第百十六話 汚水 後書き（注1）その15
今話のテーマ曲↓
https://youtu.be/2G83qx34NJw
旧約聖書『詩編』140章1～8節及び18章3節より
Psalms 140:1-8, 18:3 by Sabrina Hew, featuring Jade Rozanne Justin
『Deliver me ～主よ、わたしをお救いください～』
Deliver me, O LORD,
助けてください、ああ、わが主よ
From the evil man:
どうか、悪意ある連中から
Preserve me from the violent man;
わたしをどうか人殺しや暴力を好む連中からお守りください。
Which imagine mischiefs in their heart;
いつまでもその心に陰謀や悪だくみを妄想し続けるあの連中から
Continually are they gathered together for war.
相変わらず彼らは戦争（人殺し）をする為に寄せ集まり、結託し合います。
They have sharpened their tongues like a serpent;
まるで蛇が舌なめずりするようにその舌を尖らせ、
Adders' poison is under their lips.
その唇には常に毒蛇の毒を潜ませて
人の良心を傷つけ、理性を狂わせようとする言葉を吐こうとします。
Deliver me, O Lord
どうか、わたしをお救いください、わが主よ。
Keep me, O LORD,
わたしをどうかお守りください、ああ、主よ。
From the hands of the wicked;
そうした悪意ある連中の魔の手から
Preserve me from the violent man;
わたしをどうか暴力や暴言をふるい続ける者達から遠ざけてください。
Who have purposed to overthrow my goings.
わたしの行く手を阻み、わたしがやろうとすることを全て台無しにしようと
待ち構えている者達から
The proud have hid a snare for me, and cords;
おごり高ぶる連中がわたしを貶めようと誹謗中傷や様々な罠を仕掛けます。
They have spread a net by the wayside; they have set gins for me.
四方八方に網を張ってはいろいろな呪縛を掛けてわたしを縛ろうとします。
Keep me, O Lord
だから、ああ、主よ、どうかわたしをお守りください。
I said unto the LORD,
わたしは主にいつも申し上げています。
Thou art my God:
「あなたこそ、わたしの神である」と
Hear the voice of my supplications, O LORD.
だから、どうかわたしの嘆きと訴えをお聞き届けください、わが主よ
Hear the voice of my supplications
どうかわたしの切なる願いをお聞き届けください。
O GOD the Lord, the strength of my salvation,
ああ、わが神、主よ、わたしの救いとなる御力よ
Thou hast covered my head in the day of battle.
あなたこそ闘いの日にわたしの頭上を覆ってくださるお方。
Grant not, O LORD, the desires of the wicked:
どうか、悪意ある者達の望みを叶えたりなどなさらないでください。
Further not his wicked device; lest they exalt themselves.
彼らの悪意に満ちた兵器はもとより、
彼らがこれ以上、勝ち誇ったりもしないようどうかわが主よ、お聞き届けください。
I will call upon the LORD, who is worthy to be praised:
わたしは主であり、神であるあなたに全てをお願いします、
わが神こそ天地におけるあらゆる生物から天体から称えられるべきお方である。
So shall I be saved from mine enemies,
だから、どうかわたしを天敵である彼らからお救いください。
So shall I be saved from mine enemies.
どうか、わたしをあらゆる敵からお助けください。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
― それゆえ、わたしの願いを聞き届けられた主の御言葉を聞くがいい、
冷やかし、嘲笑する者達よ
平和と安らぎを求めた人々が汗水たらして築いた国家（＝Jerusalem）で
ふんぞり返り、威張り腐って命令し、人々を束縛しようとする者達よ
お前達はおごり高ぶり、自慢気に人々に向かってこう言う。
「俺達はあらゆる支部や施設、教会を世界中に張り巡らせた
悪魔や死の十字架組織と契約している。
死ぬまで面倒を見てもらえ、死んだ後の墓石も用意してくれる組織と
合意し合った。
どんなに襲い来る天災や天罰が酷かろうと
俺達の立場や地位、計画が揺らぐことはない。
全て何でも嘘をつけば誤魔化せる。
言い訳や詭弁こそ俺達の隠れ家なのだから」
ゆえに、この天地を統べるわが創造主は仰った。
『ならば、見るがいい、
わたしはこの慈愛（＝Zion）が実る土地、日本（＝Zion)（☆）に小さな石を置いた。
試練に耐える石、人の力量や物の価値を判断する試金石
確固たる礎を置く為の大切な角石、時代の曲がり角を示す石
一度、信念を持ったら決して挫けない者、
そんな小さな石をこの地に置いた。
そうして今後は正義をあらゆる人や物事を測る境界線にさせ、
道理でもって水準を定めるよう人々を導く。
だから、落雷と共に降ってくる雹をきっかけに
お前達が言い逃れに使ってきた嘘は見事にかき消される。
大雨でお前達の隠れ家や軍事拠点は氾濫し
もはや頼みにしてきた悪魔や死の十字架組織の脆さと危うさが露呈し、
その契約も立ち消えになる。
お前達の面倒を死ぬまで見る約束も守られない。
本当にひどい天災や天罰が訪れて辺りを一掃していく時、
お前達はそのまま倒され、打ち砕かれる。
洪水は繰り返しやってきて、お前達を押し流していく。
次の日もその次の日も、昼だろうと夜だろうと、
幾度となくお前達に襲い掛かってくる。
この告知の意味が分かるなら身の毛もよだつことだろう。
手足を伸ばして寝床でのんびりと眠ることも
毛布にくるまってぬくぬくともしていられなくなる。
今度はこの天地を創りし主である神が立ち上がる。』
かつてフィリスタイン人達（好戦的な者。第116話『汚水』（注1）その4参照）を
突然、水を湧き出させて打ち破った
ソドムのボタ山（化学爆発を起こした産業廃棄物の山。第98話『不浄（2）』参照）
近くの涸れ川（季節川）であるペラジム渓谷で行ったように
また、ギベオン谷で地球の地軸が突然、傾き、
太陽が沈まない白夜が起きたあの日のように
創造主である神自らが立ち上がり、神の御業を、
不思議な奇跡を、神にしかできないその偉大な御業を
わたしの天敵達に見せてくれる。
だから、そろそろわたしを舐めて馬鹿にするのも止めたらどうだ。
さもないと、お前達の罪状はさらに増えて
その首に課せられる天罰の鎖もいっそう重くなる。
わが創造主はそうわたしに仰った。
この腐りきって堕落した全世界に対し、
わが主はそれを崩壊させるとはっきり裁きを下された。
（イザヤ28章14節―22節）
（☆）
聖書に出てくるジオンには二通りの言葉があり、一つはBC6世紀頃に釈迦が提唱した慈愛（サンスクリット語でJīna「勝利する者」が語源）が中東に伝わり、転じてヘブライ語でジオン（Ṣīyyōn）となったものと、慈愛に基づいて日本国を建てた大和民族が当初、国名を「じっぽん」と呼んでいたためそれが中国語ではジーパン、イタリア語でJipang、英語はJapanとなったのだが（第116話『汚水』（注1）その3参照）、その日本国を武力制圧した大倭朝廷（現、皇室）率いる倭族は元々、北朝鮮の出身なので朝鮮語には「じっ」という発音がなく、国名を口にすることが難しかったため勝手に「にっぽん」に読みを改めた。そのため、日本国を「じっぽん」と呼んでいたのもちょうど同じ時期なのでジオンの意味は日本を指すとも言える。
なお、釈迦という人物については改めてお話していきたいと思う。
それでも、国際宇宙ステーションを維持していく費用をねん出するには各国の一般国民が稼いで納税している税金だけでは足りないらしく、2008年には当時のNASA（アメリカ航空宇宙局）の長官だったマイケル・グリフィン氏の主導によるコンステレーション計画（＝The Constellation program、2004年から2009年までジョージ・W・ブッシュ大統領からオバマ大統領までの政権下で行われた世界中のスター、つまり富裕層や有名人を大勢、誘ってきらびやかに星座のごとく彼らを伴い、月や火星へ宇宙観光旅行に行こうという計画で、この計画の為にそれまで改造を重ねられてきたのがスペースシャトルであり、1981年から打ち上げを繰り返してきたが、1986年1月28日に打ち上げ73秒後に気温や気圧を調整できなかった部品の破損により燃料漏れを起こして搭乗者7人が犠牲となったチャレンジャー号爆発事故、2003年2月1日にも高度28万m付近を飛んで帰還する任務においてこれも気温や気圧を調整できなかった部品が剥がれて主翼に当たり、発射時から既に穴が開いていて、この穴が帰還で再加速した際の熱の壁に耐えきれなかったらしく、テレビ中継や見物客達が帰還を待ち受ける最中、上空で突然、空中分解して爆発し、乗員7人全員が死亡したコロンビア号空中分解事故など、いろいろ事故や不具合が多く、出費も莫大に膨れ上がっていくことから結局、スペースシャトルもコンステレーション計画も頓挫することになった。しかし、グリフィン氏を始め、未だに宇宙船が空を飛ぶ原理（基本法則）が分からず月や火星に行けると信じてあきらめの悪いNASA（アメリカ航空宇宙局）やアメリカ政府の関係者が多いようで、スペースシャトルの後続機としてスペース・ローンチ・システムや月に近い場所にホテル（宿泊所）を建てる月軌道プラットフォームゲートウェイといったトンデモ案が2022年現在も上がっており、事故と不具合と財政破綻が目に見えている計画にスペース・ローンチ・システムの費用が2011年から始まって2021年時点では総額約230億米ドル（日本円で約2兆5,300億円）、月軌道プラットフォームゲートウェイはアメリカの軍事企業のノースロップ・グラマン社に建設費として9億3,500万米ドル（日本円で約1,029億円）が既に支払われているそうで、むろん、このトンデモ案にJAXA（日本宇宙航空研究開発機構）が参加させられることはお決まりのことなので日本国民の税額が跳ね上がることは必至である。）という民間人を観光の目玉として国際宇宙ステーションに滞在させる案やアメリカとロシア以外の他国の政府（王室）からも常駐する宇宙飛行士を募り、その滞在費を高くして負担させる案など、あの手この手を使って国際宇宙ステーション、と言うよりもNASA（アメリカ航空宇宙局）そのものを維持していく為の利益を上げようとしているようだが、そもそも彼らの目的は中世の大航海時代に地球上の様々な国々を襲って占領し、そこで戦利品を略奪して利益を上げるのと同じく、宇宙にある数々の天体から燃料となりそうな資源や鉱石などを採掘し、彼らが妄想する宇宙人がいればその宇宙人達を奴隷にしようというバイキング族や海賊が行う占領→戦利品略奪→分配方式と変わらないため分配できる戦利品が見つからない以上、当然、分け前や報酬はなく調査や渡航する軍船造りの出費がかさむだけでいずれ破綻する。その愚策を21世紀の今も歳を重ねて分別も分かりそうな白髪頭の大人達が大勢、集まって強行しようといろいろな手段を講じて軍資金（税金）をかき集めようとしているわけで、それを知ってか知らずか彼らの愚策に賛同してたった一回でも2,500万米ドル（日本円で約29億5千万円）も掛った宇宙旅行にさらに3,500万米ドル（日本円で約32億9千万円）も掛けてわざわざ他人のオシッコを飲みに国際宇宙ステーションにまで行ったお金持ちもいるそうで、日本からもこれまで宇宙飛行士の他にマスコミ関係者や富裕層が科学研究と称した宇宙旅行に莫大な費用を掛けて国際宇宙ステーションまで行ったようだが、中にはアメリカ及びイギリス政府（王室）側から誘われて気圧の低い環境に慣れる訓練まで行い、出発の直前で取り止めにされたり、あるいは健康診断で不適格にされて行けなくなっても事前に払った旅行代金を返してもらえなかったらしく訴訟騒ぎにもなっており（1996年に設立されたライブドア株式会社（学研ホールディングス（第116話『汚水』（注1）その8参照）の子会社で九州地方を中心に幼児から高校生まで一貫教育を行う進学塾を経営する株式会社全教研が日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の為のプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）や世論操作を任せられるコンピュータープログラマーとして小学生の頃から養成してきた堀江貴文氏にこれまた皇室直属大学の学習院大学を中退した有馬あきこが出資して建てたインターネット接続サービスを装った幽霊会社で、各国政府（王室）が飛ばす人工衛星を介して接続できるようになったインターネットに大衆を誘って通信させ、その通信内容を密かに傍受して監視したり、盗聴するなどして個人情報や個人的な秘密などを盗み出し、その情報を売買したり、脅迫に使ったりする他、インターネットによる株式投資に大衆を勧誘するため赤字経営の日本政府（皇室＆自民党軍事政権）お抱えの様々な企業に故意に買収を仕掛けて大衆の興味や関心を煽り立て、それらの企業に投資するよう仕向けてからインサイダー取引（自分達で株価を吊り上げる前に株式を先に買っておくこと。第113話『内部者』参照）を行う一方、そうして操作した株価でもって赤字企業の資産を一時的に膨らませて粉飾決算できるよう手伝うなどあらゆる裏金作りを専門に引き受けていたが、2004年から始まったNASA（アメリカ航空宇宙局）が行うコンステレーション計画に自らカモ（＝間抜け。第116話『汚水』（注1）その6の「カモがネギを背負ってくる」を参照）になりたがる日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が参画しようとしたため宇宙船の建造や宇宙飛行士（兵士）達を国際宇宙ステーションに滞在させる費用が必要となったことから前話のリニア談合事件の時と同じように検察庁がそれまでライブドアの行ってきた犯罪を大義名分にして査察に入り、ライブドアを計画倒産させてその資産を回収すると同時に、日本郵政公社（現、日本郵政グループ）に有価証券報告書の虚偽記載などというこじつけの被害を訴えさせて損害賠償金までライブドアに支払わせることとなった。これにより、ライブドアの株主だった大衆は知らずに自分達の資産を政府（皇室）に奪われる形になり、さらにロケットの打ち上げだけで数千億円、宇宙船の建造には一兆円近くかかることからライブドア・ショックと呼ばれる株価の暴落操作（第107話『革命（2）』（注2）その1の世界恐慌を参照）で特に中小企業を連鎖倒産させたり、ライブドアを倒産させた手口で投資コンサルティング会社を装って通産省（現、経済産業省）の元官僚だった村上世彰氏が経営する株式会社エム・エー・シーやMACアセットマネジメント、野村証券の元社員の丸木強氏と警察庁元官僚だった滝沢建也氏が経営する株式会社M&Aコンサルティングといった投資勧誘会社を合わせた“ねずみ講企業グループ”（第115話『生命』（注1）のロッチデール先駆者協同組合を参照）の村上ファンドにも検察庁がヤラセの査察に入り、このねずみ講企業グループも解散に追い込んで大衆の投資金を巻き上げた他、太平洋戦争の終結時から業者同士で談合して物資を納品したり、設備工事を行うことが暗黙の決まりになっていた防衛施設庁にまで査察が入り、これも関係業者に事実上の倒産命令と言える2年もの競争入札への指名停止処分と高額な罰金を課して（2006年の防衛施設庁談合事件）自分達、政府（皇室）が夢想する宇宙旅行への軍資金集めに奔走したようだが、それでもやはりどう試算しても足りないことから日本国民の多くが貯金場所にしてきた郵便貯金の取り崩しを行ったのが日本郵政公社を民間企業にして客から預かった預貯金を好き放題に運用させる小泉純一郎元首相（第116話『汚水』（注1）その6の地域再生計画を参照）が音頭を取った“郵政民営化”だった。ところが、実際に郵便貯金の蓋を開けて見たところ、1970年代に4％以上だった金利は政府（皇室）が経営する様々な事業に貯金が投資されて破綻が繰り返されたため利益がなくすっかり落ち込んでおり、郵政民営化の音頭が盛んに謳われた2000年代は金利が既に0％で大した預貯金額は残っておらず期待外れだったため、そこでいつもの官製テロとして行ったのが2005年4月25日のJR福知山線脱線事件だった。要は保険金目当ての大量虐殺である。元からブレーキを故障させた不良な電車を運行させ、カーブのかかった線路に大量のガソリンを撒いて滑りやすくしていたらしく、マンションに脱線した車両が突っ込んだ際に駐車場に停めてあった自動車から漏れ出たガソリンとの辻褄合わせをしていたようだが、現場に急行した救助隊員の報告ではガソリン臭が強くて火花が散って引火しそうな電動カッターが使えなかったとも話しており、常温（20度）でほぼ無臭のガソリンが揮発して臭気を出すには大体40度以上の熱が必要となることから、4月のまだ肌寒い時期に衝突された自動車の燃料タンクからガソリンが外に漏れ出た時の気温が40度以上だったとは考えられないため、明らかに電車がガソリンの撒かれた線路の上を走行した際に起きた摩擦熱で揮発したものと思われる。その上、この事件でもやはりNHKの元アナウンサーの小山正人氏が現場に居合わせており、大破した1両目から離れた3両目に乗っていて肋骨を骨折し、全治一か月の重傷を負ったそうだが、その慰労の為か、隠蔽協力への報酬なのか、事件が起きたその年に部長職に昇進されたようである。しかし、そのNHK職員への対応とは裏腹に乗客への対応は情け容赦ないもので、できるだけ死亡者を増やして保険金額を吊り上げようとしたのか、上述した通り、ガソリンが充満していて救助が難しいと言っては救助を遅らせようとし、さらに救助した後も事件を起こした当の西日本旅客鉄道株式会社（旧、国鉄。通称、JR西日本）の付属病院である大阪鉄道病院が負傷者の受け入れを拒否するなど、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の行う官製テロに協力していたらしく、その結果、107名が死亡、562人が負傷するという日本の列車事件の中でも最大だった死者189名、負傷者69名を出した大阪西成線列車脱線火災事件に次いで7番目となる大惨事となった。ちなみに、1940年1月29日の大阪西成線列車脱線事件でも原因はその当時の汽車の燃料であるガソリンが引火して炎上した為で、朝の混雑時に汽車の遅延を気にした駅員が線路の切り替えを誤って汽車を脱線転覆させ、踏切付近の電柱に衝突して燃料漏れを起こし、炎上したそうで、自らの愚策により財政破綻して一億総玉砕（「日本国民は全員、天皇陛下の臣民だから天皇陛下の為に死になさい」という標語）を唱え、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が太平洋戦争を強行しようとしていた頃なので（第107話『革命（2）』（注2）その2の口減らしを参照）これも無論、官製テロである。だから、JR福知山線脱線事件と手口がそっくりであり、どちらも朝の混雑時にガソリンを使って列車を脱線、転覆させ、建物などに激突させて爆発炎上を狙ったものと思われる。そうまで非情な手段でかき集めた軍資金でもって東芝の技術者だった父親を持ち、自身も石川島播磨重工業株式会社（現、株式会社IHI）で超音速輸送機のエンジンを造っていたという宇宙飛行士の野口聡一氏を始め、ドイツ系ユダヤ人がイギリスに創設し、歴代会長にチャールズ皇太子が名を連ねて日本経済連合会が支援しているユナイテッド・ワールド・カレッジという国際学校の卒業生の星出彰彦氏や九州大学工学部に在籍中、政府（皇室）御用達の読売テレビ放送が主催する手作りの人力飛行機で飛行距離を競うテレビ番組の『鳥人間コンテスト選手権大会』（1977年から放送開始）に出場したという若田光一氏、父親が陸上自衛官、元夫は三菱スペース・ソフトウエア株式会社の社員、上皇后美智子氏の祖父の故郷であり、人口2万人ほどの 群馬県の館林町（現、館林市）から慶応義塾大学の外科医となって1994年に初の女性宇宙飛行士となった向井千秋氏の次に女性飛行士になった山崎直子氏と、政府（皇室）に所縁のある宇宙飛行士達を国際宇宙ステーションに次々と送り出し、常駐する宇宙飛行士の数を増やす為の居室や実験施設、各国政府（王室）のインターネット接続や衛星通信用の人工衛星が発射できる機器を備えた宇宙船きぼうを建造して一回につき約2,360億円もの打ち上げ費用をアメリカ政府に支払い、3回に渡って打ち上げてもらってようやく国際宇宙ステーションとドッキング（宇宙船同士の合体作業）ができたものの、設置する場所をトイレがあって空気が十分に浄化されていない後方から国際宇宙ステーションの進行方向である左舷側に変えてもらったことで直接、宇宙空間を漂う遺棄された人工衛星の残骸や流星（隕石）などの宇宙ゴミに衝突する危険があるため宇宙船の板金を厚くして本体に傷がつかないよう装甲板も設置しなければならなくなり、その費用が増えた他、宇宙を訪れる観光客を増やす予定だったコンステレーション計画をアメリカ政府が財政悪化を理由に取り止めたことから日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も観光事業計画を中止せざる得なくなり、国際宇宙ステーションへ行く目的が減ったため日本国民の血税で建造費も維持費も賄われてきた宇宙船（宇宙空間での分譲マンション）でありながら施設整備を行うとの理由でアメリカとカナダ政府にも利用権があることから結局、日本からの宇宙飛行士よりも欧米人達の方が宇宙船きぼうを占有することとなった。その上、わざわざ宇宙飛行士達を送って国際宇宙ステーションで行わせた実験というのも相変わらず原子爆弾（核兵器）の為の赤外線や紫外線といった太陽からの電磁波の観測や、兵器及び燃料に使えそうな隕石（鉱物）の探索と新素材の開発、生物（細菌）兵器にする植物や細菌の培養、マウスやカエル、メダカ、昆虫などの小動物の虐待及び解剖実験の他、こうした宇宙開発事業、宇宙での植民開拓政策に巨額の税金を使うことへの大衆の批判や非難をかわすためプロパガンダ（大衆洗脳宣教）として時々、国際宇宙ステーションでの暮らしぶりを撮影した動画を公開したり、地上と直接、交信する際に歌を歌ってみせたり、琴などの楽器を演奏したり、テレビの人気番組にゲスト出演するなど、大衆が喜びそうなパフォーマンスをして愛嬌を振りまく一方、宇宙船きぼうに設置された通信器材を使って大衆が地上でやり取りしているインターネット通信の監視や盗聴、通信制限の為の整備をしたり、小型人工衛星を飛ばして対象人数とその範囲を広げる言論統制を2022年の現在もなお、しつこく行っているらしく、財政を破綻させ、国民が虐殺されることを知りながら太平洋戦争に導き、全国を焦土と化させた皇室と自民党が犯した戦争及び国家経営の失敗の責任を問うて二度と皇室と自民党は国政に関わらないよう言い渡すと共に新しく設ける政府に対しても注意を促す為に敷いた日本国憲法で言論統制が禁じられたにもかかわらず、戦後のどさくさに紛れて再び暴力を使って日本国民から主権を奪い取り、戦争体験のない世代を手懐けて皇室と自民党が復権したため2022年の今も主権の座に居座り続ける皇室と自民党は相変わらず彼らの妄想でしかないマヤカシの栄光にしがみつき、自分達の失策や失態を隠蔽したり、誤魔化して大衆の多彩な意見や考えを自分達、皇室と自民党だけを褒め称えるお世辞やゴマすり、手下の企業経営者や学者、芸能人による自作自演の成功談などの嘘一色で埋め尽くすようアメリカ政府と結託して宇宙船きぼうに仕込んだようで、それが2013年6月5日に元CIA（中央情報局）職員で、アメリカ国家安全保障局（＝The National Security Agency、第一次世界大戦中に設けられた暗号解読を行う為の秘密組織を1952年に大統領だったハリー・トルーマンが公式に大統領メモ（＝Presidential memorandum、第116話『汚水』（注1）その8で話した大統領命令の一種で、その場限りのメモ書きでも大統領が書けばアメリカでは何でも法律にできるらしく、また、正式に法律として書面に残さないため大統領及びアメリカ政府の都合次第で書き換えや取り消しができるようにもなっているそうで、まさにイギリス王室（政府）の不文律（暗黙の了解）憲法の犯罪手口をそのまま踏襲したものである。）で設置させたもので、元から大衆の通信を盗聴したり、言論統制を行う為に設けられたアメリカ政府直属の“犯罪専門機関”である。そのため、自国はもちろん、他国の憲法や法律など全く意に介さない犯罪者のみが職員の機関なので当然、世界を股にかけてあらゆる盗聴や偵察、監視、言論統制を合法を装いながら税金で行っている組織でもある。職員数は2012年時点で約3万人～4万人、税予算は2013年で推定108億米ドル（日本円で約1兆1千億円）と見られているが、行政機関でありながら税金を払って彼らを雇っている国民に内情をほとんど公表しないことから職員数及び経費がどのくらいかは未だに謎である。これと同じ組織がイギリスは政府通信本部（＝Government Communications HeadQuarters、略してGCHQ。2016年の職員数は約5,806人、2017年の税支出は推定30億ポンド（日本円で約4,320億円））、カナダはCSE（＝The Communications Security Establishment、2020年時点の職員数は2,752人、2020年の税予算は7億7,970万カナダドル（日本円で約624億円））、オーストラリアはASD（＝Australian Signals Directorate、2018年の職員数は約1,900人、2018年の税予算は7,500万オーストラリアドル（日本円で約62億2,500万円）、ニュージーランドは政府通信保安局（＝The Government Communications Security Bureau、略してGCSB。2017年の職員数は約400人以上、2021年の税予算は2億1,266万3千ニュージーランドドル（日本円で約166億円））だそうで、日本では小渕恵三内閣時代に設置され、2005年の小泉政権で名称を変えられて改編され、2015年の安倍内閣でも再び名前が変えられて現在、内閣サイバーセキュリティセンターと呼ばれている組織が日本政府（皇室＆自民党軍事政権）直属の犯罪専門機関と思われるが、公表されている職員数が上位職の6人だけなのでこの人数だけでは日本国民全員の通信を盗聴及び監視、世論操作することは不可能なのでこれよりも古くから存在し、日本のCIA（中央情報局）として1952年に実父の竹内綱が土佐藩初代藩主の山内一豊から続いてきた公家（貴族）の血を持つ山内家の家臣で、 第116話『汚水』（注1）その1の中で話した山内容堂と共に明治維新の功労者であり、さらに養父の吉田健三を実父の竹内が殺害してその遺産で育てられた貴族院議員、後に昭和天皇の任命で第45代総理大臣になって以降、5期も首相を務めることになる吉田茂と、祖父が第116話『汚水』（注1）その8で話した生物（細菌）兵器の開発者である緒方洪庵の弟子で緒方の姓をもらったため一家そろって皇室のスパイとなり、朝日新聞社に就職して大正デモクラシー（第116話『汚水』（注1）その6の成城大学を参照）の頃に起きた白虹事件と呼ばれる皇室（王朝）転覆を示唆する「金甌無欠（黄金（税金）の甌（甕）が尽きて無くなることはないと）の誇りを持った我、大日本帝国は今や恐ろしい最後の裁判の日に近づいているのではなかろうか。『白虹日を貫けり』（BC3世紀の中国初代皇帝となる秦の始皇帝の暗殺未遂事件の際に起きた太陽の周りに白い虹のような輪ができる日暈、またはハロ現象を革命（政権転覆）の兆しとして例えた故事。なお、この『白虹貫日』については後ほど詳しくご説明します。）と昔の人が呟いた不吉な兆が黙々として肉叉（国民の生命と財産を切り刻む兵器）を動かしている人々の頭に雷のように響く」との記事をわざと出回らせて自分の嫌いな社長を貶めようと右翼団体に密告し、皇室の行う言論統制活動に貢献したとして後に朝日新聞社の副社長や内閣官房長官に出世させてもらった緒方竹虎、さらに太平洋戦争の頃は特高警察官として中国大陸で言論弾圧や拷問活動に励み、吉田茂の秘書官や初代官房調査室長を務めた他、現在の綜合警備保障株式会社（通称、ALways-Security-OKの頭文字を採ってALSOKとの商標社名らしいが、実際のところ、恐らく「ALL SerpentOK（直訳すると「全ての蛇族OK」、「高貴な青い血を持つ欧米白人王侯貴族の方々（第116話『汚水』（注1）その5のBlue Bloodを参照）と青龍の子孫である皇族の方々をお守りします）」が本来の略語の意味と思われ、商標マークの色も青が欧米白人貴族、黄色が黄泉の国（第116話『汚水』（注1）その11の葦原中津国を参照）と呼ばれていた大倭朝廷（現、皇室）が日本国内に侵略して建てた倭国のことを指しているらしく、文字通り、皇室御用達企業である。そのため、警備機関として税金で設けられている警察を差し置いて民間警備会社であるALSOKが政府（皇室）から直々に在外公館の警備を委託されており、国民は二重に税負担を強いられる仕組みになっている上、その在外公館で諜報活動に従事したり、自社の警備社員に私的な借金額を申告させるなどの信用情報も調べていたそうなので、無論、顧客となる国民の信用情報も諜報していると見られる。2022年時点の従業員数38,192人、売上高は4,890億9,200万円、前話のアベノミクス以降、前年までかなり悪化していた営業利益率が急上昇している。）の創業者である村井順、この3人が創設した内閣情報調査室という部署に所属する職員が内閣サイバーセキュリティセンターも兼任しているものと思われ、この内閣情報調査室の職員数が2019年時点で約194名だそうだが、それでも国民全員の個人通信を諜報するにはかなり人数が少なすぎるためどうやらALSOKのように外部の業者に委託しているらしく、その業者というのが2015年2月10日から提携し、14世紀の南北朝時代に京都で刀鍛冶屋（兵器開発者）をしていた歌代與左衛門の末裔らしい専務理事の歌代和正氏と明治大学の先端メディアサイエンス学科教授であり、理化学研究所のプライバシーと社会制度チームの客員研究員でもある代表理事の菊池浩明氏らが2ちゃんねる（第116話『汚水』（注1）その5参照）などの大衆が集うインターネットサイトがまだなかった1992年から創設した一般社団法人JPCERTコーディネーションセンターと、これまた1992年から慶応義塾大学の工学博士で情報工学の名誉教授でもある村井純氏や東京大学理学博士でインターネット技術者という吉村伸氏、日米安保条約（第116話『汚水』（注1）その7参照）に反対して国会前の道路を埋め尽くすデモを行った学生や一般大衆を警察と右翼団体でもって弾圧し、祖父は慶應義塾大学教授、父親は創価学会（第107話 『革命（2）』（注2）その3参照）が創設した創価大学の教授であり、日本社会党（現、社民党。第115話『生命』（注1）の賀川豊彦を参照）と同じく、自民党の対抗勢力を演じさせる為に結成させた日本共産党の党員で東京大学の学生だった樺美智子にデモ隊の学生達と警官隊が揉み合っている最中、密かに自決させ、デモの犠牲になったように見せかけた挙句、さらにその日本共産党から連合赤軍という新たなテロ組織を結成させて首相官邸や警視庁を襲撃させたり、国内線の飛行機を乗っ取らせてヤラセのハイジャック劇を演じさせ、皇室の出身地である北朝鮮に向かわせた他、連合赤軍内で仲間同士で殺し合う凄惨なリンチ殺人を行わせてからテレビに生中継させて警察と連合赤軍が銃撃戦をして見せるなど、ありとあらゆる犯罪を大衆に見せつけ、皇室や自民党などの権力者に反抗することは反社会的行為と潜在的に決めつけ、個々の国民が権力者と違う意見や考えを持つことは阻止すべきとの偏見や同調圧力などを植えつけるプロパガンダ（大衆洗脳宣教）を主導した当時の総理大臣で安倍晋三氏の祖父、岸信介に就職口を世話してもらった早稲田大学の卒業生で社団法人日本能率協会との名称の右翼系の総会屋（株主や経営コンサルタントなどを装って企業経営に難癖や虚偽助言を行い、金品などを脅し取る反社会団体のこと。主に株主総会の場で難癖を付けることから総会屋と呼ばれるようになった。）と思しき幽霊会社に入社した連合赤軍関係者でもある鈴木幸一氏、中国の歴史書『三国志』に出てくるBC3世紀の漢王朝の初代皇帝である劉邦の子孫が朝鮮半島の百済（現、韓国南西部。第110話『灌漑』（注2）参照）に移住した後、大倭朝廷（現、皇室）と一緒に日本を侵略しに来た勝氏という氏族の末裔ということから大蔵省に入省した元財務事務次官である勝栄二郎氏、『月刊アスキー』という1977年からパソコン専門雑誌を発行していた株式会社角川アスキー総合研究所（現、KADOKAWA。第116話『汚水』（注1）その5の角川春樹氏を参照）の元部長の深瀬弘恭氏、この5人が代表となって慶應義塾大学、東京大学、東京工業大学などの学生も巻き込んで設立された株式会社インターネットイニシアティブ（インターネット及び携帯電話の接続サービスを行う通信会社で2021年時点の従業員数は4,079名、売上高は2,130億188万円）という、1993年に日本国内で初めてインターネット接続サービスを始め、2003年にも国内で初めて遠隔操作で学校や職場内にあるパソコン通信を監視したり、管理する設備サービスを行う民間業者と内閣サイバーセキュリティセンター及び内閣情報調査室は提携を結んでいて、それでもスパイ活動する人数が少なかったのか2007年からは日立製作所（第116話『汚水』（注1）その6参照）や日本電信電話株式会社（第107話『革命（2）』（注2）その3の特殊会社を参照。通称、NTT）、東京電機大学（第116話『汚水』（注1）その5参照）の出身である富士ソフト株式会社の創業者の野澤宏氏と日本にある米系コンピューター企業の日本IBM会社が共同出資しているインターネット通信上の警備会社の株式会社ラック、さらに佐賀県出身の在日韓国人で父親の代からパチンコ業などのゲーム機器の遠隔操作で財を成した孫正義氏が経営するソフトバンクBB 株式会社（現、ソフトバンクグループ）も引き入れて一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会（＝Computer Security Incident Response Team、略してCSIRTまたは日本シーサート協議会。国内の各企業にチームとして参加するよう呼びかけて各企業で働く従業員の連絡先である住所、携帯電話番号、メールアドレスを災害時の緊急連絡用と偽って集めさせ、職場内はもとより、自宅や外出先での電話やインターネット通信、メールのやり取りなども各企業の担当者が傍受できるよう図ると共に、傍受した内容が日本政府（皇室＆自民党軍事政権）にとって都合の悪い情報であったり、軍事機密に漏洩があった場合は企業名や担当者名といった自身の正体を明かさずそうした発生連絡や報告を行い、不都合な情報の隠蔽方法や巷への拡散の防止策、処理方法などを話し合えるよう日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の評判を擁護し、世論操作する為だけに設立されている企業組合である。2022年時点では既に454チームが加盟しており、目標は3千チームだそうで、この日本シーサート協議会（または日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会）のロゴマークと言うのが沖縄県では守り神として言い伝えられる“シーサー”（狛犬に似た獅子の獣神像）なのだからまさしく日本中、どこに勤めても日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の悪口や批判を冗談でもおちおち言えそうにない。なぜなら、シーサーが魔除け、守り神と沖縄で言い伝えられるようになったのも皇室が関係しているからで、江戸時代の囲碁棋士だった渋川春海が緯度（太陽の位置）によって起こる日食を経度（太陽の進み方や光が差し込む入射角）で起きるなどとでたらめを言って貞享暦という暦を作り、月光（月食）や太陽光（日食）を用いた原子爆弾（核兵器）の開発支援を大倭朝廷（現、皇室）に願い出たため1689年に江戸に天文観測所を設け、大倭朝廷（現、皇室）の軍事拠点となっている沖縄で幕府に隠れて貞享暦に基づいた兵器実験が繰り返され、火災が頻発して地元民から苦情が上がったことから倒幕計画の発覚を恐れた大倭朝廷（現、皇室）が贔屓にしている風水師（第116話『汚水』（注1）その4参照）に隠蔽工作を依頼し、シーサー（獅子の獣神像）を置けば火災が防げると偽って現在の沖縄県島尻郡八重瀬町富盛にそれを置かせたからで（琉球王国の歴史書『球陽』1745年発刊を参照）、以来、軍事計画の漏洩を未然に防いだということで大倭朝廷（現、皇室）が特に祀ってきたことからシーサー（獅子の獣神像）は“軍事機密の守り獣神”となった。だから、そのシーサー（獅子獣神）をロゴマークにしている日本シーサート協議会（日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会）が日本政府（皇室＆自民党軍事政権）を擁護する為に大衆を監視していることは確かで、言うなれば大衆の中にこっそり紛れ込んであれこれ私信を集め、上役に報告する密告屋のグループとも言える。）という名で上述のJPCERTコーディネーションセンターと株式会社インターネットイニシアティブが主導して企業グループまで作っているそうで、その彼ら日本政府（皇室＆自民党軍事政権）のシーサー（獅子獣神）役が行った活動事例というのが2015年5月8日の年金管理システムサイバー攻撃事件、いわゆる“消えた年金”、年金記録改ざん事件である。これも元はと言えば、国際宇宙ステーションや宇宙船きぼうの建造費などの宇宙開発事業（宇宙植民地政策）に必要な軍資金（裏金）を絞り出そうと年金保険料やその積立金に目を付け、それまで年金積立金を運用管理してきた社会保険庁が郵便貯金と同じく政府（皇室）が経営失敗した保養施設のグリーンピアに投資したり、職員同士が交際費や遊興費に使い込んで積立金が減っていたことからその醜聞をわざと大々的に公表して年金制度の見直しや改革を謳って社会保険庁を解体させ、小泉内閣では完全な民間企業にしてしまったことで預金場所が選べるようになった顧客を減らす結果になった郵政民営化の失敗を避け、2007年の安倍内閣から社会保険庁を半官半民の特殊会社（第107話『革命（2）』（注2）その3参照）である年金保険機構に改編させたからで、これによりほぼ全国民が否応なく年金保険に加入させられて年金保険料を払い込まされると同時に、宇宙開発事業費の為に政府（皇室）が年金積立金を使い込んで年金の受取額が年々、減らされる原因を社会保険庁時代の職員達による不正や横領、組織改編を行う際の帳簿管理や事務手続きの不備などを言い訳に挙げて誤魔化し、さらに積立金を引き出して使い込む為に起こしたのがハッキング（情報窃盗術）による年金保険機構のパソコンから漏洩したという年金記録の流出騒ぎで、もちろんこれも日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の自作自演である。そもそも、インターネット通信やパソコンなども知られていなかった1990年代からそうした通信技術に携わってきたのがJPCERTコーディネーションセンターや株式会社インターネットイニシアティブであり、さらに2007年に日本シーサート協議会（日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会）まで加わっていながらそんなインターネット技術のプロ中のプロと言える集団が鉄壁の構えでもって安倍政権が2015年1月9日に発足させた内閣サイバーセキュリティセンターと1か月後に業務提携し、パソコンのセキュリティ対策に当たってからわずか3か月後にはもう漏洩事件が起きて、彼らのようなインターネットの専門技術や大型設備を持った外部からの侵入者はもとより、まるで内閣サイバーセキュリティセンターが設置されるのを待っていたかのような犯罪が起きるはずはなく、まして他人の年金記録を125万人分も盗み出して調べるだけでも相当、面倒臭いのに何の得になるのかその動機も見当たらない。明らかに年金記録を改ざんして国民に支払う年金額を減らしたい日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が指示してやらせた犯罪であることは誰が見ても分かりそうなものだが、政府（皇室）から約束された報酬や出世に目が眩んで年金制度そのものを内部崩壊させる犯罪に手を貸し、自分達も他の国民と一緒に将来、受け取るはずだった年金を失くしてでも日本政府（皇室＆自民党軍事政権）のシーサー（守り獣神）として仕えたがる狂信的な支持者の方々が国内の企業には相当数、いらっしゃるようなので、そうした日本政府（皇室＆自民党軍事政権）への疑惑や批判を表立って口にすることは許されないらしく、あくまで皇室と自民党が犯した犯罪ではなく、現場で働く職員達によるものとして、社会保険庁時代の職員や半官半民の年金保険機構で働く従業員達の中にも悪事やミスを犯さず働いている人達が大勢、いるにもかかわらず、なぜかそんな罪もない人達もまとめて私的な交際費や遊興費に年金積立金を使い込んだり、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）への横流しや帳簿の改ざんなどを手伝った共謀者達と一緒に同罪にされ、年金記録が消えた原因は全て現場で働く職員達（国民）の責任とする報道しか世間には出回っていない。しかし、このまま日本政府（皇室＆自民党軍事政権）に使い込みを許せば年金制度が崩壊するのは時間の問題で、皇室と自民党を強く糾弾し、彼らの指示や命令に従わず国政から彼らを一掃しない限り、国民の個人的自由は守られず、私生活が干渉されたり、脅かされる他、自分の意見や考えを自由に発言できなくなったり、周囲の意見や考えに合わせるよう常に言葉に気を配り続け、さらに皇室と自民党の都合に合わせた情報しか見聞きできず、自分にとって有益な情報を知ることも学ぶこともできず、さらに犯罪被害に遭って法に訴えてもうやむやにされたり、賠償金なども減額されるため正しい法はあっても法の効力はなく、国家（共同社会）全体が無法地帯と化してしまう。だから、年金も本来、受け取れるはずだった額より少なくなったり、受け取れる資格年齢を先延ばしにされたり、年金保険料を払っていない国会議員が多くの年金額を手にしたり、逆に長年、年金保険料を払ってきたのに自分から申請しなければ5年で時効にされたり、煩雑な手続きで誤魔化されて受取資格を取り消されるなど、理不尽極まりない被害が後を絶たず、また、言論の自由も個人的な被害を挟んで厚かましいようだが、事実に基づいて皇室と自民党がこれまで犯してきた不正や犯罪、戦争（人殺し）や軍拡についての実態をありのまま本作品に書いて公表し、この天地を統べる神様の裁きに訴えようとしただけで作品を保存していたパソコンを3回も不正アクセスで壊されたり、パソコンも携帯電話も乗っ取られて今も四六時中、見知らぬ誰かの監視下にある状態でこの作品を書いているのだが、そうした言論弾圧がもっと酷くなるとたとえちょっとした冗談や失言、悪意のない発言でも歪曲して密告されて貶められたり、脅迫を受けたり、暴言や暴力を振るわれたり、証拠や裁判もなしに不当に逮捕されて投獄されたり、拷問を受けたりするなどして犯罪がより拡大し、その被害を恐れていっそうお互い束縛し合ったり、監視し合うことになり、ひたすら不自由で窮屈な恐怖と不安に満ちた生活を強いられるようになる。それに加えて経営破綻しては公的資金（税金）を注がれて復活し、また倒産を繰り返すだけの日本政府（皇室＆自民党軍事政権）お抱えの御用企業ばかりが競争もせず贔屓されて増え続ければ当然、景気は悪化する一方となり、賃金はどんどん減らされ、家計もまた先細りしていく。その失策も不公平も言論弾圧によって糾弾できなくなるのだから貧困はより深刻となって国家経済も崩壊する。まさしくこうして国家（共同社会）を滅亡させる為だけに日本政府（皇室＆自民党軍事政権）以下、内閣サイバーセキュリティセンターや内閣情報調査室、彼らと提携したJPCERTコーディネーションセンターやインターネットイニシアティブ社、日本シーサート協議会といった企業グループは国民の血税や年金保険料を使い込んでおり、2022年の国全体の税予算でも過去最高の防衛費（軍拡費）を盛り込んだ107兆5,964億円、前年より税負担を13.6%も増やした税収がたった65兆2,350億円と予算の半分ぐらいしか稼げていないにもかかわらず、「後で倍にして返すから」と言っては親の財布から金銭を抜き取ったり、借金を繰り返すドラ息子（第116話『汚水』（注1）その10のドラえもんを参照）に似て国債（借金証文）の発行ばかりを繰り返し、税収（稼ぎ）を超える贅沢な出費を見積もって要求した予算の一つがこの内閣サイバーセキュリティ費であり、2014年で10億円だった予算が2015年で16億円、2016年は17億円、2017年が24億円、2018年が24億9千万円、2019年も同じく24億9千万円、2020年は少し下がって15億3千万円、2021年で再び上がって16億7千万円、2022年では8億6千万円と半分ほど下がったが、なぜ、2020年から要求額が下がったのかと言えば2021年9月1日からデジタル庁という新たな省庁が設けられたからで、内閣サイバーセキュリティと似た業務も引き受けながら職員数411人、予算額4,720億2,555万円とこれまで平均17億円だった予算を約278倍も超える荒唐無稽な予算を得て、初代デジタル大臣には幕末の元力士で明治維新に参戦して倒幕に貢献し、愛知県豊川市を縄張りにしていた暴力団の平井一家（現拠点は豊橋市）の親分となった平井亀吉の頃から皇室と懇意であり、その亀吉の息子が四国の香川県高松市で土建業を営むようになってからは小豆島の西隣で瀬戸内海に浮かぶ豊島という高松市の目と鼻の先にある人口1千人ほどの小さな島にキリスト教の宣教師を装った皇室の密偵の賀川豊彦（第115話『生命』（注1）参照）が乳幼児を収容する孤児院や知的障碍者施設、老人養護施設、豊島農民福音学校というヤマギシ会（第115話『生命』（注1）の協同組合を参照）に似た生物（細菌）兵器を開発する農学校などを建設した際にもそれを手伝い、さらに1978年から香川医科大学（現、国立香川大学医学部）が高松市に創設されてからはそこで行われる生物（細菌）兵器による人体実験や解剖で出される器具や薬品、死体など、国民に知られてはいけないゴミをミミズを使って土壌改良剤を作っていると偽って密かに豊島に埋める処分も請け負うようになったことでにわかに香川県を仕切る有力者となり（豊島事件を参照）、ラジオ四国（現、西日本放送）の創業者を始め、四国新聞の社長や四国電力（前話のノーベル物理学賞受賞者の中村修二氏を参照）の取締役といった要職を務めた後、議員に出馬して国政に携わるようになった平井一家の直系子息であり、自身は2018年10月から第4次安倍内閣で国民のパソコンや携帯電話の通信内容を傍受したり、監視する為の通信機器として宇宙船きぼうから放出する超小型人工衛星（例、株式会社IHI（旧、石川島播磨重工業）の子会社の明星電気が作ったWE WISH、和歌山大学や東北大学のRAIKO、福岡工業大学のFITSAT-1など）を製造販売する事業を推進する宇宙政策や、東南アジアを中心に日本のアニメや日本食などを輸出したり、外国人投資家を日本国内の不動産に投資するよう呼びかける事業を行う半官半民の株式会社海外需要開拓支援機構、一般には“クールジャパン機構”と呼ばれる特殊会社を運営するクールジャパン戦略政策を総理大臣から任命されて担当する内閣府特命担当大臣に就任し、2013年に設立して以降、わずか4年で4割近くの事業が破綻して2018年には累積赤字が既に179億円に上っていたクールジャパン機構（海外需要開拓支援機構）の赤字を埋めるべく香典代わりの寄付金も狙った保険金大量虐殺を府立一中（現、東京都立日比谷高等学校。第115話『生命』（注1）のナンバースクールを参照）の姉妹校である東京都立豊多摩高等学校を卒業し、手塚治虫が経営する虫プロダクション（第116話『汚水』（注1）その5参照）で働いていたという杉山卓氏やその妹の八田陽子氏とその夫が経営する株式会社京都アニメーションと密かに結託して2019年7月18日に起きた京都アニメーション放火殺人事件を指示したようで、用意周到に消防法や建築基準法に定められた義務や規定から逃れられる構造設計の社屋を防火建築にしなくていい地域に建てさせ、スプリンクラー（散水器）を設置しなくていい延べ床面積にして二重鍵で頑丈に施錠された屋上だけを唯一の避難口にし、さらに表向き避難用経路として2つ以上の階段を屋内に設け、設置義務もないバルコニーまでわざわざ外壁に取り付けて防火対策しているよう装いながらNHK職員が仕事の依頼に来るというその当日に職員を装った実行犯を会社の中に潜り込ませ、社員達が玄関やバルコニーから外へと逃げられないよう玄関先で大量にガソリンを撒かせて放火させ、煙が最上階にまで届くよう設計されていた螺旋階段の煙突効果も手伝って36人が死亡、34人を負傷させた挙句、上述のJR福知山線脱線事件と同じく救助を遅らせるようにも指示していたらしく、そのため、社員全員の救助が完了してから病院に救急搬送するまでの時間が最短でも40分、平均1時間半以上もかかっており、しかも路上や公園、駐車場などに重症患者を放置してなぜか軽症者を優先的に搬送している上、地上まで降りて避難できるバルコニーがあれば避難用の階段を2つ以上設置したり、避難はしごや誘導灯などの避難器具を備える義務はないけれど（建築基準法施行令第121条3項及び消防法施行規則第26条5項＆（ホ）を参照）延べ床面積に含まれていない奥行1m以下のバルコニーは別の構造物なので必ず地上に通じる避難はしごやタラップなどの避難器具を設置する義務があるにもかかわらず（消防法第25条参照）そうした避難器具を設置していなかった為に社員が隣家のはしごを借りて避難する羽目になり、直接的な放火だけでなく、京都アニメーションの建築違反も火に油を注ぐ形で災いして重篤な労働災害に社員達を遭わせ、被害を拡大させているのにそんな違法企業の為に安倍元首相を始め、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が率先して音頭を取って免税待遇の災害義援金と称した寄付金を国内外に宣伝して回り、他人の災難や不幸を口実に香典泥棒（遺族を慰労したり、葬式の足しにと多くの人から差し出される香典を遺族と無関係な赤の他人がその香典を横盗りすること。）よろしく金銭をかき集め、そこで集めた金を京都アニメーションと分け合いながら自分達、政府（皇室）が失敗したクールジャパン機構（海外需要開拓支援機構）の損失や日本への投資を装った資金洗浄を行ってきた欧米政府（王室）とその企業群などにも賄賂を渡し、そうまでなりふり構わず浅ましく金を漁って損失を埋めても結局、歴代クールジャパン政策担当の中で最も赤字を出すことになった平井卓也氏がこれまで四国新聞やラジオ四国（現、西日本放送）などのプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）活動に祖父や両親が関わっていたからかIT（情報通信技術）政策の担当大臣でもあったため2021年のデジタル庁の発足と同時にこのデジタル大臣に就任したようで、その後、暴力団の親の家庭教育が裏目に出たのか自身の提案した政策を批判した民間企業を脅迫して言論を弾圧しようとしたり、選挙活動での買収疑惑や自民党の香川県支部に指定暴力団の組長を出入りさせて献金で資金洗浄させていたという疑惑も上がり、その出自が疑われて大衆からの支持を失いかねない平井氏の品性の無さを嫌った政府（皇室）に干されたらしく選挙で平井氏が落選したため、父親が小泉元首相の秘書をしていたという衆議院議員の牧島かれん氏が2022年の今はデジタル大臣になっているのだが、このデジタル庁が目下、目指しているというのが役所の窓口などで本人確認の為と言われて提示する身分証明書のマイナンバーカードと保険証や運転免許証の統合であり、これらを一つにまとめれば銀行口座の開設時に身分証明書としてよく使われてきた保険証や運転免許証から個人の銀行口座番号やクレジットカード番号、借金額などの信用情報も芋づる式に引き出せるからで、要するに国民のへそくり（隠し財産）もIT（情報通信技術）を用いてこっそり調べ、自分達、政府（皇室）で横盗りしてしまおうという魂胆らしく、もはや政権末期である。そのため、デジタル庁は一見、法律の委任＝法的権限を持たず、罰則や義務を課したり、国民の権利を制限できる命令は下せない法律になっているものの（デジタル庁設置法第7条第4項参照）、その一方でデジタル庁そのものを指揮するのはデジタル大臣ではなく総理大臣自身なので（デジタル庁設置法第6条参照）国会（国民の意見や考え）の承認を経ずとも総理大臣の都合次第でいくらでも命令を下すことができる。つまり、独裁者の為の機関がこのデジタル庁である。そして、このデジタル庁の企画立案を行っているのがデジタル庁内で開催されるデジタル社会構想会議と、総務省で開かれるデジタル田園都市国家構想実現会議というどちらも民間の学者や専門家、企業経営者などが集う有識者会議である。両方の会議ともメンバーは重複している人物が多いが、違いはデジタル社会構想会議の議長は上述した株式会社インターネットイニシアティブの代表者で慶応義塾大学の情報工学教授の村井純氏が議長となっていてその他のメンバーとしてはインターネットショッピングのサイトで知られる楽天グループ株式会社の三木谷浩史氏や「価格.com」や「食べログ」などのサイト名で家電や飲食店などの情報をネット配信する株式会社デジタルガレージの創業者の伊藤穰一氏、民間企業を装ったフランス政府公営の水道会社のヴェオリア・ウォーター社の日本支部の代表者で1963年から小中学生を中心に「進研ゼミ」という名の通信教育サービスを販売する株式会社ベネッセホールディングス（旧、福武書店）の取締役でもある野田由美子氏などが入っており、食品や日用品、家電といった必需品一切を自分達、政府（皇室）御用達企業からしか購入できないようにする、いわば国民自身が所有し、経営する民間の中小企業を一切、無くして地方も含めた全国のあらゆる企業を協同組合（第115話『生命』（注1）参照）にする為の会議であるのに対し、総務省で開催されるデジタル田園都市国家構想実現会議は議長が現、総理大臣の岸田氏で、その他のメンバーは靖国神社に祀られている戦犯への礼拝に賛同する一方、太平洋戦争で他国の一般女性が日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の指揮管理する軍隊に慰安婦として強制連行されて強姦された戦争責任を証拠がないとの理由で否定している内閣官房長官でワクチン接種推進担当大臣でもある松野博一氏、沖縄の米軍基地を減らして本土の基地を拡大し、空飛ぶ車やドローン（偵察機。第116話『汚水』（注1）その10参照）でもって上空から国民を常時、監視及び攻撃できる構想を提案している防衛副大臣の若宮健嗣氏、元総務省の官僚でカリフォルニア大学バークレー校（＝The University of California, Berkeley、略してUC Berkeley、CAL、Berkeleyとの名前でも知られる1868年に建てられた公立大学で、“パブリック（公立学校）・アイビーリーグ”（アイビーリーグについては第116話『汚水』（注1）その8の植民地大学を参照）と呼ばれる軍事科学や諜報活動を教育する為の学校であり、バークレー校は大抵、反戦や反政府（王室）思想を持った大衆や外国人を排除するアメリカのアイビーリーグ（特権階級を気取った奴隷監督官養成大学）の中で逆にわざとそうした大衆や外国人を受け入れてその思想や行動などを調査分析し、これを攻略したり、扇動する方法を編み出す、要するにプロパガンダ（大衆洗脳宣教）の方法を研究する大学でもある。そのため、伝統的なカソリック（キリスト教軍事科学）の教えを強行に大衆に押し通すより大衆の反応を確かめてから大衆が受け入れやすい方法で徐々に浸透させていく宣教手法を行った17世紀のアイルランド人司祭のジョージ・バークレーにちなんで名づけられており、卒業生の中には携帯電話の販売で知られるApple社の創業者の一人であるスティーブン・ウォズニアック氏やパソコンの構成部品である半導体素子を製造するインテル社の創業者のゴードン・ムーア氏、同じくコンピューターの製造販売を行うサン・マイクロシステムズ社の主任技術者のウィリアム・ジョイ氏など、日本からもソフトバンクグループの孫正義氏がバークレー校の卒業生の一人であるように大衆が使うパソコンや携帯電話などの通信機器を用いてデモや革命（暴動）への参加を呼びかけたり、政府（王室）が誘導したい意見や考え、直近の例を挙げればコロナウィルス（偽伝染病）の感染防止と偽って大衆の言論を統制する為にマスクの着用を強制したり、偽感染患者の対応に追われる振りをした医療関係者を賞賛する宣伝を行って医療機関への信頼を大衆に植えつけると同時にコロナウィルス（偽伝染病）への恐怖も煽って医療機関で医療検査やワクチン（弱毒化した病原菌）接種を受けるよう誘ったり、あるいは黒死病（ペスト菌）が流行した中世と同じくコロナウィルス（偽伝染病）は中国が発祥だからと中国人を始め、アジア人達を無差別に攻撃して大衆の戦意を高め、戦争（人殺し）に導こうとするなど、政府（王室）御用達企業が製造販売する武器や兵器を大衆が嫌でも買わざるを得ないよう販売促進する為の世論操作といったプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）活動を目的としており、その他は盗聴や盗撮、メール及び添付書類の監視といった言論統制を行う為の通信技術の研究も行っている。また、広島、長崎に投下する原子爆弾を開発したマンハッタン計画の指揮官だったオッペンハイマー（第116話『汚水』（注1）その8参照）がバークレー校で物理学部教授だったことからアメリカにおける核兵器開発研究の主要拠点となっていて、マンハッタン計画の中心施設だったロスアラモス国立研究所や現代で磁気浮上鉄道の一つであるインダックトラック（＝Inductrack）の研究を行ったり、レーザー核融合施設などを備えたローレンス・リバモア国立研究所、また、宇宙での核兵器研究を行う為に創られた宇宙科学研究所（＝The Space Sciences Laboratory、略してSSL）といったこれら研究施設を建てたのもこのカリフォルニア大学バークレー校である。2021年時点の学生数は45,057人、大衆や外国人を受け入れると言っても軍事機密に近い場所でもあるため身元の分からない学生は受け入れられないので地元民であれば年間最低学費が約9,214米ドル（日本円では約101万円）で済むが、カリフォルニア以外の在住市民や外国人留学生は年間最低学費が倍以上に跳ね上げられて約24,091米ドル（日本円で約265万円）となっているため自ずと限られた所得層の学生に厳選される仕組みになっている。）へ公費留学した2022年現在は鳥取県知事となっている平井伸治氏、そして東洋大学の国際地域学部教授や慶應義塾大学の名誉教授を務める経済学者で人材派遣会社の株式会社パソナグループを始め、金融会社のSBIホールディングス株式会社やオリックス株式会社などの民間企業でも取締役などの肩書を持ち、さらに政界にも出馬して経済財政政策や金融などの内閣特命担当大臣を歴任、2004年に小泉内閣で郵政民営化担当大臣に就任したことでその名が知られるようになった竹中平蔵氏といったメンバーで構成されているそうなので、このメンバーの経歴からしてデジタル田園都市構想会議は軍事力強化の為に全国の地方都市を作り変える計画のようで、少子化に伴い、自衛隊への入隊者も減っていることから日本人の兵士を機械に置き換えて無人化し、それ以外は米軍に委託して沖縄の米軍基地の活動範囲を本土に広げると同時に沖縄と同じように米軍基地や軍事施設の顧客を相手に政府（皇室）お抱えの商店や企業が軒を連ねる地方都市に変えようとしているらしく、そのため19世紀の産業革命だった頃のイギリス政府（王室）のスパイで国会速記者のエベネザー・ハワードが書いた地方計画論の『Garden Cities of To-morrow（邦題は『明日の田園都市』となっているが、元々の題名は『To－morrow: A Peaceful Path to Real Reform（表向きは『明日～真の改革への平穏な道』が邦題だが、Tomorrow「明日」をTo「～へ」とMorrowに－で区切って書かれている通り、Morrowはスコットランドのダムフリース村（第116話『汚水』（注1）その1参照）から生まれた苗字なので「非公式な土地支配者へ」が本来の意味であり、いわばスパイ宛てに書かれた本であることから実際は『スパイ諸君へ～実際の改革へと穏便に大衆を導く方法』が本当の題名である。1898年初版）なので、実際は『非公式な土地支配者諸君への荘園制（または農奴制。第107話『革命（2）』（注2）その3参照）都市構想』がこの本の真意を表す邦題となる。）にちなんで“田園都市構想”と名づけられたものと思われ、また、この『明日の田園都市』という本は16世紀のイギリスで書かれた『ユートピア（理想郷）』（第107話『革命（2）』（注2）その1参照）の内容を踏襲して書かれた本でもあるので共産主義体制（特権を持った政党が軍事力で大衆を圧制し、農奴制を敷く社会制度のこと。または王が表立って政治の指揮を執らないが、実際は王政を敷く隠れ絶対君主制である。例、イギリス王室支配によるソ連や中国共産党、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）など。）を強化する為の政策会議でもある。だから、防衛関係の各大臣と一緒に地方の各県知事や民間の企業経営者達も参加していて、第116話『汚水』（注1）その13でも話した通り、中国が全国統一炭素排出権取引市場を敷いて政府の認定した企業と工場以外は石炭などの燃料を使って生産できなくなったように、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も主に水や燃料、食料の配給制を敷きたいらしく、大衆が個人で起業したり、店や工場を開くなどの自由な経済活動を阻んで資源を節約させ、イギリスの地方都市と同じように政府（皇室）の指定する企業や商店だけをタウンセンター（＝Town centre、軍事拠点及び商業地域）に集めて経済活動させる計画らしく、むろん、それが実現されてしまうと歩いて数分の所にあった個人経営の商店も食堂も工場も零細中小企業も消える。そうして地方に住む誰もが政府（皇室）指定の企業や工場、商店で働くことになるのだから公務員と同じでまさしくかつてのソ連（現、ロシア）や東欧、北朝鮮で行われてきた共産主義社会の再現である。昔と違う点を挙げるとすれば単にインターネットなどの通信技術を駆使するというだけで平安時代の荘園制（農奴制）や明治時代の寄生地主制度（小作人制度）と何ら変わらない。しかも、この会議のメンバーに郵政民営化担当大臣だった竹中氏が加わったことからして明らかに日本国憲法に規定されている国民主権を無視して皇政復古を目指す政策であり、それは2030年までに達成することを目標に国連で採択された“SDGs”（＝The Sustainable Development Goals、略してSDGs、日本語では「持続可能な達成目標」という名の表向きは各国政府（王室）が団結して掲げた政策目標になっているが、実際はイギリス王室（政府）から共有財産（植民地）にしている国連加盟国政府（王室）に向けて発せられた命令書のようなもので、1373年にイギリス王室（政府）がこの地球上で唯一、欺いたり、侵さないと誓って以降、2022年現在まで一応、それを守り続けて世界最古の軍事同盟となっている英葡永久同盟（＝The Anglo-Portuguese Alliance）の相手国であり、親戚国のポルトガル政府から選出された第9代国際連合事務総長（通称、国連総長）のアントニオ・グテーレス氏から厳命されているのだから欧米人達には何でも従う日本政府（皇室＆自民党軍事政権）はもとより、各国政府（王室）ともかなり本腰を入れて取り組んでおり、17項目に渡って掲げられた政策目標を各国政府（王室）が達成しなければイギリス王室（政府）を頂点にこれまで構築してきた国連（世界各国政府（王室）の会合）の存在価値や存続そのものが危ぶまれるものと考えられている。その17項目の政策目標が（1） 貧困をなくそう （2） 飢餓をゼロに （3）全ての人に健康と福祉を（4） 質の高い教育を皆に（5） ジェンダー平等を実現しよう（6） 安全な水とトイレを世界中に（7） エネルギーを皆に、そして、クリーンに（8） 働きがいも経済成長も（9） 産業と技術革新の基盤を創ろう（10） 人や国の不平等をなくそう（11） 住み続けられるまちづくりを （12） つくる（生産者）責任 つかう（消費者）責任（13） 気候変動に具体的な対策を（14） 海の豊かさを守ろう（15）陸の豊かさも守ろう（16） 平和と公正を全ての人に（17） パートナーシップ（一致団結）で目標を達成しよう、というものだそうで、どれもこれもこれまで何度も唱えられてきたお題目のようにも思えるが、この17項目を形だけでも2030年までに達成することで国連、特に加盟国政府（王室）に課せられる分担金（税金）に対する大衆の不満や疑念をなだめ、これまで通り、イギリス王室（政府）以下、各国政府（王室）が世界中の大衆を支配する共産主義体制（隠れ絶対君主制）を維持していこうとしているらしく、その為にこうした聞こえのいい政策を掲げたようだが、第二次世界大戦後の1945年に国連が創設されて以降、80年近く経っていても未だ何一つ、満足にできていない国連にこれらの政策を達成できる見込みはまるで無い。それどころか、逆にますます失敗しているようで、17項目のSDGs（持続可能な達成目標）を命じて檄を飛ばした国連総長のお膝元であるポルトガル政府は目下、国内の4割もの水資源が枯渇して深刻な水不足に陥っており、アメリカの保険会社の資金で建てられた非営利団体の世界資源研究所（＝The World Resources Institute、略してWRI）の2019年の調査でも日常生活で水不足を実感する国としてポルトガルは150か国中41位であり、水の供給を民営化して地域別価格にしている上、無料の公衆トイレなどまず、街中で見かけることはない徹底した節水管理をしていても既に水不足に陥っている以上、もはや節水管理に意味はない。そこでポルトガルだけでなく、水不足に悩む国々で導入が検討されているのが国際宇宙ステーションの生活環境と同じく尿や糞便の混じった下水を再利用するか、または海水を脱塩して真水に変える方法で、後者は海水を高温で燃焼して蒸留する方法が一般的なので使う燃料が増えることから非現実的であり、選択できるのは前者の下水を再利用する方法しかない。そうなればSDGs（持続可能な達成目標）が掲げる安全な水や健康からかなり外れた政策としか言いようがない。しかし、中世暗黒時代から上下水道を区別して水質に気を配るという公衆衛生の考えが欧米人達にはほとんどない上（第116話『汚水』参照）、これほど深刻な水不足に陥って異常気象が頻発してもなお、地球環境を汚染するだけの戦争（人殺し）や兵器実験を優先するのがイギリス王室（政府）を始めとした国連加盟国政府（王室）なのだから今後、共産主義体制（隠れ絶対君主制）が強化されてしまえば中世と同じく枯渇していくきれいな上水を政府（王室）関係者達が独占し、大衆が使える水はますます限られた汚水しかなくなり、水不足と共に公衆衛生が劣化することは必至である。ちなみに、日本は上記の水不足を実感する国のランキングで150か国中76位と今のところ大して深刻さはないようだが、上述のデジタル社会構想会議とデジタル田園都市国家構想実現会議の両方の会議にフランスの水道会社の代表者である野田由美子氏が入っていることからして資源の少ない日本で唯一、豊かさを自慢してきた水資源を欧米諸国に切り売りする計画らしく、それが実現されてしまえば第116話『汚水』（注1）その7で話した森林資源と一緒に水資源も欧米政府（王室）に根こそぎ奪われる可能性が高く、お金がなければ駅や公園でトイレに行くこともできず、水道を使うことも今後は贅沢品になるかもしれない。）、「持続可能な達成目標」なる国際的な共通政策を国連が唱え、大衆に向けて自分達の有能さや慈善、正義心を宣教しながらその実、地球で起きている様々な社会問題を解決するよりもアメリカとイギリス政府（王室）が牽引する国連を今後も維持していけるよう、ひいては国連の影で世界中の大衆を支配しようとするイギリス王室の王権強化を図るのと同じく、いかにも有名大学の教授職にあって大企業で役員もいろいろと勤め、さらに英語に堪能でハーバード大学を始め、アメリカの有名大学からも誘われて客員研究員となり、その上、政界でも数々の大臣を歴任してきた竹中氏が地方都市の改革案に提言するとなれば、そんな高い身分や肩書き、華々しい経歴など一切、持ち合わせていない大衆が生半可に竹中氏の意見や考えに反論しても元々、政府（皇室）や大企業、有名大学などに守られている彼とその支持者達に言い返されて一蹴されるか、彼の持つ高い身分や肩書き、数え切れないくらいの学歴や職歴に圧倒されて世間の多くも彼の前では口をつぐみ、批判しようとする大衆の味方になるはずもなく、それを見越して日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も彼をデジタル田園都市国家構想実現会議のメンバーに入れた訳で、言わば竹中氏は政府（皇室）が本当に目指そうとする政策を隠す為に自ら盾となって大衆の反論をかわしたり、批判や非難を受け止めて守ってくれる人物であり、彼の高い身分や肩書き、学歴や職歴の一切は単なる目くらましである。そのため、国連が数々の大掛かりな総会を開いて報告書なども山と積み上げ、いろいろ高学歴を持った人物や政府（王室）関係者などが入れ替わり立ち替わり演説を行って華麗なパフォーマンスを大衆の前で披露していても結局、成果らしい成果がないのと同じで、竹中氏もその数々の学歴や職歴、身分や肩書きの割には具体的に何かを成し遂げた実績が何もない。だから、彼の名前は竹中“平蔵”であり、平蔵とは“平氏”、つまり皇室を“蔵”に入れて隠すという暗号名で、竹中氏は生まれた時から隠密または忍者として育てられてきた皇室直属の傭兵である。平蔵という名前は元々、平安時代の10世紀に紀伊国（現、和歌山県）出身の土橋平蔵平政常という武将が現在の千葉県市原市平蔵を領有していた大倭朝廷（現、皇室）の遠縁で当時、摂政（現代でいう総理大臣）の藤原忠平に仕えていた平将門の家臣となり、財政破綻と皇位継承で揉めた大倭朝廷（現、皇室）を内戦によって政権転覆を図る敵兵や大衆をかく乱して減滅しようとした忠平の命により平将門がヤラセの反乱（平将門の乱。同時期に関西で反乱を起こした海賊の藤原純友と併せて承平天慶の乱とも呼ばれる。）を起こした際にはこの平蔵平政常が将門を匿って戦い、自刃してくれたことで第62代天皇に村上天皇が就任して大倭朝廷（現、皇室）を存続できたため、それ以来、平蔵は大倭朝廷（現、皇室）を守ってくれる傭兵を指す暗号名となり、その忍者の初代が徳川幕府の頃に長崎代官を務めていたキリシタン（キリスト教徒）の末次平蔵政直という男で、武断政治（武力を断ち切り、法律によって国を治めること。第116話『汚水』（注1）その6参照）を敷く将軍（国家元首）の徳川家光に反抗し、オランダを始めとした欧米諸国と武器密輸をしながら島原の乱（長崎のキリスト教徒による倒幕未遂事件）を画策していた大倭朝廷（現、皇室）がその陰謀を幕府に勘づかれそうになったため謀殺したのが最初の平蔵で、その次が第116話『汚水』（注1）その7で話した火付盗賊改方頭だった長谷川平蔵親子、その後も子々孫々が平蔵（皇室の忍者）を世襲して名乗るためイギリスのフリーメイソン（軍事結社）の暗号名であるジョンやジャック（第116話『汚水』（注1）その1参照）と同じく、平蔵（皇室の忍者）さんと呼ばれる人物が何人いたのか正確には分からないが、現代でその平蔵（皇室の忍者）さんの一人が竹中氏であることは間違いないようである。と言うのも、彼の父親の名前も那蔵という名前らしいので、これも大倭朝廷（現、皇室）が日本を占領する最初の拠点となった“那”覇＝平和で美しい日本の邦（国）を武力制覇する作戦を“蔵”に隠すという意味なので親子共々、皇室にその生涯を捧げているらしく、赤軍派と同じ日本共産党の支部組織である日本民主青年同盟に入って当初は大衆側に付く左翼（共産主義や社会主義。左翼、右翼についてはまた後ほど詳しくお話していこうかと思う。）を気取って暗躍し始めたが、その後は大衆の味方から敵役に路線変更したようで、福岡県出身で父親は郵便局で働く公務員でありながらわざと昭和天皇をからかう物まねをして大衆に取り入ろうとする二重舌の持ち主、母親は真言宗（または密教。ゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教日本版。第116話『汚水』（注1）その3参照）の寺院の娘で自身も日本国憲法に規定されている国民主権を否定し、「我々は天皇陛下に従うのみである」と皇室への狂信を隠さない『ゴーマニズム宣言スペシャル・天皇論』（2009年発刊）という漫画を描いている竹中氏と同じ皇室の忍者らしい小林よしのり氏から「日本を貶めた10人の売国政治家の一人」とか「国民の最低限の願いすら打ち砕く」などと、国民の最低限の基本的人権である国民主権を否定しているような無知な方からとやかく言われたくないが、竹中氏はこき下ろされているらしく、他にも日蓮宗（第116話『汚水』（注1）その3参照）の僧侶だった三代目三遊亭圓歌の弟子でNHK新人落語コンクールで入賞して皇室（政府）の贔屓により落語家として活躍するようになったらしい三遊亭鬼丸氏も「政府にすり寄り恥知らずな我田引水（他人の田畑に水を与えず、自分の田畑にだけ水を引き込むこと。）を続け私腹を肥やす傍ら納税（住民税）の義務を怠る、いわば国賊です」と同じく竹中氏を散々に酷評しており、これも政府（皇室）にすり寄ってコンクール入賞や落語家としての昇進と言える名跡（芸名）をもらった方に隠喩（第83話『歴史の始まり』（注2）参照）にもなっていないような風刺を言われても笑えないが、ともかくマスコミや芸能人達から竹中氏が大衆の敵として叩かれることで日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の行う政治に対する大衆の不満が爆発しないよう世論のガス（不穏な空気）抜きをさせているようで、それと共に今回、デジタル田園都市国家構想実現会議に竹中氏を参画させたのは平安時代の平将門の乱の時と同じ理由で次の天皇を女系の愛子氏にするか、男系の悠仁氏にするかで揉めている世論を悠仁氏だけにまとめたいらしく、女系天皇となれば結婚の際に外から別の血筋の親戚が新たに加わることになり、天皇の夫となった当人もちろん、その親戚が日本の領有権（支配権）を主張したりして第92話『ロゴス（言葉）(2）』のトロイア戦争のように政府（皇室）を始め国内が分裂して争うことにもなりかねず、また、外部の者を新たに招いてしまうと醜聞や軍事機密なども漏洩しかねないことから悠仁氏を次の天皇に推すことでまとまっている政府（皇室）としては男系天皇案を進めていきたいところなのだが、世論にもそれに賛同させようと外戚の家族問題で揉める女性皇族の悪い具体例にと醜聞だらけの男性と悠仁氏の姉である眞子氏を結婚させてあえて彼らがマスコミの批判に晒されるよう演出して見せたものの、連日連夜の過剰と言える報道合戦にすっかり白けて嫌気が差した大衆はかえって愛子氏の方に気持ちが傾いてしまったようで、それを何とか悠仁氏に世論を引き戻し、さらに不妊や出産率の低下で悩む大衆と同様、皇室でも男子の子孫に恵まれず、女性皇族ばかりでは皇位を継がせられないことからまたもや断絶の危機（第116話『汚水』（注1）その3の西園寺家主導による皇室家系図の塗り替え作業を参照）を迎えている皇室としては現状の皇室典範（皇室内の法律）では許されていない養子縁組や臣民（一般人）扱いになっている旧皇族を皇族に再昇格させる皇室の家系拡大案なども大衆に認めさせようと躍起になってプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）を続けているのだが、もはや毎年30万人近くもの日本国民が減っている人口減少の最中、そんなプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）を見る人も減り続け、まして日本語もよく分かっていない外国人労働者も増えてきているのに外国人に天皇の存在価値や皇室の伝統など理解できるはずもなく、皇室が消えてなくなっても感傷すら抱かない。そうした現状を無視して過去の栄光や伝統を振りかざしてみたところでまさしく空虚＝何の成果もないとしか言いようがないのだが、小泉内閣で竹中氏が郵政民営化担当大臣として地方の隅々にあった郵便局を解体してまで国民の預貯金を奪い取り、派遣業法を規制緩和して非正規社員を増やし、安定した雇用や賃金を減らして国民の収入を減らした挙句、聖域なき構造改革、三位一体改革（地方への補助金削減、地方への税源の移し替え、地方の税収格差を調整する交付金の削減の三つを提唱して行った税制改革のこと。）と銘打った地方への補助金や交付金を削減する政策を行ったことで地方税（住民税）が以前より上がって増税となり、さらに国税（所得税）を減税して高所得者層の税負担を減らす一方、中低所得者層の税負担を増やす不公平税制を敷いたことから一気に中低所得層の生活水準が没落することとなり、明治の頃の地租改正（第107話『革命（2）』（注2）その3参照）を彷彿とさせるような手法でもって不正や犯罪を合法化して悪政を正当化する政府（皇室）に対して抗議したり、批判や非難の声を浴びせて立ち向かおうとする大衆の勇気や気骨を上手く挫き、その上、発達障害者支援法などという詐病（第116話『汚水』（注1）その9のアンフェタミン参照）をでっち上げて知的障碍者の数を増やすような法律を作り、知能に全く問題ない児童を差別して強制的に学業水準の低い学校に追いやることで教育費の削減まで行うという徹底した冷酷非道ぶりを示したことから、経済学博士の学位論文で内容が初歩的すぎるとして一橋大学の学位を落とした竹中氏が一人で考え付いた政策かは怪しいものだが、ともかくその共産主義政策（隠れ絶対君主制）を断行する剛腕を再び今回のデジタル田園都市国家構想実現会議でも発揮してもらって愛子氏を次期天皇に推す声や逆に皇室制度そのものの廃止を叫ぶ大衆を困窮させ、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）に従わざる得ないよう追い詰める腹らしく、そうまでしたところでさっきも話した通り、日本人よりも外国人労働者が増えている中で日本で働いても税金ばかり高くて儲けも少ないとなれば竹中氏が「海外で過ごすべきだと思いますよ。税金が減りますよ」（ジャーナリストの佐々木実氏著『竹中平蔵 市場と権力』2020年発刊及び『週刊朝日』2000年5月26日号参照）と雑誌のインタビューで発言したその発言に従って外国人労働者達も暮らしにくい日本から移住していくばかりで悠仁氏が天皇になるどころか、かつてのオスマン帝国（第105話『欺瞞』（注1）参照）と同じく日本という国自体、消え去りかねず、また、各国政府（王室）の財政もひっ迫している中、日本の皇室一家を支援してくれる奇特な人物や政府（王室）があるとも思えない。だから、女系天皇か、男系天皇かの性別や相続権争いの問題でも、皇位継承者数の問題でもなく、そもそも日本政府（皇室＆自民党軍事政権）自身の国家経営能力、つまり税収（利益）や資産（不動産価値または国土にある資源価値）、世界から求められ、需要が見込めそうな産業の創出（生産性）とその将来性（永続的かつ安定した生産供給率）などの国家全体の総合評価からその存続自体が危ぶまれているわけで2022年時点の国内および世界情勢を見る限り、その展望は限りなく暗いとしか言いようがない。その危機的状況の中でもなお、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）のみならず、国連のSDGs（政権維持できる共通政策）に励むどの政府（王室）も過去に行った政策が全て失敗しているから今に至っているのにこれまでと変わらない共産主義体制（隠れ絶対君主制）を今後も続けようと言うのだから共倒れすることは否めない。このように話が長くなってしまって申し訳ないが、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が設置したデジタル庁にしろ、その前身である内閣情報調査室や内閣サイバーセキュリティセンターにしろ、また、イギリスのGCHQ、カナダのCSE、オーストラリアのASD、ニュージーランドのGCSB、そして、アメリカ政府がメモ書きで合法化したアメリカ国家安全保障局にしろ、いずれも最初に断った通り、全て国民が払う税金でもって政府（王室）関係者とその一族郎党を守る為だけに存在しているのであって、彼ら以外のそれらの機関を支えている大衆は蔑ろにされて盗聴や偵察、監視、言論統制、通信機器の遠隔操作といった様々な犯罪手口でその生命と財産を傷つけられるだけなのでどの国家（共同社会）においても全く不要な機関であり、即刻、廃止しても何ら問題ない。むしろ、廃止してこそどの国家（共同社会）の国民も公正、公平な法の下に守られて安心、安全を取り戻せるのだから是非ともご考慮いただきたい。なお、日本の内情だけを挙げてアメリカ国家安全保障局やその他の国の似た機関も犯罪組織と断罪するのは早計過ぎると仰られるかもしれないのでこれからその理由についてご説明させていただこうかと思う。）と呼ばれる諜報機関にも勤めていたという諜報員のエドワード・スノーデン氏が暴露したPRISMという暗号名の下でインターネット通信を監視及び諜報する国際的な活動だそうで、彼の暴露話によると第二次世界大戦中の1943年にアメリカ政府とイギリス政府（王室）が偽善の民主主義政策を口先だけ唱えて文章は交わさず締結した大西洋憲章（＝The Atlantic Charter）の裏でこれは正式に文書を交わして結んだ本音の密約であるUK－USA協定（＝The United Kingdom －United States of America Agreement）を拡大しながら他の政府（王室）とも締結していったもので、当初は日本、ドイツ、イタリア国内で交わされる通信内容や暗号を傍受し合ってその情報を共有しようという協定だったが、その後、1950年代からはソ連（現、ロシア）とその同盟国である東欧諸国、中国を対象にイギリス政府（王室）の属国であるカナダ、オーストラリア、ニュージーランドを始め、ノルウェーやデンマーク、西ドイツもUK－USA協定に加わって諜報活動を行い、その情報を共有することになり、1970年代からはスノーデン氏と同じようにアメリカ国家安全保障局に勤めていた諜報員のペリー・フェロック氏やアメリカの戦闘機及び宇宙船の製造メーカーであるロッキード・マーティン社から解雇されたと訴えるマーガレット・ニューシャムという女性が暴露したエシュロン（＝Echelon、フランス語で「梯子」という意味で、コンピューターが連続して様々な動作をするよう電気信号（情報）を梯子またはあみだくじ式に次々と伝達させる形に設計するコンピューター言語のことで、英語でLadder Logic Programmingとも呼ばれる。）と呼ばれる大型コンピューター施設がイギリスのノースヨークシャー州にある英空軍のRAFメンウィズヒル基地に作られ、1978年からはこの施設にヴォルテックス（＝Vortex、ラテン語で「渦巻、空気（大気圏）をかき回す物」という意味。）という名の人工衛星が地上の信号（情報）を受け取るとまた、このエシュロンや他の国にある似たような施設に再送する偵察衛星として装備されたらしく、この施設と偵察衛星が諜報活動を行っていることを2000年7月11日にEU（欧州連合。第115話『生命』（注1）参照）加盟国同士が集まって話し合う欧州議会でポルトガル政府代表のカルロス・コエル氏が議長として議題に取り上げ、規模は限られているが、大衆の私信や商業目的の偵察が行われている事実を認めたことから（The Temporary Committee on the ECHELON Interception System）上述した通り、イギリス王室（政府）とポルトガル政府の長年の軍事同盟からしてEU（欧州連合）も当然、UK－USA協定を勧められてその検討を行うため話し合い、正式に報告書を出して密約を交わしたようで、この時にエシュロンの情報収集できる規模が限られていることが問題になったのか、宇宙船きぼうの本格的な打ち上げが始まった2005年にスノーデン氏がアメリカ国家安全保障局に1年契約で雇われることになり、その後、CIA（中央情報局）に転職してコンピューターセキュリティの任務を経てから2009年にはCIA（中央情報局）を退職してアメリカのコンピューター製造販売企業であるDELL社の社員に雇われ、今度は民間人を装って東京都多摩地域にある米軍が駐留する横田基地で今回、マスコミに内情を打ち明けたPRISMの構築作業を行っていたということなので、宇宙船きぼうの通信設備がそのPRISMの主要基盤であることは間違いないようである。と言うのも、スノーデン氏のこれまでの経歴では地元のアン・アランデル地域大学（＝Anne Arundel Community College）という公立大学でコンピューター技術を学んだらしいが、第116話『汚水』（注1）その5で話したノースイースタン大学と同じく大衆からスパイを養成する学校ではあるものの、元は中高年層の退職者達が学ぶ生涯学習の大学で、今でも学業よりもスポーツの方が高く評価されており、その大学をスノーデン氏は中退しているようなのでそれほど高い技術を学んだとは思われず、その後すぐに米軍に入隊して訓練中の事故でケガをしたらしいのでその間、コンピューター技師として訓練されていたとも考えられないことから彼がPRISMを造っていたというよりも相変わらずモンキーシャインズ（北朝鮮出身の皇室と自民党が日本で政権を維持していけるよう米軍の軍事力でもって支援してもらうため自身の技術や労働力を貢納する日本政府（皇室＆自民党軍事政権）に飼われた猿みたいな技術者のこと。第116話『汚水』（注1）その10参照）の日本の技術者達がほぼ全てを造っていたらしく、スノーデン氏の役割というのは日本のアニメや格闘ゲームで培った日本語力でPRISMを造った日本の技術者達から操作方法などを教わって英訳するだけであり、その作業だけで年収20万米ドル（日本円で約2,200万円）もアメリカ政府からもらっていたそうなので、税金を払っているアメリカ国民も腹立たしいことだろうが、恐らく彼に操作を教えていた日本の技師達もスノーデン氏より安い賃金でいつものように「お国のため、会社のため」と言われて日本政府（皇室＆自民党軍事政権）にこき使われるのだからこれまで何の為に勉強して技能を磨いてきたのか分からず虚しくなるかもしれない。だから、スノーデン氏が2016年に公開された米映画『スノーデン』で語った「日本がアメリカ政府の同盟国ではなくなったら日本全土の電力システムを停止できるよう横田基地の通信設備に仕込んだ」との脅し文句は日本側が言えることであって、アニメやゲームで覚えた技術しか知らないスノーデン氏にそんな大層な仕掛けなどできるはずはなく、同じくマイクロソフト社から発売されたアメリカ国家安全保障局のスパイが証拠もなく一方的に犯罪者扱いした他人の住居に侵入し、そこの器物を壊しながら隠れて攻撃するのを楽しむコンピューターゲームの『スプリンターセルシリーズ』（2002年発売）に求人広告を出してスパイを募集したり、そうした広告サイトにメッセージを潜ませてクラッキング（不正アクセスによる破壊操作）を使って探すよう指示し、それを求人の応募資格にしたイギリスのGCHQ（政府通信本部）に採用された諜報員達もスノーデン氏と大して変わらない稚拙な技能しかないようなので彼らスパイ達自身の知識や技術水準では日本全土の電力システムを壊せるとは思えない。むしろ、PRISM（インターネット諜報システム）を搭載した宇宙船きぼうを止められたら困るのはアメリカやイギリス政府（王室）を始めとする欧米政府（王室）の方なのだからスノーデン氏の脅し文句は日本政府（皇室＆自民党軍事政権）に向けた警告でないことは明らかである。では、一体、どうして彼がそんな脅しをマスコミを通じて発表したのかと言えば、イギリスのGCHQ（政府通信本部）がゲームで遊ぶ大衆からスパイを雇ったり、日本でも日本シーサート協議会（日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会）のメンバーがほぼ民間企業の社員達で構成されている通り、各国政府（王室）に雇われているスパイ達自身の裏切りや機密漏洩を恐れたからで、そのためスノーデン氏が公にPRISM（インターネット諜報システム）の存在を暴露した2013年に同じく日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も「特定秘密の保護に関する法律」（通称、特定秘密保護法。2013年12月13日制定。第116話『汚水』（注1）その7参照）を制定していて、たとえ味方であってもお互い信用はできないのか、雇っているスパイ達に対してもプロパガンダ（大衆洗脳宣教）や言論統制を敷いているらしく、要はスパイ達自身も別のスパイ達から盗聴、監視、偵察などで見張られていることを匂わせたのがスノーデン氏の発言だった。だから、PRISM（インターネット諜報システム）は決して各政府（王室）間の軍事機密を探る為に造られた設備ではなく、最初から大衆の電話やメール、ファックス、写真、動画、書類の送付といったインターネット通信の内容を傍受して検閲し、言論統制する為だけの設備であり、それゆえUK－USA協定が締結されて以降、一貫して諜報対象に挙げられ、スノーデン氏からも脅しをかけられて自国の生活基盤を止められたり、損傷されかねない密約に日本政府（皇室＆自民党軍事政権）はわざわざ同意してスノーデン氏を入国させた挙句、2019年にはフランスやドイツと一緒に正式にこのUK－USA協定に加入しており、表向きは中国や北朝鮮からの通信妨害を防ぐ為との口実らしいが、スノーデン氏が日本で勤務していた頃から中国が10億人以上の大衆の電話やメールなどを監視するシステムを作っていたことを既に知っていたと公表している上、2014年には中国軍の5人の将校達が原子力発電所の開発を行っていたアメリカのウェスティング・ハウス・エレクトリック社（第107話『革命（2）』（注2）その2参照）や太陽光パネルなどを開発するドイツ系のアメリカ企業であるソーラーワールド・アメリカ社のコンピューターに忍び込んでメールや技術書類の他、価格関連の書類を盗んだとしてアメリカ合衆国司法省に起訴されており（PLA Unit 61398 indictment、中国人民解放軍61398部隊事件）、自分達の国の重要企業の製品情報などが盗まれたことで国富が大きく損なわれたとアメリカ合衆国司法省が罵ったそのハッキング（情報窃盗）の黒幕である中国政府とアメリカのオバマ大統領は同じ年の9月25日にサイバーセキュリティ条約を結んでいて（2015 United States–China Cybersecurity Agreement）、そのアメリカ政府の危機感のなさからして起訴自体が自作自演であることは疑いようがない。恐らく欧州議会でアメリカ政府のエシュロン（巨大データ集約センター）の規模がまだ小さすぎると指摘されたことを受け、早速、日本や中国にそのコソ泥技術を求めたらしく、中国軍の腕前を検証する為にウェスティング・ハウス・エレクトリック社やサンワールド・アメリカ社のコンピューターに入って目標とする情報を盗んでくるようスパイ募集の時と同じように指示したようだった。その結果、ハッキング（情報窃盗術）の腕前を見事に証明した中国政府と正式に契約したのがそのサイバーセキュリティ条約で、どうやら大衆が発明した特許技術や製品情報、その他、中小企業や自営業者の資産状況も各国政府（王室）の関係者達がPRISM（インターネット諜報システム）を使って自分達の経営する関連企業にそれらの情報を流しているらしく、そうして競争相手となる自営業者や中小企業を事前に叩き潰しておこうというのがUK‐USA協定の本当の目的と思われる。そのため、できるだけ広範囲に膨大な情報を集めるには日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が運営する宇宙船きぼうの通信設備だけでは心許なかったようで、また、宇宙船きぼうの通信設備が災害や故障で使えなくなるとそれこそ全世界の通信設備に影響しかねないため表向きには中国や北朝鮮と敵対しているような振りをしながら通信設備を別にしたらしく、それが2022年内の完成を目指して目下、建設中の中国政府独自の宇宙ステーションである“天宮号宇宙ステーション”（＝the Tiangong space station、またはChinese Space Station、略してCSS）と思われ、もちろん、中国や北朝鮮からの通信“妨害”ではなく通信“障害”を防ぐ為のチーム分けなので日本政府（皇室＆自民党軍事政権）と中国政府の間に反目や敵愾心などあるはずはなく、むしろ国連の宇宙局（＝The United Nations Office for Outer Space Affairs、略してUNOOSA。NASA（アメリカ航空宇宙局）と同じ年の1958年設立。南極大陸のように各国政府（王室）で宇宙での植民活動やその分け前を話し合う場である。）を通じて東京大学を始めとした日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の兵器開発者チームに天宮号宇宙ステーション内で兵器の研究実験を行うよう誘っており、敵どころか軍事同盟を結んでいる国同士にしか見えない。だから、どれほど彼ら各国政府（王室）関係者達が大衆に対する諜報活動について「ただの作り話、陰謀説だ、デタラメだ」と言い募っても彼ら自身のやってる事と言っている事がいつも矛盾していてちぐはぐなのだからこれ以上、見え透いた嘘や言い逃れは通用しない。そうして今回のコロナウィルス（偽伝染病）騒ぎを起こしたのもどうやらこの天宮号宇宙ステーションとUK－USA協定によって作られたPRISM（宇宙船きぼう内にあるデータセンター）の合作映画だったようで、UK－USA協定で使われている上述のヴォルテックスと似た偵察衛星の名前がコロナ（＝The CORONA satellites、アメリカ政府直属の闇組織であるCIA（中央情報局。第116話『汚水』（注1）その8参照）が管理する偵察衛星で、以前はU－2と呼ばれるロッキード・マーティン社製の21,212m以上の高高度を飛べる偵察用飛行機を使っていたのだが、1959年9月24日に燃料切れで神奈川県に不時着したり、1960年5月1日にもロシア上空で大衆上がりの砲兵に見つかって撃墜されたことでCIA（中央情報局）が偵察していることを知られることはもちろん、他国の上空をアメリカ政府の飛行機が野放図に飛び回って故障などで墜落し、他国の一般国民の住宅などに突っ込む危険が問題視されるようになったため飛行機による偵察をあきらめ、人工衛星を使って主に大衆が住んでいる住宅の発展や商業の繁盛ぶり、農業の生育状態などを写真や動画で撮影し、その不動産価値を調べると同時に空爆実験ができそうな、いわゆる貧民居住区（第115話『生命』（注1）の『Life and Labour of the People in London』を参照）を見つける目的で作られたのがこのコロナ衛星である。CORONAとは第116話『汚水』（注1）その3でコロナウィルスの語源について話した通り、ラテン語で「王冠」を意味するが、特にコロナ衛星では日食で太陽が月に隠れて見えなくなった際に真っ黒になった太陽の周りを花輪のように丸く輝くさせている主に電離状態の水素ガスを指してコロナと呼ぶことからそれにちなんで名づけられており、輝かしい栄光の証である王冠（花輪）を被った王侯貴族（政府）とそのスパイ達が上空から常に地球を見下ろし、彼らの偵察に気づかず暗愚な大衆を見張っているとの意味のようだが、暗愚なのは莫大な税金を使ってまでそんな姑息な偵察衛星を作り上げ、他人の家や市場、工場や田畑などを物色しないと利益を稼げず、他人の言論や行動を常に監視し、その世論を操作しなければ高く評価してもらえない王侯貴族とそのスパイ達の方で、税金を巻き上げるだけでなく、大衆が汗水たらして働いて得た家や土地にも触手を伸ばそうとこのコロナ衛星をいろいろ改造したらしく、その改造のほとんどを任されていたのがまたしてもモンキーシャインズ（日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の奴隷技術者）だった。コロナ衛星の開発当初から搭載する撮影用機材や写真フィルムの製造を任されていたのはイーストマン・コダック社（第116話『汚水』（注1）その11参照）だったので当然、日本の技師達がコロナ衛星の開発に携わっていたことは間違いない。そして、そのコロナ衛星の改造に連動して自身の支持率操作と土地漁りを行ったのが第67代～69代まで総理大臣を務めた田中角栄だった。新潟県生まれで祖父が宮大工をしていたというのだから田中の家族は元々、皇室お抱えの武器商人一家であり、そのため彼の自伝はプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）用に美化されて作られているのでどこまで事実かわからないが、それでも幼少期に北里柴三郎（第102話 『腐敗』（注2）参照）が開発した生物（細菌）兵器のジフテリア菌に感染して呼吸器を損傷したためどもるようになったらしく、彼のダミ声は親や祖父から生物（細菌）兵器の人体実験に使われて児童虐待されていた後遺症である。しかし、イギリスのコダック社の創業者であるジョージ・イーストマンや作家の島崎藤村（第116話『汚水』（注1）その7参照）が呟いた「親譲りの憂鬱」（皇室の為に自分の生命と財産を犠牲にする武器商人）以外に生きる術を知らない無学の田中は親や祖父から教えられた武器商人になるしかなく、その商売の一つとして日本政府（皇室＆自民党軍事政権）から命じられたのがロッキード・マーティン社とのコロナ衛星の共同開発事業だった。田中は早速、この命令を遂行すべく、田中と似た境遇を持つ右翼団体の錦政会（現、指定暴力団体の稲川会）の顧問で朝鮮人の児玉誉士夫や自動車（核兵器）部品の販売店勤めの職歴を買われてトヨタ自動車の販売店に入社し、その後、主にバス事業を行う国際興業株式会社（＝Kokusai Kogyo Kabushikigaisya、1940年から2002年まで一貫してこのローマ字化の頭文字を採ってKKKと名乗ってきたが、第103話『略奪』（注1）で話したアメリカの右翼団体のKKK（クークラックスクランの略。スコットランド氏族（白人イギリス王室）が主導する大衆奴隷狩りサークルのこと。）との関与が疑われたためそれ以来、略称を使わなくなったそうで、疑いを避けようとして隠したことがかえって「KKK（白人英王室の大衆奴隷狩りサークル）と繋がっています」と自ら墓穴を掘って暴露したようなもので、元から日本政府（皇室＆自民党軍事政権）と海外政府（王室）が行う武器取引を仲介し、その隠蔽工作も引き受ける幽霊会社である。表向きの業績と裏取引の収支が合わない二重帳簿が基本の幽霊会社の定めから2000年代に入ると5千億円超の赤字経営に陥り、裏取引の交渉窓口として長年、暗躍してあらゆる軍事機密を知り尽くしてきた国際興行をアメリカ政府も日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も潰したくなかったらしく、わざわざこの破綻した企業をアメリカ国民の年金や政治家を始めとした日本の投資家から集めた金で買収して赤字事業を整理させ、再建を図ったようだが、そもそも出資しているアメリカ政府も日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も自分達の国庫が再建できていないのだから彼らの指示に従って国際興業が再起を図ったとしても破綻は免れ得ず、官報による2018年の負債総額が51億6,600万円、2021年の負債総額は2,018億1,300万円とまたしても大幅に増えており、純利益も42.34％減らしいのでもはや本業での利益はほぼ出ていない幽霊会社であることを公表して開き直っているようである。2022年時点の従業員数は会社のホームページでも“約”9千人となっているが、あくまで幽霊会社だからなのか自社の従業員数も把握していないらしく大雑把な計数のようなので実際のところ、何人なのかは分かっていない。）の創業者となった小佐野賢治らと共謀し、まず太平洋戦争時に飛行機で自爆テロを行う神風特別攻撃隊、いわゆる特攻隊を作り上げ、若年層から熱狂的に支持されていたことをいいことに彼らに特攻（自爆テロ）をするようそそのかしていた海軍軍人の大西瀧治郎の人望に児玉が目をつけて手下の子分達と一緒に自殺に見せかけて暗殺した後、大西に心酔していた航空自衛隊の装備部長だった源田実に近づき、大西の自決現場に居合わせてその最期を看取った親友と偽り、源田を篭絡すると彼を通じてロッキード・マーティン社製の戦闘機が防衛庁に納入されるよう働きかけた。これにより表向きの取引ができたことでコロナ衛星の売買代金の受け渡しがしやすくなり、また、戦闘機の試験飛行の為などと大義名分をつけて自衛隊員を装った日本の技術者達がロッキード・マーティン社に出入りし、そこでコロナ衛星の改造に関わっていたとしても誰からも怪しまれることもない。こうしてコロナ衛星は1960年8月18日に打ち上げられ、上空18万5千m付近からリモートセンシング（＝Remote sensing、偵察しようとする物体や地形に太陽光線、もしくは直接、レーザー光線を当てて跳ね返ってきた熱や光、電磁波（電波）を観測し、物体や地形を撮影したり、その距離や位置を測定する技術のことで、元はアメリカの原住民達が行っていた狼煙技術（＝Smoke Signals、第116話『汚水』（注1）その4のフランシスコ会を参照）である。煙を上げて離れた場所にいる仲間に合図を送る狼煙の技術は世界中どこでもよく知られているが、アメリカの原住民達はこの狼煙以外に水晶（石英）や雲母、黒曜石や銅で作った鏡でもって太陽光線や月光を反射させ、それを信号のように点滅させて合図を送る回光通信機（＝Heliograph）として使ったり、あるいは狩猟の際の矢の照準としてレーザー光線にしていた他、特に水晶（石英。二酸化ケイ素）や雲母、黒曜石などは火打石（今で言うライター）にもなるためこれを細かく粉塵にして火薬にも転用していた。むろん、こうした狼煙や反射鏡を介しての“無線通信”（＝Wireless communication、Radio communication）や“光無線通信”（＝Optical wireless communication）といった通信技術はアメリカの原住民だけでなく、古代では常識だったためどこの国でも行われていたことなのだが、離れた位置にいる仲間とは、すなわち外国人を意味するため、お互い友好国同士であれば通信もしやすいが、敵国同士となれば目に見えて分かるような合図を送ることもできなくなる。だから、戦争（人殺し）が増えるとそうした通信技術もいつしか廃れていったのだが、第116話『汚水』（注1）その12でデガナウィーダというアメリカの原住民であるイロクワ族の一人の男が平和宣教活動を行ってワンパンベルトと呼ばれる符号化した平和憲法を作った話をしたと思うが、古代では常識だった通信技術を復活させ、戦争（人殺し）し合っていた隣国同士を一つにまとめて共通憲法（共通言語）としてそのワンパンベルトに縫いこませた貝殻のビーズの符号が今でも使われている電信、つまり無線で使うモールス信号（＝Morse Code）だった。と言うのも、兵器になりそうな鉱石を探して原住民達を調べて回っていたアメリカ人で鉱石及び医学専門の兵器開発者のチャールズ・ジャクソンという男がヨーロッパ留学から帰る途中、船の上で出会ったのが同じアメリカ人の画家（絵具専門の兵器開発者）のサミュエル・モールスだったからで、船旅の退屈しのぎにべらべらと原住民達に聞き込んだ事を自慢気に話したことから反感を買ったジャクソンはデガナウィーダの頃から原住民達の間に広まっていた反射鏡の技術をモールスに横盗りされてしまい、それを当初、通信技術ではなく爆弾の製法と勘違いしたモールスが導火線のつもりで原住民達が反射鏡に使っていた水晶（石英）や雲母、黒曜石などに電線（＝Wire）を付けてしまったのだが、元々、第116話『汚水』（注1）その14で話したタンタル石のように水晶（石英）や雲母、黒曜石はどれも今では半導体（電気を通す性質と通さない性質を持った物資）などの電気製品に使われる二酸化ケイ素が主成分なので光や電磁波を通したり、貯めやすいだけでなく、熱や圧力を掛けると光や電磁波を発することから反射鏡や火花が出る火打石になる訳で（圧電効果）、最初から無線のまま電気製品に使えるのだが、それをどうしてわざわざ電池や鉄などの金属に電線をぐるぐる巻いたコイルが使われることになったかと言えば、第115話『生命』で話した死んだ蛙の脚に金属を近づけて電気を流すと蛙の脚が痙攣することを解剖医のルイジ・ガルバーニが発見したからで（電気生理学）、それ以来、電流を使った死者復活や雷のような大爆発を起こせる原子爆弾（核兵器）の開発に取り組む欧米の兵器開発者達が躍起になって亜鉛と銅の円板の間に食塩水に浸した厚紙を挟み、それら円板を何重にも積み重ねたボルタ電池やデンマークの物理学者のハンス・エルステッドが発見した電線に電気を流すと方位磁石の針が地球の方位、いわゆる地磁気の方向とは関係なく電流の進む向きに垂直になる原理、さらにフランスの物理学者のアンドレ・アンペールが気づいた電流の向きに対して垂直に動く磁力が右回りであるとした法則（右ねじの法則または右手の法則）に基づき、蹄鉄を模したU字型の磁石に電線をぐるぐると何重にも巻き付けた電磁石（＝Electromagnet）をイギリス軍学校の物理学教師だったウィリアム・スタージョンが中世の頃からイギリスに伝わる蹄鉄が魔除けになったり、扉に打ち付けておくと幸運を運んできてくれるとの迷信にちなんで蹄形磁石に電気を流せば死者を甦らせる魔力になると信じて発明したらしく、その電磁石が磁石だけの時より金属を引き寄せて自在に動かせることが分かったことからにわかに電磁石を作ることが世界中の兵器開発者達の間で流行しだし、ドイツの解剖医でイギリス王室（政府）のスパイであるナポレオン1世（第103話『略奪』（注3）参照）によって1805年に樹立したバイエルン王国（＝Königreich Baiern、The Kingdom of Bavaria）の宮廷顧問でもあったサムエル・ソメリングや1450年にスペイン王室によって創設された医学校（現、バルセロナ大学）の教授だったフランシスコ・カンピージョらが人間の目や脳の神経を通じて伝わる電気信号を解析する為にアルファベットと数字を書いてそれぞれ分けた電線の束を血液を想定した水槽に繫げ、ボルタ電池から電気を流して電線から泡を出させ、その泡が出る順番で文字や数字を伝える電信機器を1795年頃から発明したことをきっかけにその電信機器をフランスで覚えた時計職人のアメリカ人、ハリソン・ダイヤーがアルファベットを書いた電線の束をピアノの鍵盤のような金属板に変え、その金属板の鍵盤にリトマス紙（＝Litmus paper、地中海やアフリカ沿岸などに生息するリトマス苔から作られる化学薬品検査用紙のこと。アンモニア水などのアルカリ性の薬品を掛けられると青色の塩を析出し、逆に塩酸のような酸性の薬品を掛けられると赤く変色するリトマス苔の性質を利用してあらかじめ酸性とアルカリ性の薬品に浸けて変色させ、赤いリトマス紙（アルカリ性用検査紙）と青いリトマス紙（酸性用検査紙）を作っておき、検査する薬品をそれぞれのリトマス紙に掛けてその変色によってその薬品が酸性かアルカリ性なのかが判別できるようになっている。）を貼っておいてその上を磁石の針が付いた時計の振り子のような鉄棒が常時、電気と磁石の持つ引力や反発力によって左右に揺れ動くようにし、その途中で鍵盤を押すと電線で繫いだもう一方の同じ機器にある鍵盤に磁石の針が触れて電熱でリトマス紙に印を付けるのでその印で文字を伝える、今で言うファクシミリ（＝FacsimileまたはTelefacsimile、略してFAXまたはTelefax）を1826年に開発したことから、このダイヤーが考えたFAXがスタージョンの発明した電磁石と共にイギリスやアメリカの兵器開発者達の間でその技術の特許を巡る争奪戦となった。と言うのも、自分が開発したFAXへの出資者を募ろうと特許を取得する前に地元の新聞社に実演して見せてその記事を書かせてしまったからで、当然、兵器や軍資金の財源を求めて世界各地を鵜の目鷹の目で探し回る兵器開発者達の目に留まることとなり、ダイヤーの元には特許を断念させようと毎日のように「お前はスパイだからそんな暗号文を送り合う電信機器を発明したんだろう」との根も葉もない誹謗中傷や脅迫状が送りつけられると同時にダイヤーが発明したFAXを真似た模造品も出回るようになった。その一つがロシア帝国の将校で表向きは外交官だが、実際はスパイとしてドイツの宮廷顧問であるソメリングから電信機器の技術を盗み出したパヴェル・シリングの作ったシリング式電信機（＝the Schilling telegraph）で、針電信機（＝the Needle telegraph）とも呼ばれており、明らかにダイヤーのFAXに使われている磁石針をそのまま盗用していて、コイルで巻いた円板もしくは金属板をピアノの鍵盤のように黒鍵と白鍵に色分けし、電気をどちらかの鍵盤に流すことでその上に吊るした磁石針が方位を指すように黒鍵または白鍵に振れるのでその二進コード（＝Binary Code、右か左、0か1のどちらか二つの方向または数字の組み合わせでアルファベットの文字やその他の数字を表す暗号のこと。例えば「10」＝「2」、「11」＝「3」、「1010100」＝「T」と前もって相手とコードを決めておいて通信できるようになる。）から伝言を読み取る方式なのだが、ダイヤーのFAXが一本の電線だけで文字を指し示し、記録も行えるのに対してシリングの電信機は2本の電線で黒鍵と白鍵に繫がなければならず、自動で記録もできないのだからダイヤーのFAXの方がより洗練された高度な技術と言える。そうなったのもシリング自身、語学はできても機械工学（＝Mechanical engineering）の方はさっぱり分からなかったからで、見よう見真似でダイヤーの考えたFAXを再現しようとしてもエルステッドやアンペールが発見した右手（または右ねじ）の法則に基づいた電気や磁石の働きが分からず磁石の引力を強めることしかできなかった。それはシリングを毒殺してダイヤーやシリングのFAXの技術を盗もうとしたイギリス人でDavy & Co. という製薬会社を営み、化学者として名高い王立協会（第103話『略奪』（注4）参照）の会長のハンフリー・デービー“準男爵”（＝Baronet、男爵でもない庶民でもない身分のことで、元はジェームズ1世（第116話『汚水』（注1）その1参照）の頃に破綻したイギリス王室（政府）の国庫を建て直す為に位階を販売するようになり、以来、金や不動産などでこの準男爵位が売買されることとなった。日本で例えるなら金や土地を持った地方の地主や有力者が武士（騎士）の身分を日本政府（皇室＆自民党軍事政権）から買って武器を持つことが許されるようなもので、今で言う“指定”暴力団の組長がこれと同じ身分である。）の親戚でもあった医者のエドワード・デイビーも同じで、彼も電気と磁石の働きを理解できなった為にシリングが二進コードにする以前に使っていた6台の電信機でもって磁石針がそれぞれ指す方向の組み合わせから暗号を送る多針のシリング式電信機を特許出願し、出資者を募ろうとしたことから実物を見たことがある同業の兵器開発者で医者のウィリアム・クックにシリング殺しとその盗用を見破られることになり、クックから殺人と特許侵害を追及されたデービーは自分の妻子と出資者達から損害賠償訴訟を起こされ、結局、イギリスの流刑地であるオーストラリアに無一文で流されたデービーはシリング式電信機の特許をクックに売り渡すこととなった。しかし、このクックも機械工学についての知識がなかったことからロンドンで楽器職人のチャールズ・ウィートストーンに依頼してデービーが特許に出願したシリング式電信機を分解させ、作り直してもらったのが5針式電信機（＝The Cooke and Wheatstone telegraph）と呼ばれるもので、模造品と思われないよう微妙に針の数を減らして複数の電信機を一つの箱に入れただけなので電線の数は相変わらず複数にするしかなく、しかも、どうやって通信し合うのか基本的な使い方さえクック達は分からなかったことからフリーメイソン（イギリス軍事秘密結社）に相談し、メンバー同士がいろいろ協議を重ねて考案したのがプレイフェア暗号（＝The Playfair cipher）、実在の男爵名から名付けたことにしているが、実際はただのホップスコッチ遊び（＝Hopscotch）、日本ではケンケンパと呼ばれる子供の遊びで、地面にマス目と数字や文字を書いて石を投げ入れ、仲間内で決めておいた数字や文字のルールに従って片足で飛びながらマス目を進み、上のマス目に早く到達できた者が勝ちとなるチェスゲーム（将棋遊び）やボードゲームの一種から考え出されたものらしく、そのためPlay「遊び」という言葉と一緒にお互い密かに暗号を交わし合うこと自体、Fair play「一般的なルールに従った公正な遊び」とは言えないことから言葉をひっくり返してPlayfair cipher「神が定めし人としての正しい法をひっくり返す悪党達による遊戯暗号」が本来の意味である。こうして、この5針式電信機とプレイフェア暗号が完成したことからクックとフリーメイソン（軍事秘密結社）はイギリス全土に敷かれている鉄道を利用して通信網を構築しようと1938年にロンドンのパディントン駅から21kmほど電線を伸ばし、駅間での交信に成功したものの、電線の数が多くて電熱により漏電して使い物にならず、その問題を解決しようと悪戦苦闘していたところ、彼らの前に現れたのがFAXを発明したダイヤーと同じ職場で働いていたチャールズ・ウォーカーという男と偶然、義兄弟だったモールスだった。元々はウォーカーとダイヤーの雇い主でマサチューセッツ州コンコードに時計店を開き、1816年に文字盤をガラスで覆うジランドール時計（＝the Girandole Clock)を開発したレミュエル・カーティスという著名な時計職人の発明品を盗もうとモールスがウォーカーの妹と結婚していたのだが、このカーティスが事業に失敗して店も畳んだためもはや足手まといになった妻をモールスは殺害し、再び兵器の情報を求めてヨーロッパを視察してからアメリカに帰る途中、船の中でジャクソンから聞いたアメリカの原住民達の反射鏡による通信技術とウォーカーがダイヤーと一時期、一緒に開発に挑んでいたFAXの設計図の価値にようやく気付きだした。さらにデービーやクック達のシリング式電信機を巡る特許権争いを知ったモールスは早速、ダイヤーのFAXの設計図から模造品を作ろうと兵器開発者達がたむろっているあちこちの軍事秘密結社に売り込み、その話に乗ったのが後にAT＆T社という、2020年時点では全米第9位の超大手通信会社を設立することになるセオドア・ニュートン・ベイルの年の離れた従兄弟に当たるアルフレッド・ベイルだった。このアルフレッド・ベイルが父親の経営していた製鉄会社を継ぐ為になまじっか機械工学を大学で習っていたことから電磁石などの知識はあるものの、本人はそれほど打ち込んで勉強していたわけではなかったためダイヤーの考える電気や磁石の働きとその回路にまで理解は及ばなかった。それでもダイヤーの描いた設計図とモールスが聞いてきたアメリカの原住民達が反射鏡で光を点滅させたり、長く光らせて交信する方式に合わせた電信機を作ろうといろいろ試行錯誤して模造品を作り、ようやく完成させたのがモールス信号機で、ダイヤーのFAXにある鍵盤のような金属板そのものに電池を繫いで金属板を叩くと電気が入る仕組みの今で言う“スイッチ”（＝Switch、元々は馬の尻に当てて早く走らせる為の小枝の鞭のことだったが、1884年に第116話『汚水』（注1）その10で話した白熱電球を作ったイギリス人発明家のジョゼフ・スワンの弟子のジョン・ホームズという男が電気の切り替え器としてスイッチの特許（イギリス特許番号GB188403256A）を登録して以来、電源の切り替えを意味するようになった。）にして、そこからコイルを巻いた電磁石へと繫ぎ、その電磁石の上に鉄片の付いたペンを吊るして発信機である金属板（スイッチ）を叩くと電気が流れ、受信機にある電磁石に引き寄せられたペンが電気の流れている間だけ電磁石の上に一緒に吊るしてある記録用の紙に点や線を描くという簡単な作りなのだが、クック達が考案したプレイフェア暗号（針の向きで決められた文字盤を指し示す暗号方式）よりも読解する際のルールが複雑ではない上、5針式電信機よりも電線の数は2本で済む。そのため、モールスは意気揚々とこのモールス信号機をアメリカ及びイギリス政府（王室）に売り込もうとしたのだが、電線の数が少なくなった分、今度は電圧（電気を押し出す力）が弱すぎて電気が遠くまで流れず最大で3.2kmほどしか電線を伸ばせなかった。これでは長距離間の通信は難しく、また、電気や磁石の知識がないモールスでは自分が持ち込んだ発明品の説明も満足にできなかったことからどこからか盗用してきた模造品であることはすぐに分かったのだが、モールスが点と線による暗号方式を紹介したことからクック達はシリングが亡くなる直前にどうして突然、シリング式電信機の台数（電線数）を減らして二進コードを使い出したのかその理由に合点がいった。そこでクック達、フリーメイソン（イギリス軍事秘密結社）はモールスがどこでその電信機と暗号方式の考案を知ったかを調べようとアメリカ政府に頼んで彼の身辺を探ってもらう一方、漏電問題を解消するためモールスに倣って5針式電信機の針の数を2針や1針にして電線の数を減らしてみたり、針の数が減った分、プレイフェア暗号（針の向きで文字盤を読み取る方式）をあきらめてシリングが考えた2進コードに切り替えたり、電圧が下がらないよう電線の材質を鉄から亜鉛をメッキした銅線に替えてみるなど、いろいろ試してみたのだが、電線を覆う絶縁体がこの当時は木片や陶製だったため腐ったり、壊れやすく、そうした設備の点検や修理に費用や人手もかかるので結局、漏電問題が解消されたわけではなかった。それでも一応、イギリス国内に張り巡らせる通信網としては十分、機能する目途は立ったためクック達、フリーメイソン（イギリス軍事秘密結社）は1846年からエレクトリック・テレグラフ社という民営を装った国策会社を建て、その会社の宣伝の為に以前、癌にかかったシリングにデービーが癌に効くと偽って渡したあんず油（＝Apricot kernel oil、17世紀に中国では主に咳止めに使われる漢方薬の杏仁（杏の種）が癌や腫瘍に効くとの触れ込みからイギリスでこのあんず油がアロマセラピー（芳香治療）として広まり、その偽の医療情報がそのまま土着してしまったため癌の治療法を求めてヨーロッパの医者を渡り歩いていたシリングの藁をもすがる気持ちに漬け込んで製薬会社を経営していたデービーが売り渡したらしく、デービーの処方に従い、お湯にあんず油を垂らして立ち昇ってくる蒸気を吸い込んだり、皮膚に直接、塗りこんだりしてアミグダリンという、杏仁（杏の種）の中に含まれているお湯やアルコールで分解されるとシアン化水素または青酸と呼ばれる窒素（N）系の猛毒に変わる成分を摂取したシリングはシアン中毒、青酸中毒とも呼ばれる中毒症状を起こし、毒殺されたようだった。このように毒ガスや毒薬はもとより、爆薬にもなるアミグダリン（シアン化水素または青酸）は杏の他にビワや青梅、リンゴ、さくらんぼ、アーモンド、桃、プラム（すもも）といったバラ科さくら属の固くて大きい種の核果（核のある果物）に含まれており、アーモンドや杏仁（杏の種）、ビワなどは種そのものが食品になるためまだ熟していない果実の種を一遍に大量（大体、20個以上）に食べてしまったり、長期間、常食したり、あるいは青梅から作る梅酒のように未成熟な果実から果実酒（＝Fruit wine）を作ろうとしてそれを長く漬け込まず熟成されていないものを飲んでしまうと呼吸器系の神経を侵して中毒死することからこのアミグダリン（シアン化水素または青酸）を含んだあんず油のような商品（兵器）が欧米ではいろいろ出回っており、特に第116話『汚水』（注1）その7で話したウィスキー（穀物が原料の蒸留酒）やブランデー（ブドウなどの果実酒から造られる蒸留酒）といった蒸留酒（＝Spirits）の種類のうち、さらにウィスキーやブランデーに薬草または果実の香辛料や着色料、香料などを加えた混成酒のリキュール（＝Liqueur）としてイタリアでは1525年に画家のレオナルド・ダ・ヴィンチの弟子だったベルナルディーノ・ルイーニがブランデーに杏仁（杏の種）の香料を混ぜたアマレット（＝Amaretto、杏仁（杏の種）のことをイタリア語でmandorla amara「苦みのあるアーモンド」と呼んだことから語尾に－etto「～っぽい、少し」という接尾語をくっつけてAmar－etto「ちょっと苦目の酒」が巷の商品名らしいが、実際の味は甘い上にamaraの本当の語源はラテン語のamārus「生の、未熟な、恐ろしい」なので「生っぽい杏仁（杏の種）で凄惨な死を迎えるお酒」が本来の商品名（兵器名）である。）というお酒を売り出すようになり、ドイツでもフランクフルト市があるヘッセン州を中心にアプフルヴァイン（＝Apfelwein、Apple wine）と呼ばれるリンゴの種に含まれるアミグダリン（シアン化水素または青酸）を使ったサイダー（＝Cider、主にリンゴから造られる発泡酒。フランス語ではシードル。）が作られていて、このサイダー（リンゴの発泡酒）というのも紀元前の古代ローマの頃に既にブリテン島で造られていたそうなのでキリスト（人殺しの十字架）教が旧約聖書に出てくるアダム（男）とイブ（女）の食べた赤い実（創世記3章及び第116話『汚水』（注1）その3参照）をリンゴだと言い張るのも、本や映画の話の中だけでなく、実際の自殺や殺人事件の毒物としても青酸カリ（アミグダリン＋塩）がよく使われるのもどうやらこのアミグダリン（シアン化水素または青酸）を古代から薬や兵器に使ってきた悪習や迷信が先祖からの教え＝文明（神が与えし智慧）と勘違いして欧米人達の心と頭に根強く残っているらしく、そうした背景から同じ欧米白人種でも東洋人に近いとして特にイギリス人達から差別されてきたロシア人（第107話『革命（2）』（注2）その1参照）のシリングはあんず油が癌に効くとのイギリスの製薬会社のインチキ広告を信じ、一方、同じヨーロッパ大陸で生まれ育った白人種同士でも大衆や異教徒（キリスト教異端派）を除いた王侯貴族や司祭、修道士といった特権階級とその家臣の間でしか伝えられていないあんず油を使った毒殺方法を知るデービーの方は古代から使い古された手口であるものの、外国人であるシリングには自分の仕業と気づかれないと思って犯行に及んだようだった。ただし、アミグダリン（シアン化水素または青酸）を含んだ核果（核のある果物）のお酒と言っても、熟した果実を使ったり、加熱したり、塩を入れず砂糖だけでよく漬け込んで熟成させると毒素は分解されて消えていくので害はない。だから、梅酒やリンゴ酒などの果実酒全般に毒があると言っている訳ではないが、これまで話してきた通り、味や匂いに少しでも違和感や異常を感じたらそれ以上、口にしないようご注意いただきたい。なお、シリングが癌治療の為と言われてあんず油を常用してしまったように、現代でも癌に効くと偽って杏仁（杏の種）やビワなどを安易に勧める偽の医療情報が後を絶たないようだが、「毒で以って毒を制する」という、中国の禅宗史である『嘉泰普灯録』（1204年発刊）に出てくる諺に基づいた治療法が間違いであることは副作用ばかりで効果のない抗がん剤の治癒率からしても明らかであり、また、禅宗や漢方薬がどういう経緯で生まれたものかは第116話『汚水』（注1）その3で説明した通りなので、中国医学や薬学は戦争（人殺し）の為の兵書でしかなく、病気で弱っている人を治して生かす為の治療法では全くないので癌を治す為と思って苦味や酸っぱさといった不味さを我慢し、未成熟な杏仁（杏の種）やビワを食べたり、そうした薬を飲み続けても余計に身体を悪くして死んでしまうことにもなりかねないためくれぐれも偽の医療情報にはご注意ください。その例として挙げるなら、京都大学医学部を卒業後、アメリカのピッツバーグ大学や愛知医科大学、関西医科大学の附属病院を経て千葉県市川市北国分4丁目にある一条会病院の東風睦之院長から2か月間、研修を受け、その後、京都市右京区で診療所を開業している内科医の岡崎公彦氏の書いた『がんの特効薬は発見済みだ！』（2011年発刊）で紹介されたベンズアルデヒド抗がん剤（化学名はパラヒドロキシベンズアルデヒド）も実はアミグダリン（シアン化水素または青酸）から発生する香りの成分で、シリングが吸ってしまったあんず油の気体（香り）がそのベンズアルデヒドである。これを旧約聖書に出てくるユダの王で当時、アッシリアのセンナケリブ王に重税と服従を迫られて抵抗していたヒゼキア王（第116話『汚水』（注1）その3参照）が腫物によって死にかけていたところ、預言者イザヤからイチジクで作った湿布を貼るように教えられて助かったという話から思いついた上述の一条会病院の東風がこの腫物を癌と解釈してイチジクの白い汁から成分を抽出し、ベンズアルデヒド抗がん剤と名付けて1971年から販売し始めたそうなのだが、そもそもベンズアルデヒドというのは何度も言うようだが、杏仁（杏の種）やアーモンド、ビワといった核果（核のある果物）から漂う匂いであり、ベンズとはベンゼン（＝Benzene、原油に含まれている匂いの成分。ベンゾールとも呼ばれるが、日本でベン“ジ”ンと一字違いで呼ばれている液体は原油を蒸留して精製した石油製品のことなのでこのベンゼン成分とは別物である。）のことで、このベンゼンを構成する水素原子の一つがアルデヒドという別の化学構造に変化したからベンズアルデヒドと呼ばれていて、要するに核果（核のある果物）以外ではガソリンから揮発するあのツンとした嫌な匂いも同じベンズアルデヒドなので、クワ科のイチジクにはそんな嫌な匂いはないのだから東風がイチジクから抽出したとの逸話は真っ赤な嘘である。しかも、微妙に化学変化していても元のベンゼン成分は吸うと白血病などの癌を発症する発がん性物質に分類されている有害物質なので癌を治療するどころか悪化させかねない。それでも東風が開発した当初はむろん、治療薬ではなく、兵器として期待されていたため厚生労働省も理化学研究所もベンズアルデヒド抗がん剤の認可に乗り気だったようだが、第102話『腐敗』（注3）で話したハンタウィルス並みに猛毒だったらしく、兵器開発者の方が先に吸って死んでしまうため製品化をあきらめたのだが、あきらめきれない東風は明治製菓株式会社（鎌倉幕府が倒れた南北朝時代に偽の光厳天皇（西園寺公宗。第116話『汚水』（注1）その3参照）に仕えた関白の二条良基の子孫である成瀬氏が江戸時代は犬山藩という現在の愛知県犬山市にある犬山城を根城にした小藩の藩主となったことからこの成瀬氏にこれまた家臣として代々、仕えてきた相馬半治（旧姓、田中半治）が爆薬に不可欠な砂糖を製造するため1906年（明治39年）に台湾で設立した明治製糖株式会社が前身で、文字通り、菓子類や医薬品の製造販売を装った日本政府（皇室＆自民党軍事政権）御用達の軍需企業である。1916年（大正5年）に明治製糖の菓子製造部門の子会社として大正製菓株式会社が設立され、その後、その大正製菓を明治製菓と社名を改めたことから創業年は1916年にしているらしく、社名もそうだが、会社形態をしょっちゅう変えるのがこの明治製菓という会社で、明治時代から実際には日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が経営してきた国策会社なのでトヨタ自動車（第116話『汚水』（注1）その5参照）と同様、採算を度外視して製造を行い、官民こぞって商品が売れるよう市場操作もされているが、赤字を出す度に他所の儲かっていそうな民間企業と合併したり（乗っ取ったり）、部署を切り売りしたりして帳簿を誤魔化しながら凌いでいるらしく、戦前の1940年（昭和15年）にはもう既に経営は傾いており、バターや牛乳を製造していた乳業部門を切り離して先に合併して（乗っ取って）おいた極東煉乳株式会社に移行させ、明治乳業株式会社に社名を変えて新たに発足させている。その明治乳業もゼネコン（建設請負業）の大林組と同じく（第116話『汚水』（注1）その14参照）政府（皇室）の威信を笠に着て競争相手である森永乳業株式会社の製造している乳児用の粉ミルクに出入り業者を装った政府（皇室）のスパイがヒ素中毒になる工業用薬品をわざと混入させ、130名もの乳児が死亡、27府県で被害者数が12,131人に上り、今も700名以上の被害者が後遺症で悩まされることとなった森永ヒ素ミルク中毒事件やチルド飲料と呼ばれる製造から出荷まで“一切、加熱を行わず”10℃以下の冷却殺菌で風味を損なわない新たな製法で業界を席巻した雪印乳業株式会社（現、雪印メグミルク）を追い落とそうと再び政府（皇室）のスパイが故意に停電させて脱脂乳入りのタンクを20℃以上に温度を上げさせてから食中毒になるエンテロトキシンという通常、加熱や冷却で死滅する黄色ブドウ球菌の中でも死滅しにくい病原菌を混入させ、被害者数14,780名、実際よりも割り増しした人数を厚労省が発表し、さらに被害に遭ったとの1名の高齢女性を医療過誤で死亡させてまで追い打ちをかけ、連日連夜、政府（皇室）に飼われているマスコミが当時の雪印乳業の社長を務めていた石川哲郎氏に一切の責任を擦り付けようと追いかけ回し、辞任にまで追い込んだ2000年の雪印集団食中毒事件（実は雪印乳業で起きた食中毒事件はこれだけでなく、財政破綻を太平洋戦争で誤魔化した後、相変わらず食糧危機に遭った日本政府（皇室＆自民党軍事政権）はアメリカに浅野七之助という朝日新聞の記者をアメリカに送り込み、キリスト（人殺しの十字架）教の慈善団体を装って寄付金を集めさせ、その大半を自分達の懐にしまい込む一方、低劣な食品や物資をララ物資（＝Licensed Agencies for Relief in Asia、アメリカ政府公認のアジア向け支援団体、頭文字を採ってLARAと呼ばれ、その団体から輸入された食料や物資がララ物資である。）の名で全国の小中学校の給食に使っていたのだが、品質が悪い上に兵器に転用できるよう毒を混ぜた脱脂粉乳（無脂肪の粉ミルク）がおいしいはずはなく、給食を食べる子供達はもちろん、保護者からも不評だったため1955年（昭和30年）に政府（皇室）が学校給食を管理運営する特殊法人日本学校給食会（現、一般社団法人全国学校給食推進連合会）を建て、国産の食品に切り替えると言いながらこっそり安価で低劣なララ物資（輸入食品）を使い続けようとしていたのだが、読みの甘い政府（皇室）の手違いから輸入品が届かず急遽、国産品に切り替えざるを得なくなり、平和憲法が成立して間もない頃に大っぴらに兵器転用できる製品が作れなかったためその国産の脱脂粉乳を飲んだ子供達が味の違いに気づき、それを親に話してそこからララ物資（輸入食品）にまつわる嘘が発覚することを恐れた日本政府（皇室＆自民党軍事政権）はキリスト教徒で当時の雪印乳業の社長だった佐藤貢に頼んで起こしたのが1955年（昭和30年）の雪印八雲工場脱脂粉乳食中毒事件で、この時の手口も2000年と同じく北海道の工場で起きた停電の最中に溶血性ブドウ球菌を牛乳に混入させて脱脂粉乳（無脂肪の粉ミルク）を造らせ、これを飲んだ東京都の小学生1,936人が食中毒の被害に遭った。しかし、皮肉なことにこの事件を教訓にして品質向上を目指し、適切な温度管理や殺菌処理、急速冷却を行えとの細菌学を得意としていた社長の佐藤がキリスト（人殺しの十字架）教的な偽善の訓示を垂れたことから（『全社員に告ぐ』参照）この偽善を真面目に受け止めて品質向上に取り組んだ雪印乳業の社員達が1952年に白リン弾（擦ると60℃ぐらいの摩擦熱で発火するリンを燃焼させ、白煙とまばゆい白光を放射させて煙幕を張り、爆発して火の粉がまき散らされると振り払ってもなかなか消えず人体に治りにくい火傷を負わす爆弾で、第114話『細胞』（注2）でダーウィンの代筆屋をしていた兵器開発者のジョン・ヘンスローが糞石からリン酸塩を抽出していた話をしたが、第二次世界大戦以降はほんの少し腐らせた牛乳から抽出できるガゼインと呼ばれる成分がリン酸塩に化合できることから牛乳を脱脂粉乳（無脂肪の粉ミルク）にしてそれを火薬に使う白リン弾の量産化が進められるようになり、戦後も一見、食品にしか見えない牛乳を大量生産しても大衆から政府（王室）が軍拡していることを疑われることはまずないため、瞬く間に世界中でチーズや乳製品の製造販売が盛んに推奨され、行われるようになった。そのため、白リン弾は現代でもそのまま焼夷弾として使われる他、第116話『汚水』（注1）その13でも話した通り、フッ化重水素化学レーザーで照射すればサリンに化合できるため化学兵器としても使用されている。）に使う牛乳の為に開発された紙パック（＝Milk carton、Liquid packaging board、元はインダス文明の頃から伝えられてきた油紙傘で、インドやタイ、ラオス、スリランカ、バングラディシュ、ベトナム、ビルマ（現、ミャンマー）、中国、朝鮮半島、日本にも伝えられてきた伝統工芸であり、日本では和傘の名前でよく知られる技術だが、防水性に優れた製紙技術に加え、それに折り紙の手法も取り入れた文字通り、日本人が発明したものである。それがどうして欧米人の発明品になっているかと言うと1900年代にアメリカのワシントン州シアトル市にかなり大きな日本人街があったからで、その市場で使われていた油紙（包装紙）を見かけたアメリカ人がアメリカ政府に報告し、例のごとくモンキーシャインズ（皇室の政権維持の為に欧米政府（王室）に無料で日本の技術や労働力を売り渡す日本政府（皇室＆自民党軍事政権）に飼われている猿会社員）が何も知らない日本人技術者を駆り出して作らせたもので、コダック社と同じ手口を使って（第116話『汚水』（注1）その11参照）ジョン・ヴァン・ウォーマーという男の名前で1915年に特許を取得し、さらに発明品の出所が分からないようその特許をアメリカ国内で創った幽霊会社に転売し、その後、ナチス党の強制収容所（第107話『革命（2）』（注2）その2参照）でユダヤ人を始めとした大衆に無賃で白リン弾の原料である牛乳を運ぶ為の紙パックを製造させようとアメリカからノルウェーやスウェーデンなどの北欧の幽霊会社にその特許を移し、液体を注入する充填機も日本で開発されてそのまま欧米に手渡され、1936年にピュア・パックという商標登録名でノルウェーのエクセロ社（現、Elopak社）が紙パックの牛乳をアメリカで販売し出し、1944年にはテトラパック（ピラミッドのような三角錐体を古代ギリシャ語でtetráedronと呼ぶことからそれに包装紙を合わせた商品名）という、フリーメイソン（イギリス軍事秘密結社）の象徴とも言えるピラミッドの形をした紙パックを考案してそのデザインで特許を取ったスウェーデンのテトラパック社も同じく牛乳パックを販売するようになった。しかし、テトラパック（ピラミッド型）のデザインを除けば全て日本人が開発した技術ではあるが、「工業所有権の保護に関するパリ条約」（第116話『汚水』（注1）その5参照）に日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が1899年（明治32年）から加盟している以上、特許権を握っている欧米企業に日本企業が逆に頭を下げて使用料を払い、その使用許可をもらわなければならない立場にされてしまったため日本で紙パックを使った商品が売られるようになったのは1961年以降のことである。）が日本でも導入されるようになったことからチルド飲料の基本となる冷却による殺菌処理を心掛けた結果、開発したのが1963年から紙パックに入れられた雪印コーヒー牛乳である。この高品質で美味しい商品を創ろうと努力してきた社員達の発明した雪印コーヒー牛乳が2000年（平成12年）の食中毒事件まで常に業界内では圧倒的な人気商品だったことから皇室御用達企業の明治乳業の妬みを買うことになり、病原菌を混入させられる嫌がらせを受けることになった他、コーヒー牛乳と言えば誰もが雪印の商品を思い浮かべていたためその商品イメージを変えさせようと法律までわざわざ改定し、2003年からはコーヒー牛乳の牛乳という表示を使えなくしてコーヒー入り乳飲料などの別の表示名にさせ、それまで健康食品として政府（皇室）が推奨してきた牛乳のイメージからコーヒー牛乳を外させる徹底した意地悪ぶりだった。しかし、たとえ嫌がらせで病原菌を混入させられたとしても1955年（昭和30年）の訓示で社長の佐藤が言った「通常の殺菌工程においては全細菌は死滅するものでないからこれが保存温度を誤ればたちまち短時間にして再度、無数に繁殖するものである。従って、工場と市場とを問はず、常にその保存と取扱いに細心の注意を払はなければ直ちに品質は汚染され、変質するのであるから常に周到な管理が必要である。適切なる殺菌と急速なる冷却が優良なる製品を造り上げる最大の鍵であり、市場における細心の管理が品質保全の絶対要件なのである。」との言葉を2000年（平成12年）の雪印の社員達が重く受け止め、停電が起きて保存温度が上がった時点で犯人と思われる者達がその事実を隠ぺいできないよう危険や問題が起きていることを周知徹底し、上役一人だけの判断に任せずタンク内の汚染された脱脂乳を全て廃棄していれば食中毒事件そのものは起きなかったはずである。だが、2000年（平成12年）の雪印の社員達の心に品質向上の志（目標）は戦後の焦土と化した国土の復興に奮闘していた社員達と比べればもはやなく、「経費削減」、「もったいない」（“もったいない精神”または“もったいない運動”は元を辿れば、財政破綻した日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が戦争（人殺し）でもって国民の口減らしをしようと日中戦争を起こし、トヨタ自動車の本社が挙母町（現、豊田市。中国語で「戦を起こす種の町」という意味の町名。第116話『汚水』（注1）その5参照）に移転して本格的な兵器製造に乗り出した1937年（昭和12年）10月から内閣が施行した国民精神総動員運動が発端である。要するに食料や物資の不足が長期化することを国民に“我慢させるため”マスコミを通じて「ぜいたくは敵だ」、「欲しがりません勝つまでは」、「石油の一滴、血の一滴」、「進め一億火の玉だ」、「聖戦だ 己れ殺して 国生かせ」といった様々な標語を掲げて食料や物資、燃料を全国民に節約させ、そうして節約した分を兵器用の資材に回して経費を浮かそうとするプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）活動であり、それがどうして今になって復活したのかと言えば、日本国民の主食である米を始めとした農作物を欧米政府（王室）から輸入するよう圧力を掛けられて減反政策（米の作付面積を削減して国産米の生産量の抑制する農業政策のこと。作付面積の単位を“反”＝991.736㎡（学校の体育館1個分）と呼ぶことから減反政策と名づけられた。）を行っていたことと、兵器開発の為の人体実験で和食以外の様々な食品を国民に試させる必要があったことから1965年以降、国内の食料自給率は徐々に下がっていたのだが、1991年に駐留延長を求めてフィリピン政府と交渉していた米軍がその交渉の決裂に怒り、駐留していた空軍基地から20km先にあるピナトゥボ火山を爆破してフィリピン政府に仕返ししたことから（第107話『革命 （2）』（注1）の火山学者のクラフト夫妻を参照）、この火山爆破が地球全体に亜硫酸ガス（または二酸化硫黄（SO₂）、第116話『汚水』（注1）その12のカボチャを参照）や二酸化窒素（NO₂）、火山灰といった大気汚染物質をまき散らし、それが何年も大気中に滞留し続けるような膨大な量だったため、地球全体の気温も下がってオゾン層の破壊も進み、そのとばっちりで冷害となった日本は食料自給率が半分を下回る37％にまで急降下した。その結果、起きたことが1993年（平成5年）の米騒動だった。店頭から米が消える大騒ぎで、むろん、栄養カロリーベースで37％しか食料自給率がないということは輸入食品がなければ全国民の6割は栄養失調死（餓死）することになりかねないのだから当然、大騒ぎになっても何らおかしくはないのだが、第116話『汚水』（注1）その12で説明した通り、この国の6割以上の国民は原住民である大和民族の血筋だが、後の4割は日本人を装う倭人（人でなし）の皇室を始めとした特権階級層なのでたとえ戦争（人殺し）や災害などで輸入できない状態になったとしても4割の食料自給率があれば皇室その他の特権階級は生き残っていけると考えたらしく、かえってこの米騒動を欧米政府（王室）に圧力を掛けられていた輸入米を導入させる機会と捉え、炊き立ての白米をそのまま食べる日本人の食べ方とは異なり、濃い味の汁や香辛料の効いたおかずを混ぜて食べられるよう粘り気の少ない品種になっているインディカ米種の輸入米の中でも安価で劣悪なタイ米をあからさまに店頭に並べさせる一方、日本と同じジャポニカ米種を栽培するようになったアメリカやオーストラリアなどの欧米政府（王室）から輸入された米は国産米に偽装して高く売るようにもなった。その上、米も兵器にできるよう長年、研究されてきているため本来、米の栄養素や成分は米粒に閉じ込められてすぐに溶け出さないササニシキのような品種が日本人の主食になっていたのだが、それを冷害や病原菌対策と称して様々な品種と掛け合わせ、硝酸性窒素（第116話『汚水』（注1）その3のブルーベビー事件を参照）や硫黄（S）のたっぷり入った肥料や農薬を撒かれても枯れずに育ち、毒の量も調整しやすいコシヒカリなどの品種に変え、さらに甘味（栄養素）や粘り気（水分）がすぐに溶け出すコシヒカリの特性をより強めた品種に変えて1984年に開発されたのが“あきたこまち”で、このあきたこまちの作付面積を広げようと家電量販店の城南電機の社長だった宮路年雄が米騒動の最中、あきたこまちを仕入れ値の半額以下で販売すると言って大量に売りさばき、あきたこまちはこれを機にコシヒカリに続くブランド米として定着し、冷害のみならず、翌年の猛暑と多雨でいっそう不作となったササニシキは店頭から消えていくようになった。そうして冷害からすっかり立ち直ったとして欧米政府（王室）から輸入した米を国産米に産地偽装して売る手口が常習化していったのだが、米騒動の翌年の1994年も猛暑と多雨に見舞われたように異常気象はその後も続いていたため米の収穫量だけでなく、漁業なども漁獲高が減るようになり、しかもここに来て減反政策（米作り抑制策）や少子化の流れを受けて農業や漁業に携わる労働者も高齢化や後継者不足から次々、廃業していき、さらに食料自給率は下がり続け、政府（皇室）を始めとした特権階級の死活ラインである4割を維持することすら難しくなった。こうなってくるとさすがに政府（皇室）も本腰を入れて食糧危機問題を解決しなければならなくなり、加えて兵器製造に回す食料も減って輸入に頼るようになればその分の経費（防衛費）も嵩むことから1997年の京都議定書（第116話『汚水』（注1）その13のフロン類を参照）と併せて日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が地球環境対策として打ち出したのが日中戦争の頃と同じく全国民が食料や物資、燃料を節約し、それを兵器に回すという国民精神総動員運動であり、それを“もったいない”と現代風の標語に言い換えただけだった。ただし、日中戦争の頃と違って国内だけの活動に留まらず今度は地球規模でこのプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）活動を広げようとわざわざ国連に頼んでカソリック（キリスト教伝統派）系の学校を卒業したケニアの環境活動家のワンガリ・マータイという女性を雇い入れ（第116話『汚水』（注1）その10のユネスコを参照）、国連会議その他の国際会議の中でこのもったいない運動を提唱してもらおうとマータイと国連関係者に賄賂もはずんで2004年にはノーベル平和賞を受賞させ、2005年から本格的に国内外でキャンペーン（宣伝活動）をするようになったのだが、食品の無駄をなくそうとする食品ロス（無駄削減）活動は京都議定書が採択された翌年の1998年から既に始められており、1998年8月27日付の日本農業新聞の中で「生ごみの8割食べ残し、全国生鮮食料品流通情報センター」という記事において食品ロスという言葉を使い出し、2002年には元米軍兵士で上智大学の留学生との肩書で来日したチャールズ・マクジルトンという男が日本初のフードバンク（=Food bank、期限切れ食品や企業が廃棄しようとする食品を集めて生活困窮者やホームレス（路上生活者）に配布するとの建前から設立されたNPO（非営利）団体のこと。1967年にカソリック（キリスト教軍事商社）の熱心な信者で薬剤師の息子だったジョン・ヴァン・ヘンゲルがアリゾナ州にあるセントマリア大聖堂で始めた聖マリアフードバンク（＝St. Mary's Food Bank Alliance）をきっかけにアメリカ全土にその団体を広がらせたもので、1976年にAmerica’s Second Harvestに改称し、2001年には似たような活動を行っていた別のNPO（非営利）団体と合併して巨大化させ、2005年にはFeeding America「アメリカ国民に餌をやれ」という団体名に再び変えて今に至っている。上述の通り、慈善団体とは名ばかりなので食品のほとんどは兵器製造の為の資源であり、寄付金はこの団体に所属する関係者の遊興費や兵器研究開発費に充てられるだけである。全米だけで200ヶ所の支部があり、セブン・イレブンやコストコ、アマゾンといった食品を扱う大手小売企業やCVヘルスコーポレーションのような大手医薬品量販店とも連携し、さらにアフリカや南米、カナダ、オーストラリア、東ヨーロッパ、アジアなどにも活動の場を広げて2021年時点の活動収益総額が約43億2,765米ドル（日本円で約4,750億円）、非営利とは到底、思えない巨大兵站（軍需物資調達）企業と化している。）の拠点として上智大学キリスト教研究センター内に特定非営利活動法人フードボート（＝NPO Food Boat Japan、現、セカンドハーベストジャパン）を立ち上げ、翌年の2003年には今度は関西にやってきた身元不詳のアメリカ人、ブライアン・ローレンスという人物が兵庫県の尼崎市にあるコストコホールセールジャパン尼崎店からの支援で大阪市内のホームレスに食事を提供すると言ってフードバンク関西を設立し、NPO法人に認定されていないうちから既に神戸市の大手服飾製造企業で知られるワールドの創業者だった木口衛が設立した木口財団から助成金を受けたフードバンク関西も大した実績を挙げた訳でもないのに2007年には国税庁からNPO法人の認定を受けて寄付をすれば寄付金額から2千円を引いた額の4割が所得税から控除され、さらに兵庫県在住者であれば地方税も同じ額の1割が差し引かれる仕組みになっていて、このように“もったいない運動”、あるいは食品ロス削減運動とは表向きは貧民への食料支援活動を謳っているが、実態は日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の裏金（軍資金）を資金洗浄する窓口団体の募金活動であり、アメリカのフードバンクと同じくNPO（非営利）団体を装った兵站（軍需物資調達）企業の営業広告でしかないため、生活困窮者を救済するどころか、むしろ腐りかけた食品、特に兵器転用できるよう毒素が入れられた栄養素のほとんどない食品を食事に困っている人達に食べさせているのだからわざと食中毒を始めとした病気にかかるよう仕向けているようなものである。そのため、建前では期限切れの食品は提供しないことになっているものの、実際には産地偽装と同様、消費または賞味期限の表示も偽装されており、その上、食品をもらって食べる側が食中毒その他の病気にかかった場合に備えてあらかじめ同意書を取り交わすようになっていて、一応、噂や評判からフードバンク（兵站企業）の実態が明らかにされないよう衛生面には気を配っているようだが、それでも政府（皇室）やフードバンク（兵站企業）側が不利にならないよう用意周到に逃げ口上を作って提供している食品のようなのでいかに無料でもフードバンク（兵站企業）からは一切、食品をもらわない、食べないに越したことはない。むろん、彼らフードバンク（兵站企業）に寄付や食品の寄贈をすることはますます軍拡や戦争（人殺し）を助長するだけなので良識ある読者の方々は彼らの活動には協力しないでいただきたい。そして、英米政府（王室）や国連、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の王侯貴族、政治家といった特権階級が信仰してきたキリスト（人殺しの十字架）教や仏教などの旧ゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教の教義では貧民への施しが美徳とされたり、食品を捨てることに罪悪感や後ろめたさを感じるよう教え諭されて神社仏閣、教会、神殿、宗教施設への金品や物品の寄贈が常に求められるが、そんな迷信や邪教が伝えられるのもそもそも彼ら王侯貴族や政治家、富裕層などの特権階級が大衆の働いて得た食料その他の収穫物を脅したり、殺傷したりして強奪し、それらの多くを独占する為に兵器を作っては戦争（人殺し）を続けるからでピナトゥボ火山を米軍が爆破して噴火が起き、地球全体が不作に陥ったように彼ら特権階級層の行う軍拡政策は“余計に食料その他の資源を減らす”。だから、「もったいない」、「捨てるには惜しい」、「節約しろ」としみったれたことを教えなければならなくなる訳で、元から自然（神様の創りし庭）を汚さず、大事に扱い、人やその他の生物を健康に生かせる栄養分の豊富な安全な食品を作るよう心掛けていけば窒素（N）や硫黄（S）などの毒素をたっぷり混ぜた兵器用の食料その他の物資とは違い、余った食品を捨てたり、燃やしたとしてもすぐに腐って臭ったり、ゴミにもならなければ有害な排気が出ることもなく、他の生物や細菌の食料となって森や田畑の土壌を潤したり、魚介類を増やす餌になるなど、あらゆる生態系を繁栄させながら循環させる食物連鎖（＝Food chain）が起きるはずなので、食品を捨てても問題はなく、誰に気兼ねすることもない。また、食料が豊富に実るような豊かな国で食べる物に困る人などいなくなるのだから当然、役人やNPO（非営利）団体が僧侶の托鉢修行（第116話『汚水』（注1）その3参照）や乞食の真似をして食品を集めて回る必要もなくなる。むしろ、自分達の食料や物資などを減らしてまで軍備や戦争（人殺し）を続けようとすることこそ無駄で省くべき事であり、「もったいない」と言うこと自体、死語にすべき言葉と言える。）との掛け声（お経）が雪印の社内でも盛んに唱えられるようになってからは低劣な製品であろうと顧客に黙って売って少しでも利益を得るような不正を行う方が一時の損害を受け入れて劣化した製品を廃棄し、顧客に危害を与えず常に安全と高品質を保つ製品を提供する正直な商売方法より賢明な方法のように思われて結局、タンク内の脱脂乳の温度が上がったとの報告を受けた病原菌混入の実行犯と思しき当時の工場の粉乳係主任を務めていた泉幸一氏や製造課長の桜田宏介、さらに工場長の久保田修氏らがその事実を揉み消そうと清掃や品質管理の書類を改ざんしたりして工作したため食中毒事件が起きることとなり、雪印乳業を倒産させるきっかけを作ることにもなった。その事件のしばらくは政府（皇室）からのご褒美なのか、製造課長の桜田は早々に雪印を辞めて別会社の役員に出世し、上述した雪印の社長だった佐藤が死ぬまで理事長を務めていたという酪農学園大学の研究職ももらっていたようだが、政府（皇室）としては食中毒事件の裁判を早く切り上げさせようとこの製造課長の桜田を事故死と見せかけて謀殺したらしく、主任の泉氏や工場長の久保田氏にも書類の改ざんに対する有罪判決は出たものの、事件の鍵である脱脂乳の温度管理や殺菌についての報告の隠ぺいは製造課長だった桜田一人が行ったことであり、死人に口なしで詳細は分からず、また、桜田が死んだことで罪を償ったとして食中毒被害を訴える裁判を収束させたようで、他人の子供に毒の入った牛乳を飲ませて出世し、金を稼いで我が子を養おうとした桜田は逆にその我が子を親なし子にして路頭に迷わせる結果になった。そうして、食中毒事件を起こした真犯人である政府（皇室）や明治乳業としては自分達の犯行を窺がわせるような証拠を全て隠しおおせたつもりだったのだろうが、雪印の商品を買う客を減らそうとして商品イメージとなるコーヒー牛乳の表示に関する法律を改定するような過剰な嫌がらせに加え、政府（皇室）御用達のマスコミが脱脂乳にエンテロトキシンが発生していることに雪印乳業側が気づかず“加熱すれば殺菌できると考え”、タンク内の廃棄すべき脱脂乳を使ったから集団食中毒事件が起きたと度々、報道しているが、そもそも普段、人の鼻腔や毛穴などに常在していて危害を加えない黄色ブドウ球菌がエンテロトキシンという毒素をまき散らす病原菌になるにはある特異な条件が要る。それは黄色ブドウ球菌の潜む食品が腐敗するか、常在している人体が負傷して傷口を作った場合であって、黄色ブドウ球菌は元々、外の毒素が傷口から人体に入ってくるのを防ぐ為に黄色ブドウ球菌自身の持つ毒素を発生させて抵抗してくれる。それがエンテロトキシンと呼ばれる毒素なのだが、つまり、脱脂乳がほんの数時間、常温の20℃ぐらいのまま放置されてもそんなに急速に腐ることはありえないのだから毎日、工場に配送される新鮮な牛乳に潜んでいた黄色ブドウ球菌からエンテロトキシンが生じたとは考えられない。そして、政府（皇室）御用達のマスコミが何度も強調して言う“加熱殺菌”という製法は白リン弾のような兵器に使われる脱脂粉乳（無脂肪の粉ミルク）の作り方であって、食品用は通常、加熱殺菌ではなく、10℃以下の低温殺菌であり、クリーム（脂肪分）を遠心分離機で分離した後、脱脂粉乳（無脂肪分の粉ミルク）として液体から粉状に乾燥させるのも1970年代からフリーズドライと呼ばれる凍結乾燥が主流なので一切、加熱は行われない。だから、雪印のコーヒー牛乳は美味しいと評判になった訳で、その食品用の製法を知らず兵器用の脱脂粉乳（無脂肪の粉ミルク）を作る場合は少し腐らせた牛乳を原料に使い、それを火薬として長期保存しておく必要があることからそれ以上、腐敗が進んで品質が変わらないよう加熱殺菌するため（Ph4.6の壁）、その兵器用の製法には誰よりも詳しい政府（皇室）子飼いのマスコミが知ったかぶりして口を滑らせたらしく、100℃以上で30分間、煮ても焼いても消えないエンテロトキシンを甘く見た雪印がずさんな殺菌処理を行ったとしてその評判を貶めようと報道したつもりが、かえって自分達の馬脚（第116話『汚水』（注1）その13の牛込柳町鉛中毒事件を参照）を表してしまったようで、しかも、桜田に使わせた病原菌が乳牛のかかる乳房炎の原因となりやすい黄色ブドウ球菌の生成するエンテロトキシンなのだから、乳量を減らしたり、乳成分を低下させて損失を招きかねない乳房炎に常に神経を尖らせて衛生や栄養面に気を配り、搾乳前から黄色ブドウ球菌が増殖しないよう抑制する努力をしている酪農家ばかりなのに、それを停電したわずかの間に急激に増殖させるには細菌学に詳しい人為的な操作がなければ難しいと言わざるを得ない。いずれにせよ、雪印乳業による集団食中毒事件は1955年（昭和30年）も2000年（平成12年）も、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が真犯人であることは間違いないようである。なお、黄色ブドウ球菌が増殖して生成されるエンテロトキシンは故意に混入される犯罪以外でも傷のある手で調理したり、風邪などで免疫が下がっている人のくしゃみが食品に飛んで汚染することがあり、汚染された食品を常温20℃以上のまましばらく放置してしまうと活性化されるためその後、冷却保存したり、再度、加熱してもエンテロトキシンは消えず汚染された食品を食べたり、飲んだりすれば食中毒を発症する。それゆえ、手を怪我していたり、風邪などを引いている場合は料理を控え、カレーのような加熱した食品を保存する際はそのまま放置せず、すぐに10℃以下の冷蔵庫などに保存することをお勧めする。）などの卑劣な集団食中毒事件を起こさせてはその度に明治乳業の売上げを後押ししてきたようだが、そうした裏工作にもスパイ達への報酬や賄賂といった出費は掛かるため一般従業員達の賃金を不当なまでに切り詰めたり、研究開発費と称して裏金をねん出してきたようだが、そこまで費用を掛けて裏工作をした割には大して売上げが上がったわけでもなく、結局、常套手段である業績を粉飾する為か、2009年に明治製菓と統合して明治ホールディングス株式会社となり、連結させた売上高で業界では最大手になったように見せかけているものの、2021年の乳業部門の業績を見ても追い落としたはずの森永乳業や雪印メグミルク（旧、雪印乳業）に再び追い越されている。統合後も2020年までに1兆5千億円の売上げ目標を掲げていたらしいが、14年経過した今でもその目標に遠く及ばずそれどころか内情をよく知る者達から先に売り逃げしようと株式を手放す動きが強まっていて、2016年で1万円だった株価が4割近くも値下がりする大暴落となっており、その一因となっているのが上述の通り、裏工作で蹴落としたはずの競合他社の巻き返しから主力商品のヨーグルトの売上げが大きく落ち込んでいるそうで、狡猾な手段を使えば簡単に他社や大衆を出し抜けると日本政府（皇室＆自民党軍事政権）やその御用達企業の明治ホールディングスは信じていたのだろうが、実際の結果は彼らの思い通りにはならなかったようである。そうした企業風土と相まって軍需企業の特性から金になりそうな兵器であれば食品以外でも何でもいいらしく、太平戦争直後の1946年から既にペニシリン（アオカビを培養して作った抗菌剤、抗生物質とも呼ぶ。第116話『汚水』（注1）その1参照）の製造を始めていて、ストレプトマイシンやカナマイシンといった抗生物質の他、イソジンなどのうがい薬が巷ではよく知られるが、明治ホールディングスの医薬品に抗生物質（抗菌剤）が多いのも第116話『汚水』（注1）その10で話した通り、錦の御旗（病原菌を持ったダニや虱が潜んでいる金襴緞子の旗）を持った皇室が古代から細菌戦を得意としてきたからで、市中にわざと生物（細菌）兵器をまき散らして伝染病を流行させ、何食わぬ顔で祈祷や宗教儀式を行ってから兵器の使用を止めて自分達の神通力で伝染病を鎮圧してみせたと言っては皇室の権威を保ってきた政治手法（大衆操作方法）に倣い、政府（皇室）が兵器実験の為に撒くインフルエンザや花粉症などの伝染病に併せ、マスコミや公共広告機構などを通じて抗菌剤や消毒薬を宣伝販売し、荒稼ぎする恐怖商法も菓子類や乳製品と一緒に行っているらしく、その医薬品も発売当初は宣伝効果もあって売れるものの、元々、治療薬ではなく、あくまでヤラセの伝染病騒ぎに便乗して一時的に症状を和らげたり、止める為の対症療法または気休めの偽薬であり、他社よりも突出した研究開発費を掛けている割には明治ホールディングスが独自に研究開発したものではない輸入薬ばかりなので、いつまでも治らない薬を買い続けたり、繰り返し買いたがる客などいるはずもなく、ましてその偽薬の副作用もひどいようで、リフレックス（輸入薬なので元の商品名はミルタザピン、同業他社ではレメロン）との商品名の抗鬱薬は元々、欧米の製薬企業から発売される気鬱解消の向精神薬はどれも麻薬なので（第116話『汚水』（注1）その9のISILを参照）必ず重篤な症状の副作用や後遺症が現れるのだが、リフレックスもその例に漏れず急激な眠気や体重増加に加え、薬を止めたり、減らすと耳鳴りなどの幻聴やしびれ、めまい、ふらつきといった神経麻痺の症状も現れるらしく、さすがに身の危険を感じて止めたり、評判を聞いて買わない客が続出したらしく、2019年には49％と半分も売上げが落ち込んでいる。
【参考サイト】
・京都アニメーション放火前の建物とバルコニー
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/1/1c/Kyoto_Animation_Studio_1.jpg/800px-Kyoto_Animation_Studio_1.jpg
・回光通信機
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/8/8d/Seaman_send_Morse_code_signals.jpg/800px-Seaman_send_Morse_code_signals.jpg
・スタージョンの電磁石
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/6/6b/Sturgeon_electromagnet.png
・魔除け用の蹄鉄の例
https://www.alamy.com/stock-photo/good-luck-horseshoe.html
・サムエル・ソメリングの通信機器
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Soemmerring_1810_telegraph.jpg
・ハリソン・ダイヤーのFAX
https://americanhistory.si.edu/collections/search/object/nmah_706502
（現物の写真は全部で4枚ありますので、写真内をクリックするといろいろな角度から機器をご覧いただけます）
・シリングの電信機器（初期に作られた6台の通信機器と発信機及び受信機各1台）↓
https://topwar.ru/uploads/posts/2015-09/1443428989_sr_shilling_450-5.jpg
シリング式通信機器（暗号表示用）の6台のうちの1台
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/1/12/Schilling_one-needle_telegraph.png/800px-Schilling_one-needle_telegraph.png
・クックとウィートストーンの5針式電信機
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/2/2c/Cooke_and_Wheatstone_electric_telegraph.jpg
（写真を拡大すると暗号方式が分かりやすくなります。）
・プレイフェア暗号の仕組み↓
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/b/b6/Diagram_of_alphabet_used_in_a_5_needle_Cooke_and_Wheatstone_Telegraph%2C_indicating_the_letter_G.png
・イギリスのホップスコッチ（日本でいうケンケンパ遊び）
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/8/82/Hopscotch_de_Cubanese.jpg/800px-Hopscotch_de_Cubanese.jpg
・モールス・コード
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/b/b5/International_Morse_Code.svg/260px-International_Morse_Code.svg.png
・ワンパンベルトの平和憲法
https://3.bp.blogspot.com/-2nCxVw_z2Ng/TuNjhYG26pI/AAAAAAAAAjA/zKu8WFDpaTw/s1600/wampum.jpg
・モールス電信機の仕組み
https://www.power-academy.jp/electronics/familiar/images/fam02100Fig02.gif
・モールス電信機の実物
https://www.museum.uec.ac.jp/special/images/special01.jpg
・モールス電信機の電鍵（発信機）
https://images.fineartamerica.com/images-medium-large-5/morse-vail-telegraph-key-1844-science-source.jpg
