時フォローと立場確認：答弁直後、政府は「従来の政府見解に変更はない」との釈明を行い、高市氏自身も11月26日の党首討論で「台湾の法的地位を日本が認定する立場にない」と明言いたしました。これにより、発言が台湾の独立を支持するものではなく、あくまで仮定の安全保障シナリオに対するものと位置づけられております。
国際的な文脈：米国をはじめとする同盟国も、台湾を「事実上の自治体」として扱いつつ、独立を正式に認めない「戦略的曖昧さ」を維持しております。高市氏の発言は、この枠組み内で「抑止力の強化」を意図したもので、中国に「日本は台湾防衛に本気だ」とのメッセージを送る狙いがあったと分析されますが、法的承認を意味するものではありません。
誤解のリスクの低減：議事録は公表されますが、日本政府は日中共同声明（1972年）以来、「一つの中国」原則を尊重する立場を繰り返し表明しており、単独の発言で全体の外交姿勢が覆されることは稀です。中国側も、こうした文脈を熟知しておりますため、過度なエスカレーションを避ける傾向がございます。
総じて、誤解の可能性はございますものの、それは中国の「敏感な解釈」によるものであり、日本側の意図としては「台湾の独立承認」ではなく、「地域の平和維持のための現実論」として位置づけられております。もしこれが中国に深刻な誤解を与えれば、日中関係の冷却化を招くリスクはありますが、現時点では政府のフォローにより抑え込まれております。
第二：中国の実際の反発における文脈の分析
次に、中国の反発に上記の文脈（台湾の独立容認の誤解）が含まれているかについて、分析を交え詳述いたします。中国政府の反応は、発言直後から即座に顕在化し、外務省報道官の林剣氏が11月8日の定例会見で「悪質な発言であり、一つの中国原則に深刻に違反する」と強く非難したのが発端でございます。以降、複数の措置が講じられておりますが、これらを分析すると、ご指摘の文脈が確かに中核に位置づけられております。以下に、具体的な反応とその背景を整理いたします。
外交的非難の焦点：中国外務省は、発言を「内政干渉」「台湾独立勢力の後押し」と位置づけ、「台湾は中国の領土不可分の一部であり、武力統一の権利を有する」との原則を繰り返し強調しております。この反応は、まさに「一つの中国」原則の侵害として、台湾を「独立国」として扱う可能性を警戒したものです。BBCの分析によれば、中国は高市氏の発言を「台湾を別個の国家として存立危機事態に組み込む」ものと解釈し、国際社会へのシグナルとして警戒を強めております。 つまり、ご懸念の「誤解」の文脈が、中国側の公式見解に直結しております。
経済・人的交流への影響：中国は、報復として日本産水産物の輸入を事実上停止し、在中日本人への渡航自粛を呼びかける措置を講じました。これらは、2010年の尖閣諸島問題時の「レアアース禁輸」に類似した経済的圧力で、台湾問題を「自国核心利益」とする中国の強硬姿勢を象徴します。Yahooニュースの報道では、これを「忖度反日」と呼び、中国国内メディアが「日本の台湾干渉は歴史的誤り」との論調を展開しております。この背景には、発言が日米台の安保連携を加速させる恐れがあり、中国が「台湾独立の誤解」を防ぐための予防線を張っている点がございます。
分析：反発の深層と戦略的意図：中国の反応は、単なる感情論ではなく、戦略的です。まず、習近平政権は台湾統一を「中華民族の偉大なる復興」の象徴としており、2027年（人民解放軍創立100周年）を目途に軍事オプションを検討中とされます。高市氏の発言は、これを「日本有事」と連動させることで、中国の行動を抑止する効果を狙ったものですが、中国側はこれを「干渉」と逆手に取り、国内世論を結束させるプロパガンダに利用しております。Bloombergの指摘通り、日中間の「解釈の相違」（日本：安全保障の現実論、中国：内政干渉）が根本にあり、中国は発言を「台湾の国家性を認める誤解」を助長するものとして過大に反応しております。 ただし、制裁は「慎重」に抑えられており（例：全面貿易戦争は避け）、米中首脳会談（2025年秋予定）を意識した「計算されたエスカレーション」であると分析されます。 結果として、この反発は中国の「一つの中国」原則の再確認を促す一方で、日本側の抑止メッセージを国際的に拡散する効果も生んでおります。
以上が、詳細な回答でございます。中国の反応は依然として厳しく、日中関係の行方を注視する必要がございます。何かさらに深掘りな点や追加のご質問がございましたら、遠慮なくお知らせくださいませ。
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さて、これらは飽くまで私の質問に対してのGrokさんの情報統合であり分析ですが、仮に中国の考え方などが正しいとすれば、高市氏の一貫した姿勢、つまり、安全保障や外交姿勢の観点で日本が譲ることができない部分を中国はうまく内政に活かしていると言えるでしょう。この辺りも「なるほど」ですが、日本が同盟国とそうでない国、それから同盟国に等しい国との関係において物凄く難しく細かい調整をしてきたのだということが汲み取れる内容でもございますね。記憶力の欠如ゆえ瞬発力のみで生きてきた人間としては、とても真似できそうにございません。普段、官僚や議員を「汚職の温床」であるとか「無能」だとか「DEEP STATE’S HOME」であるとか散散書きます（いま初めて書いたこともございます）が、少なくとも外務省の役人や歴代外務相、それから首相など関係者は頭の痛い世界にいるのだとお察しするところです。無論、だからといって私服を肥やしたり収奪していいという話にはなりません。
ここで一つ思うのは、と、いうよりも、ここ数箇月はずっと思っていることは、グローバリズムは当然、日本を弱体化してきましたし、混乱や分断を生んでいる元凶たる思想といえますが、しかし、グローバリストの中には高市氏のような愛国心を持っているひとも少なからずいるだろうということです。価値観はそれぞれで、やり方もそれぞれですね。古い政党を求めるひともいれば新興政党を求めるひともいて、そのあいだも。ただ、政府・国会以上に議論が進んでいると思われるＸの中でも、国民がそれらを理解しているかというと、そうではないような主張をかなり見かけます。特に、反グローバリズムの主張をしているインフルエンサの皆さんのところでは、そういった分別に欠けた意見が目立つ印象がございます。勿論、私自身もその一人でしょう。テレビによる洗脳こそ解けたとは存じますが、刷り込まれた情報や知らず知らずのうちに信じ込んでいる情報について全てを修正できたとはさすがに言いきれません。気づき次第修正して参ります。ひとをひととも思わないグローバル企業には資金を提供したくはございませんので、意識の見直しはとても大切です。
意識の見直しで思い出しましたが、
「ゴマは植物油！」
突然なんだ（？）と、思われるかと存じます。まず、簡単に説明しますと、恐らくは吉野敏明医師が最初に提唱した〈四毒〉という概念がございます。四毒とは「小麦粉・植物油・乳製品・甘いもの」のことで、これらを摂らないことを「四毒抜き」といいます。こちらの日記で何回かに亘って書いたのですが、私は部分的な四毒抜きの実践者です。具体的には、「小麦粉と植物油」だったのです。小麦粉は言うまでもなく小麦の粉です。いわゆる粉物は概ね食べられませんが、自宅で作る分には米粉に置き換えれば簡単に実践できますので、もともと外食が少ない我が家ではこれは簡単にクリアできました。コツは、小麦粉より少し多めに水分を加えておくことです。小麦粉より吸水が遅く、また吸水量が多いようで、少なすぎると硬くなりがちです。ただし──小麦粉抜きに限りませんが──天敵は「差入れ」ですね。お菓子や粉物、あるいはファストフードのバンズなど、テイクアウトできるものが多いので差入れによる奇襲率が高い上、断るのが難しい相手だと回避不能です（！）次に植物油ですが、採取手法や加熱の有無に拘らず全てＮＧです。加熱すると酸化を早めるためローストナッツの類は特に食べてはならないということになるでしょう。ナッツ好きの家族には酷な事実なのですが、ともかく、私は植物油抜きもできていると思いました。
が、落し穴がございました。その穴への道は「フライパンや鍋の焦げつきを抑えるにはどうすればよいか」という問題でした。火加減は言うまでもないので省きますが、多くの家庭では「植物油」が答となっています。油を纏わせることで、調理器具と食材をくっつきにくくしています。また、鉄鍋を使ったことがあるひとなら共感していただけると存じますが、錆を防ぐ目的で油によるコーティングをすることもあるので、植物油は非常にシンプルかつ身近な回答となっているのです。しかし、錆防止であれ焦げつき防止であれ、植物油抜きのためには植物油だけは選択肢にないのです。そこで、私は「擂りゴマ」を使いました。少し振っておくだけでかなり焦げつきにくくなります。勿論、火加減を強くしすぎないことも重要ですね。
もっぱら植物油を摂取することになるものといえば揚げ物ですが、そこに焦点を当てるなら、私の場合はドーナツや天ぷらがメインでした。それらを、特にドーナツを遠退けるのは──大好物なので──なかなか大変でしたが、ともかく、ゴマに転換することで植物油を取り除くことに成功したのです。言うまでもなく、ドーナツも天ぷらも作れませんがそもそも「油物がほしくならない」という意識の変化もあったため、一定期間を過ぎた頃から苦にはなっていません。しかしです。ここで冒頭の一文に戻ります。
「ゴマは植物油！」
揚げ物ができないとはいえ代替品になったことで気づべきなのですが、そうです、ゴマは含有油量が非常に多いのです。精製されていないとしても、油量が多ければそれだけ植物油による毒性（主にオメガ6脂肪酸による炎症誘発）が高まってしまいます。先述した通り、加熱すると酸化して、炎症誘発作用が高まってしまうことも懸念されます。
とはいえ、吉野氏の提唱する四毒抜きは極めて深刻な四毒患者における解でもございます。何せ、吉野氏は医師であり、彼のもとを訪ねる患者の中には極めて深刻な症状を訴えているひとがいて、同氏の理論はその中で培われた究極的なものです。と言うと吉野氏には「四毒を摂りたがるひとは例外を作りたがるんですよ！」と確実に叱られますが、全てを取り除くのが難しい環境にあるひともいることは現代日本の事実なので、折衷案も必要ではあるでしょう。
そこで、ゴマに含まれているのが単に植物油だけでないことに着目しました。抗炎症物質であるポリフェノールやオメガ3脂肪酸（ALA）による炎症誘発作用の相殺を考慮して、それでも「ゴマはアウト」なのか、Grokさんに分析させてみたところ、「毒性スコア」なるものを提供してくれました。それによると、「-60」でした。
……なんの数字かさぱらん。
と、思いながら、添付されていた解説を読むと、「負の数字=マイナスがついた数字」はつまり「毒性が低い」と考えられるとのことでした。要するに、完全なるＮＧとは見做さなくてもよい、と、いう結論です。ただし、加熱すると抗酸化作用が低下してしまう食品（ゴマとともに調べたマカダミアナッツやひまわりの種など）は加熱厳禁ですね……。
ゴマを擁護するために調べましたが、結論はじつは最初から出ています。過剰摂取はそもそも「抜く」思想である四毒概念から遠く、「偏った摂取」も同様に厳禁であり、適度な加熱で抗酸化作用が高まると考えられるとゴマでも油量が多いことには変りはないため過剰摂取は結局消化不良や炎症誘発率を高めてしまうことでしょう。専門家に聞けばさらに詳しく教えてくれるとは存じますが、素人が一時間未満の検索で調べられるのはここまでです。
話を少し戻して、高市政権の動きですが、ＷＨＯとグローバル・ヘルスにおける連携を表明したとの話を本日（2025/12/08）に耳にして、CPAC JAPANとまさに逆行する動向であると見受けて、次の就寝時に悪夢を見ることを確信しました。コロナ騒動に次ぐエボラ騒動（これについては明確に「ウイルス」による死者も出ると予想されますが飽くまで拡散性は低い｟決して悦ばしいことではございませんが感染者が亡くなり結果的に感染拡大しない｠ため過度に恐れる必要はございませんがそもそも既にエボラ・計画的感染爆発が想定されていることが問題）を国民がいつ予想し、予感し、確信し、現政権ひいてはこれまでの日本政府の異常性に気づいてくれるのか、私の懸念はきっと私の中にとどまるのでしょう──。
私の心で感じた狭い世界のことではございますが、日記や記録に遺せるだけ遺し続けようと考えています。話がぶつ切りだな、と、いま感じた方はじつに鋭いです。理由はあえて書きませんが、ひょっとすると、それを感じた方には判ることかも知れません。
さて──政治、ＡＩ、食、そして突飛な話、ごちゃ混ぜに書きまして統一感に欠ける頁ですが、それが散文であり、私らしさですね。読者に取って何かの足しになっていれば幸いです。
ご閲覧ありがとうございます。皆さんの、日常の平穏を祈っています。
──2025/12/04（木）〜08（月）執筆
2026/02/11（水） 掲載──
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──当頁書き収め──
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※選挙戦中でしたので、政治関連の話題を含むこちらの頁は掲載予定を後倒しと致しました。
