第百十六話 汚水 後書き（注1）その13
『民衆の歌が聞こえるか？』Do you hear the people sing?
https://youtu.be/N_UGAnxeCEk
政府（王室）よ、
武器商人達とその共謀者達よ、
今まさに泣いている民達の声が聞こえるか？
戦争（人殺し）と公害と貧困だらけの地獄の闇をさすらい、
神が与える希望の光を探す民達の歌が
お前達のその愚鈍な耳にも届くだろうか？
だから、お前達に不当に傷つけられ、苦しむ
この地上のあらゆる人々の為に
決して死なない情熱の炎を
神からその心に与えられた者がこうして立ち上がる
たとえどんなに愚蒙な者達の悪意の闇が深かろうとも
神が与えた希望の日の光は
必ず毎日、この頭上に、この空に昇るのだ
そして、これまで政府（王室）によって
苦難に苛まれてきた民達はきっと
この主の創りし地球の庭（自然）の中で
自由に生きていくことだろう
彼らは二度と剣を持たず
それを鋤や鍬に変え、
田畑を耕し、工業を興し、平和に生きていく
そうして必ずこの戦争（人殺し）と軍拡の呪縛から
解き放たれ、
それぞれがその人格と才能と努力に見合った報酬を
手にすることだろう
さぁ、このわたし達、古代から現代まで連綿と聖書を伝承し続け、
神に仕えてきた民衆達の聖戦にあなたも加わるか？
恐れず、くじけず、わたしと共に立ち上がる者は
誰かいないか？
これまでこの地上の誰もが長い間、求めてきた
天の神の御心に沿う平和と安寧と繁栄の世界が
政府（王室）が誘う戦争（人殺し）と軍拡の砦の向こうにある
それをあなたも見たくはないか？
神からの救いや希望を喜ぶ人々が謳う声が聞こえないか？
ほら、遠くで楽しそうに太鼓を叩く音が
あなたにも聞こえないだろうか？
それこそわたし達が明日、もたらす
平和と繁栄に満ちたこれからの現実世界だ！
その証拠に、彼は自然界には存在しない疑似学説の一つであるフロギストン（燃素）説を生涯、棄てなかったらしく、自分で正しいか間違っているかの仮説を立てて実験を行い、“自分の仮説が正しいと立証していない”からこそいつまでも間違った仮説を信じ続ける訳で、欧米の自然科学教育に疑似科学やトンデモ学説が延々とつきまとうのは自分で考え、正しいかどうかの検証も自分で行い、世間に向かって堂々と自分の考えた仮説の正しさを証明しようとしないからである。つまり、何でも他人任せで自分にとって良さそうに見えた結果や目の前の利益にすぐに飛びつき、それを盗用すれば何でも自分の物になるという考えしかなく、それがキリスト（人殺しの十字架）教教育を教え込まれてきた欧米人達の文明（神が与えし智慧）に対する基本的な姿勢であることは第116話『汚水』（注1）その4で述べた通りである。そのため、プリーストリーと並んで酸素（O₂）を発見したと言われるフランス貴族のアントワーヌ・ラヴォアジエも最初から酸素（O₂）の存在や物質が燃焼する仕組みを教えてもらって他人が検証しているところを見ていただけで、何も分からない段階から彼なりに仮説を立てて立証したわけではない。だから、彼の著作もイギリスのダーウィンやガルトン達と同じで（第114話『細胞』（注2）及び第115話『生命』（注1）参照）貴族の特権と財産（税金）を使って自分の妻や他人に代筆してもらったものである。一方、自分で検証したと言えばプリーストリーよりも先に酸素（O₂）を発見したスウェーデン人化学者のカール・ヴィルヘルム・シェーレだろうが、彼の場合も元々、昔から火を燃え立たせようとすれば自分の手や団扇などで火を仰いだり、口やふいごで吹いたりすることは誰でも知っているように、空気で火がよく燃えることは学者でなくても誰もが知っている。だが、その空気の中のどの成分がそうした化学現象を起こすのかを調べるのが化学者の仕事なのだからシェーレは確かにその仕事は成功したと言えるかもしれないが、彼は一体、自分が何の為にその成分を調べなければならないのか自分の仕事の目的（意味）について考えたことが一度もなかった。ただ、自分の親や教師、周りの人達に教えられた事、言われた通りの事だけをしていれば自分もいつかは世間から認められて出世するんだろうとしか思っていなかった。だから、欧米人、特にその軍事力（暴力）で大衆を圧制して徴税＆徴兵を行う王侯貴族のような金銭的に援助してくれたり、自分を出世させてくれる上役達全員が求めているのは彼らの軍事力（暴力）を常に維持、強化する為の武器や兵器を発明することであって、既に使い古されて威力も知られている黒色火薬の酸化剤である硝石（第116話『汚水』（注1）その4のロジャー・ベーコン参照）から酸素（O₂）を見つけてきて黒色火薬の成分を調べることではなかった。しかも、彼の後にプリーストリーがユダヤ人達を使って新しい兵器の材料となりそうな水銀灰から酸素（O₂）を見つけ出し、それをルナー・ソサイエティー（第115話『生命』（注1）参照）を始めとしたプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）にかけては世界一とも言えるフリーメイソン（イギリスの軍事結社）がヨーロッパ中に宣教し出すと、自分がプリーストリーより先に発見したと頑強に言い張っただけでなく、自分だけでその酸素（O₂）を使った化学会社を始めてその利益を独占しようとした。しかし、その行為はヨーロッパ社会でも特に先祖が海賊だったバイキング族（第103話『略奪』（注3）及び第116話『汚水』（注1）その4参照）のイギリス人やスウェーデン人の間では頭である王侯貴族に逆らってはいけない上、盗品や戦利品は分け前として仲間内で公平に分配することが決まりになっているのだから、シェーレの独立宣言（自立）は欧米社会では裏切り行為と見なされる。そのため、一度はスウェーデン王立科学アカデミー（＝Kungliga Vetenskapsakademien、The Royal Swedish Academy of Sciences、1739年創設）の会長に取り立てられたりして彼の酸素（O₂）発見の主張をなだめようとしたようだが、結局、彼を庇護してきたウプサラ大学（＝Uppsala University、1477年に設立した「Gratiae veritas naturae（ラテン語で「神が与えし恩恵と自然（神の庭）を通じた真実」という意味）」が標語となっている北欧最古の大学）で化学を教えていた教授で化学的な種類をH（水素）やO（酸素）などのアルファベットの記号に換えたり、結合しやすい化学種を表にまとめてそれぞれの化学的親和性を教えるといった功績からスウェーデン王立科学アカデミーだけでなく、イギリスの王立協会フェローにも選ばれていたトルビョルン・ベリマンが亡くなると後ろ盾を失ったシェーレはべリマンが死んだ翌年にはすぐにヒ素中毒にかかり（酸性亜ヒ酸銅、またはシェーレ自身が合成して壁紙や子供のおもちゃに塗る顔料として販売していたためシェーレグリーンとも呼ぶ。）、わずか43歳で暗殺された。一方、シェーレとは反対にユダヤ人達を手懐けて盗んだ情報は何でもすぐに頭である王侯貴族を始め、他の仲間達にも知らせてくれるプリーストリーはイギリス各地で重宝がられ、アメリカ政府からも密かにお声が掛かるようになり、一応、ユニテリアン派は異端のため暴動で弾圧されたことを装って機密書類などを焼却してからイギリスを出国すると（Birmingham riots of 1791またはPriestley Riots）そのまま渡米し、イロクワ族などのアメリカの原住民達が培ってきた文明（神の与えし智慧）が宿る上述のペンシルバニア州ノーサンバーランド市に移り住んだ。そうした事情からプリーストリーの功績を称えてアメリカ化学会（ACS）が設立されたのはあくまで白人種以外の人種から聞き出した化学薬品（兵器）に関する情報を自分達、欧米白人種の間で共有する為であり、彼らアメリカの化学者達が独自に研究を行って発表しているわけではなく、単に1879年に創設した『Journal of the American Chemical Society』（略してJACS）を始め39誌もの雑誌などのメディアを使って外国人研究者達から聞き出した情報を交換するだけの団体であり、言うなれば化学専門の雑誌社のようなものなので、その先駆けとなったプリーストリーは化学薬品（兵器）の情報について書いていただけの雑誌記者ということになる。しかし、彼自身、自分で酸素（O₂）を見つけたと偽っていただけでなく、フロギストン（燃素）説のような疑似科学を妄信していた通り、正確な情報を伝えるよりもデマを流すことの方が多かったらしく、何かの拍子にその嘘がほころんでくるとつい、嘘を重ねて誤魔化す癖が止めれらずどれが嘘でどれが本当かの収拾が自分でもつかなくなってきて、後年になるとふとしたことからつい、うっかり軍事機密を漏らして暗殺されかねないとの不安や恐怖に怯えるようになり、また、実際に自分がアメリカの原住民達から聞いてきた石膏で土壌を改良する話を自分の息子に話したことで第116話『汚水』（注1）その4で話したロジー族のように丁寧に亜硫酸ガス（二酸化硫黄）を抜いた原住民達が作る本物の石膏と自分達、白人が銃の弾薬などに転用できるよう亜硫酸ガス（二酸化硫黄）を含ませた偽石膏が全く違う物であることを彼の息子は知らなかったことから他の移住者達も誘って大金を投じて始めた開墾事業が大失敗したことで恨みを買って彼の息子や妻まで暗殺された経緯もあり、人前で説教活動するのが主な仕事になるキリスト教の牧師職も辞めていたのだが、生来、黙っていられない性格に加え、牧師以外にできる仕事と言えば化学製品（兵器）に関する職業しかなく、再びアメリカの原住民達から化学製品（兵器）に関する情報を聞き出してそれを題材に執筆活動などを行ったり、自分なりに新しい兵器を開発しようとしたものの、もはや彼の時代遅れの疑似化学の知識では到底、新しい化学製品（兵器）に繋がるような情報を理解することは難しく、次世代の兵器開発者を養成する学校としてバージニア大学（第116話『汚水』（注1）その5参照）の設立を検討していた民主共和党（現、民主党）議員のトマス・ジェファーソンにいくつか助言を行った後、70歳の高齢でもあることから次期大統領候補だったジェファーソンがプリーストリーの口から機密情報が洩れて醜聞になることを恐れ、あっさり彼を始末させた。その彼の墓碑と言うのがやはり死んでもなお、嘘をつき通したかったらしく、兵書として勝手に曲解されて誤訳されたイギリス国教会の教科書であるジェームズ王訳聖書（第116話『汚水』（注1）その1参照）の中から詩編116章7節「Return unto thy rest, O my soul, for the Lord hath dealt bountifully with thee.（眠りに戻れ、我が魂よ、主はそなたを寛大に見ていて下さった。）」を引用しているようだが、その後の墓碑に書かれた「I will lay me down in peace and sleep till I awake in the morning of the resurrection.（復活の朝に目覚めるまでわたしは安らかに眠りにつくだろう。）」との句はジェームズ王訳聖書にすら書かれていない勝手な書き足しのようで、そもそも詩編116章は死を迎えた者の詩句ではなく、
― Return to your rest, O my soul,
for the Lord has been good to you.
安心するがいい、我が魂。
主はこれまでずっとわたしを助けて下さった。
おお、主よ、あなたはわたしの魂を何度も死から救ってくださった。
たとえ目から涙がこぼれ落ち、
足元がおぼつかず
わたしの死を望む敵の前でつまずいたとしても
わたしはこれからも主の御前で
堂々とこの現実世界を生き抜くことだろう。
これまでも「もう、本当に辛くて耐えられません。」と
言っていた時でさえわたしは主を信じてきた。
「この世の誰もが嘘つきです！もう、誰も信じられません。」と
悲嘆に暮れ、絶望していた時ですらわたしは主だけは信じられた。
どうやってこれまで主がわたしにしてくださった様々な救いに
お返しすることができるだろう？
その救いに杯を掲げ、主の御名を称え、
主の御前にひざまずいて頭を垂れ、
わたしは人々の前で主である神に感謝と恭順の礼を心から捧げます。
これまで主に忠実にその愛と真実を胸に抱いたまま
この世を去った先祖達こそ
主の御目には忘れがたい大切な人達である。
だから、おお、主よ。
わたしはその先祖と同じくあなたに忠実に仕える者です。
あなたを信じて誠心誠意、仕えてきた男と女の子孫です。
だからこそ、あなたはわたしをあらゆる呪縛から解放してくださった。
（詩編116章7節～16節）
と、逆に死から救われて生還や勝利を祝う句なのだから、プリーストリーの聖書解釈とは全く違う。それはジェームズ王訳聖書の中の句と比べても同じである。にもかかわらず、わざわざ存在しない詩句を書き足してでも自分の考えを死後もねじ込みたかったらしく、墓碑の“復活”（第116話『汚水』（注1）その1のトランスヒューマニストを参照）こそ、ゾロアスター（暴力＆原子爆弾礼賛）教の教義を聖書に混ぜ込ませたユダヤ教や、さらにそれをナザレのイエスの言葉とも混ぜ合わせたキリスト教に頻繁に出てくる言葉であり、死者はどう足掻いても復活しないという真実、自然（神）の法則がどうしても分からないオカルト（反自然（神）主義）思想の言葉でもある。そして、その死者復活と同時に悪魔、プリーストリー達、ゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教を狂信する兵器開発者達にとって悪魔とは自分達、イギリス政府（王室）に対抗できるような強力な兵器が造れる競争国や他民族、その他、王制廃止や民主主義政治を求める民衆なども悪魔と呼ばれるのだろうが、その悪魔がキリスト教の教義によれば、千年後の終末に神の王国を建設する為に復活して降臨する予定の軍神のキリスト（救世主）に“火の湖”もしくは“燃え盛る硫黄（S）の湖”に投げ込まれて永遠に滅ぼされるそうで（ヨハネの黙示録20章10節及び21章8節参照）、イエスの預言を聞いた元弟子で“生命の水”（第116話『汚水』（注1）その7のスコッチ・ウィスキー参照）のようなインチキ浄水販売を行っていたヤコブとヨハネ・ゼベダイ兄弟が書いた新約聖書の一篇で未来を予言する書物と噂される『ヨハネの黙示録』がどこまでナザレのイエスという一人の人間の言葉を正確に伝えているかはかなり怪しいものだが（第88話『母の願い（2）』の雷の子達を参照）、似たようなデマ化学記事を書いていたプリーストリーにとっては共感しやすくて信ぴょう性のある本に思えたのだろう。だから、生涯、その火の湖や燃え盛る硫黄（S）の湖を作るような原子爆弾（核兵器）の開発の為に力を尽くし、後世にもその血みどろの兵器開発者の道を進んでもらおうとバージニア大学を始めとした戦争（人殺し）を教育する為の軍学校を設立しようと奔走していたらしく、いつの日か死者から蘇ってその目で世界最強の兵器とやらを見ることができる終末の日を夢見ながら死んでいった彼の願いが「I will lay me down in peace and sleep till I awake in the morning of the resurrection.（復活の朝に目覚めるまでわたしは安らかに眠りにつくだろう。）」との墓碑に込められているようである。このように、プリーストリー自身が正確に情報を伝えようとする人物ではなかったのだから、彼の功績を称えて設立されたアメリカ化学会（ACS）も正しく化学薬品（兵器）に関する情報を伝えるというよりもどちらかと言えば化学業界の度肝を抜く特ダネや扇情的なゴシップ（噂話）記事を面白おかしく伝えるのが専門の学会のようである。）が発行している雑誌などに「Compounds in ‘monster’ radish could help tame cardiovascular disease（モンスター大根の成分が心血管疾患の抑制に役立つ）」と大々的に報じられたらしく、（元の英語の見出しにある“モンスター”が強調されるのは読者の理性より感情に訴えたがる扇情的なゴシップ（噂話）記事ならではだからだろうが）、2019年4月14日に掲載された『日本の身土不二』というインターネットの記事によるとその桜島大根に含まれるトリゴネリンを発見したとする鹿児島大学の加治屋勝子講師が「狭心症や心筋梗塞、脳梗塞といった病気をなくしたいと考えている。これらはいまだに命にかかわる病気だ。マヒなど後遺症が残ることも少なくない」とも述べたそうなのだが、はっきり言って他の都道府県より桜島大根を食べているだろう鹿児島県民にそんな効能は見当たらない。むしろ、桜島大根を食べたり、噴火しやすい火山の傍に住んでいることで亜硫酸ガス（二酸化硫黄）や窒素酸化物（NOx）などを含んだ有毒な火山ガスを吸い続け、放射線を持った火山灰を浴び続けて肺炎や気管支炎、結核などの呼吸器官障害はもちろん、癌などの悪性新生物や心疾患、脳血管障害に罹って死亡する事例がかなり多い。そのため、加治屋氏の談話がネットに掲載された年と同じ令和元年（2019年）に鹿児島県が発表した県民の死因調査でも上記の死因が全国平均値より約2倍と高く、2015年（平成27年）に厚労省が発表した年齢差を調整した年齢調整死亡率でも肺炎による死亡が47都道府県中で鹿児島県の女性は全国1位、男性は全国6位、加治屋氏が予防できるとした脳血管疾患の死亡率は鹿児島県の女性は全国4位、男性は9位となっており、抑制されているようにはとても見えない。さらにもっと言うと、桜島大根に含まれるトリゴネリンとは化学名ではN－メチルニコチン酸、別名をカフェアリンとも言い、焙煎する前のコーヒーの生豆に多く含まれる植物の毒素で、元を正せばビタミンB3（窒素原子）とかナイアシンとも呼ばれるポリフェノールの一種である。（第116話『汚水』（注1）その11のポリフェノール参照）確かに、コーヒー豆などの植物に含まれるポリフェノールには毛細血管を拡張する作用があり、それがニトログリセリンのように突発的に心臓の血管が詰まって起きる心筋梗塞や狭心症、心臓発作などの応急処置として詰まった血管を拡げる薬にはなるかもしれないが、毒素であることは間違いなく、コーヒー豆以外でトリゴネリンが含まれるのは鹿児島市と被爆後にいち早く咲いたとして広島市の花にも指定されている夾竹桃であり、夾竹桃ほど強毒性はないにしてもトリゴネリンは元々、窒素（N）から生じた成分なので空気や人間の体内にある窒素酸化物（NOx）と結びつきやすく、火山ガスや排気ガスなどの大気汚染がひどい地域に住んでいたり、あるいは健康増進の為にと葉酸（窒素）やビタミンB3（窒素）、ビタミンE（硫黄）といったビタミン剤を愛用していれば、それらの窒素（N）や硫黄（S）がトリゴネリンと結びついて血管を異常に拡張してしまうため、脳血管が破裂して起きる脳出血やくも膜下出血などの脳血管疾患が逆に起きやすくなってしまう。それでもなお、血管を拡げて心筋梗塞や狭心症は予防できるかもしれないとの反論はあるかもしれないが、上述の2015年の年齢調整死亡率でも心疾患による死亡率は鹿児島県の女性では全国23位、男性では38位で、令和元年（2019年）の鹿児島県の死因調査でも全国平均の1.2倍なので大した予防になっているとも思えない。しかも、冷たい水よりも温かい水やアルコールに溶けやすいトリゴネリンは塩などと一緒に調理されるとまた別の毒素を作り出す。それが塩化メチル、クロロメタン、またはフロン40とも呼ばれる成分で、多分、覚えておられる読者の方もいらっしゃるかもしれないが、1996年頃まで冷蔵庫や冷暖房機器の冷媒として使われていたあのフロン類（＝Chlorofluorocarbons、化学名の英語が長いので分解すると、Chlorine「塩素」の結合辞でChloro、Fluorine「フッ素」の結合辞でFluoro、Carbon「炭素」という意味で、日本語でフロンと呼ばれるようになったのは1945年にマンハッタン計画（第111話『歴史書』参照）において研究されていたフッ素樹脂、巷ではテフロン樹脂と呼ばれるフライパンなどの調理器具によく塗られているテフロンから採った名前だからで、つまり、フロン類とはフッ素化合物のことである。このフッ素というのがかなり有毒な上、上述した火山ガスにもフッ化水素が含まれている通り、原子爆弾（核兵器）の要素として19世紀から現代に至るまで研究され続けている成分の一つなのだが、沸点が－188.12℃と非常に低くて常温だと気体になるため実験中にその気体をそのまま吸って中毒死したり、あるいは爆発するなどかなり扱いが難しく、単離できたのも1886年にフランスの化学者でノーベル賞を受賞したフェルディナンド・アンリ・モアッサンということになっているが、実際は彼の妻で薬剤師（第112話『女傑』参照）の娘だったマリー・レオニー・ルーガンが実験材料を－50℃まで冷やした後に電解処理したからで、それでも危険な実験であり、そうした生命の危険にさらされる仕事を何度か夫に代わってやっているうちに彼女も段々、夫に愛想が尽きてきたのか、ちょうど夫の助手と不倫関係にあったこともあって1906年にモアッサンがノーベル賞を受賞したことを区切りに彼を毒殺している。ちなみにその後もルーガンは不倫相手で元夫の助手だったポール・ルボーの仕事も手伝ってあげたらしく、第一次世界大戦ではフロン類（フッ素化合物）を燃やして作られるホスゲンガス（第99話『人災』（注1）の四日市ぜんそく参照）が新しい兵器として使われるようになったためフランス兵が被るM2ガスマスクも自分がフッ素を単離した際の体験に基づいてルボーに助言したようだが、5時間は顔の全面を覆って自分の呼気でホスゲンガスを中和し、身を守れるとの触れ込みのM2ガスマスクも実験室内で被って作業するだけの呼吸量と戦地を駆け巡る兵士達の呼吸量では差があるため息苦しさからつい、外してしまう兵士達も多く、濃度3ppm（半径50cm辺り12mgのホスゲンガス）程度で目や喉に刺激を感じて痛み出し、50ppm（半径50cm辺りに0.2g）になるともはや生命の保障はないとされる毒ガスを吸ってその場で亡くなる兵士やその場では発症しなくても後から咳や息切れが続き、気管支炎や喘息となって病状が悪化すれば肺水腫や心不全などの後遺症で死ぬ者が多かったのだからそれほどM2ガスマスクに防御効果はなかったようである。そのため、今でもフロン類を用いた電気式の空気清浄機や暖房機器、中でも浴室乾燥機のような密室状態でフロン類を温める暖房設備を使っているとそこから発生するホスゲンガスが濃縮されることになり、さらにそこで塩素系の漂白剤で掃除などをしていれば濃度がより高められることになってそのまま中毒死してしまうケースがたまに起きているそうなので、フィルターやカバーでそれらの暖房機器の通風孔が覆われていて直接、ホスゲンガスを吸っていなくても、また、それが微濃度だったとしても長期に渡って吸い続ければ健康を害するのは間違いないのでくれぐれも読者の皆さんにはご注意いただきたい。しかし、なぜ、既に19世紀から危険と分かっていたフロン類（フッ素化合物）を現代まで使い続けることになったのかと言うと、むろん、古代からの世界中の兵器開発者達の悲願である世界最強の原子爆弾（核兵器）を造る為ではあるが、もっと本当の事を言えば、メディアが一般国民の不安や恐怖を煽って騒ぎ立てるほどアメリカ及びイギリス政府（王室）を始め、世界中のどの政府（王室）も広島市や長崎市の原子爆弾（核兵器）以上の威力のある核兵器がまだ開発できていない。だから、それまで鉄製のフライパンに防水や腐食（錆）を防ぐ為に塗られていた石油樹脂（第95話『合金 （1）』（注1）及び第96話『合金（2）』参照）に代わって焦げ（炭素）や水（水素）を弾くテフロン樹脂（フッ素樹脂）加工のフライパンが市販されていたり、原子爆弾（核兵器）や半導体の製造過程で発生する有毒ガスや危険薬品を封入できるよう機械部品にテフロン樹脂（フッ素樹脂）が塗られてその危険性や威力が試されている訳で、既にマンハッタン計画で造られた原子爆弾（核兵器）以上に威力を持った核兵器を自在に開発できているのなら戦後1世紀近くも経って今更、マンハッタン計画で研究されていたテフロン樹脂（フッ素樹脂）加工の商品を巷に出回らせ、それが人体にどう影響するのか？とか、何か爆発事例でも起きないか密かに調査させたりもしない。さらに付け加えるなら、これまで原子爆弾（核兵器）の原料として欠かせなかったウラン資源が枯渇してきている。これまで採掘してきたウラン鉱脈に埋蔵量はあっても品質が悪ければ原子爆弾（核兵器）は造れないため新たな鉱脈を世界各国が躍起になって探し求めてはいるが、2022年現在、それらしい鉱脈は見つかっていない。だからこそ、東京電力株式会社の主力であるはずの福島第一原子力発電所を東日本大震災を起こして廃炉に追い込み（第116話『汚水』（注1）その7の東京電力株式会社を参照）、それを契機にそれまでウランが爆薬源になっていた国内の原子力発電所を次々と畳んでバイオエタノール（第116話『汚水』（注1）その7参照）やフロン類（フッ素化合物）といったウラン以外の爆薬源による“原子力”発電所（核兵器開発施設）に改装しようとしているらしく、そのため、フロン類（フッ素化合物）は21世紀も使われ続けることになった。しかし、その一方でフロン類（フッ素化合物）は地球の成層圏（高度1万m～5万mまでの雲のない空の領域）にある高濃度の酸素の層でできたオゾン層を破壊することからモントリオール議定書（＝The Montreal Protocol）が1987年に採択されて国際的に規制されるようになったのだが、そんな規制をし出したのも表向きは各国政府（王室）共、奇麗事を並べるものの、決して地球環境を守る為ではない。元々、フロン類（フッ素化合物）が冷蔵庫や冷暖房機の冷媒に使われるようになったのもオゾン層が破壊されるからであり、それについては1974年に既にアメリカ人化学者だったフランク・ローランドとメキシコ人化学者のマリオ・モリーナによって指摘されている。その彼らの仮説によれば、核兵器に詰め込まれたフロン類（フッ素化合物）が成層圏内で爆発してオゾン層にある高濃度の酸素を破壊しながら取り込み、さらに光化学反応により爆発力が高まって上空でホスゲンガスを造ってからそれを地上に降らせるというもので、要するに大量破壊兵器を想定した物質だったためフロン類（フッ素化合物）は1974年から再び脚光を浴びるようになり、そこでアメリカ政府やカナダ、ノルウェー政府は1978年に一旦、軍事機密にしようとスプレー缶に詰められていたフロン類を規制した後、大々的に家電の冷媒として新たに販売するようになったのだが、ローランドとモリーナが提案した大量破壊兵器はなかなか実現できなかった。そこで1985年に二期目の大統領選に当選した第40代アメリカ大統領のロナルド・レーガンが需要がなくても軍需産業の雇用を増やしてアメリカ国民の不満や非難を解消し、ついでに赤字だらけの財政も再建しようと計画した戦略防衛構想（＝The Strategic Defense Initiative、略してSDI。通称、スターウォーズ計画。第116話『汚水』（注1）その11の星戦争も参照のこと。）を打ち出していたことから、フロン類（フッ素化合物）を使った大量破壊兵器を研究し直そうと各国に呼びかけたのがモントリオール議定書だった。つまり、それまでフロン類（フッ素化合物）はオゾン層を破壊して酸化剤（酸素）を得るから爆発力が高まると信じられていたが、逆にオゾン層を破壊して酸素を取り込んだせいで弱められて減衰され、大量破壊兵器が実現しないと考え、それまで家電の冷媒に使われていたクロロフルオロカーボンを特定フロンと呼んで規制し、別に合成したハイドロクロロフルオロカーボン（＝hydrochlorofluorocarbons、上記の通り、分解してhydro「水素」、Chloro「塩素」、Fluoro「フッ素」、Carbon「炭素」という意味）を代替フロンと呼んで環境保護を建前に入れ替え、改めて大量破壊兵器として造ったのがフッ化重水素化学レーザー、または中赤外線先進化学レーザー（＝Mid-Infrared Advanced Chemical Laser、略してMIRACL（奇跡））と呼ばれるレーザーを使った核融合兵器だった。表向きはあくまで敵から放たれたミサイルや偵察用の人工衛星を打ち落とすとの名目だが、実際はミサイルや人工衛星に詰められた毒薬をそのフッ化重水素化学レーザーが照射して爆破し、空中でホスゲンガスなどの有毒ガスを造って地上に降り注がせるというもので、当初、想定していた太陽光を利用した成層圏内での爆破をあきらめて無理矢理、人工的に地上近くで照射して化学反応させることにしたようだった。その結果、彼らがその兵器を使って人体実験したのが1995年（平成7年）1月17日に発生した阪神淡路大震災であり、その2か月後の3月20日に起きたオウム真理教による地下鉄サリン事件である。どちらも使った毒ガスがサリン（＝Sarin）、正式名をメチルフルオロホスフィン酸イソプロピルというフロン類（フッ素化合物）で、扱いの難しい危険薬品を別々の容器に内蔵して爆破し、空中で化合させて有毒ガスを撒く二種混合型化学兵器として1987年からアメリカ政府が製造していたM687砲弾を改造したものであり、そのため、阪神淡路大震災が起きる直前、西の方角にある神戸の上空で夜明け前に稲光のような細い光を見たとの目撃情報が多数、一般市民から寄せられるのもレーザーが原子爆弾（核兵器）を照射したからで、その後、この地震で亡くなった6,341人のうち、6割強が建物の倒壊で押し潰された圧死ではなく、外傷もないのに一時間足らずで呼吸困難になって窒息死しているのだから化学兵器による中毒死であることは間違いない。さらに地下鉄サリン事件もこのサリンの殺傷効果と共に味方の兵士達の応急措置を想定した防災訓練のようなもので、軍需産業のお得意様であるアメリカ政府の仰せに従って中世と変わらず（第116話『汚水』（注1）その3の元寇参照）日本政府（皇室＆自民党軍事政権）は自分達が明治維新から推し進めてきた富国強兵政策と殖産興業（軍需産業増殖政策。第116話『汚水』（注1）その8参照）の為に一般国民を生贄にしてこれらの人体実験を行ったようだが、フロン類（フッ素化合物）は製造段階でかなり危険で経費も掛かる上、地下鉄サリン事件でも重軽症者は6千人を超えたものの、死者は13人に留まり、阪神淡路大震災の死者もしばらくは生存が確認されていたことから即死させるほど強力な大量破壊兵器とは言い難く、より殺傷能力を上げると同時に経費も安く済ませようと引き続き研究を行うこととなり、抜け目なく化学兵器による人体実験を市中で堂々と行っていることを大衆から隠蔽するためわざわざ化学兵器禁止条約（＝The Chemical Weapons Convention、1997年発効）を提唱して平和目的（？）であれば製薬会社や医療関係者が実験を行ったり、テロ事件のみならず、一般市民が暴動を起こした際にも鎮圧を理由に化学兵器の使用を認める例外措置も設け、イスラエル、北朝鮮、エジプト、南スーダンを除いた国連加盟国193ヵ国が締結し、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も阪神淡路大震災など一連の人体実験を行った後、1995年4月に国会が承認し、9月15日にこの条約に批准してこの代替フロン（フッ化水素化合物）を家電の冷媒に入れ替えながら大量破壊兵器の研究が続けられることとなった。もちろん、条約に未締結だった4か国は人体実験がやりたい放題になるため、1996年からイスラエルは阪神淡路大震災で使われたMIRACL（フッ化重水素化学レーザー）から長距離でも毒薬の詰まった原子爆弾（核兵器）を撃ち落とせる戦術高エネルギーレーザー（＝The Tactical High-Energy Laser、略してTHEL）や小型化して戦闘機などにも搭載し、成層圏内で照射できるようにする移動式レーザー（＝the Mobile Tactical High-Energy Laser、略してMTHEL）をアメリカ政府と共同開発しており、少なくとも2006年のレバノン侵攻や2009年のガザ紛争でもサリンを空中で化合する為と思われる白リン弾（＝White phosphorus munitions、リンを燃やして白煙を放射させる爆弾で、有機リン化合物である二塩化メチル“ホスホン酸”はサリンの前駆物質であり、1992年に墜落したイスラエルの旅客機エル・アル航空1862便からもこの二塩化メチルホスホン酸の原料となる化学物質が大量に見つかっている。）をレバノン、パレスチナ、イスラエル、それぞれの国に平穏に住んでいるだけの、それらの政府関係者達とは何の繋がりもない、子供を含めた一般市民に向けて発射していて、阪神淡路大震災や地下鉄サリン事件と同様、愛する家族や友人、恋人、それまでコツコツと築き上げてきた家や仕事をアメリカ政府を始め、国連加盟国政府関係者達が勝手に行っている兵器実験の為に奪われることになった。しかし、なぜか、そうした何ら悪事も犯罪もせず平穏に暮らしているだけの一般市民こそ、フランス革命以来、政府（王室）に対する怒りや不満を爆発させた大衆による数の暴力を恐れる彼ら政府関係者達にとっては定期的かつ早目に叩き潰しておくべき最強の敵らしく、ユダヤ系アメリカ人映画監督のメル・ブルック氏の息子でアメリカ合衆国陸軍士官学校に設置された現代戦術研究所（＝Modern War Institute）の特別研究員も勤め、映画の脚本まで手掛けるマックス・ブルック氏が書いた『World War Z：An Oral History of the Zombie War（邦題は『ワールド・ウォーZ』2006年発行）』によれば、一般大衆は“ゾンビ”（＝Zombie、正しくはZumbi、元はズンビ・ドス・パルマーレスという黒人奴隷で、現在のブラジルのペルナンブーコ州でポルトガル王家が領有していた大規模農場から逃亡してきた黒人奴隷や原住民達を集め、独自の国家（共同社会）を築いてポルトガル王室と度々、武力闘争を行っていた17世紀のテロリストの名前であり、現代で言えばイスラム国のリーダーだったアブ・ザルカーウィー（第116話『汚水』（注1）その9参照）のような男で、実を言うと、ポルトガル王室の植民地を横盗りしようとイギリス王室が裏で雇っていた男でもあったのだが、結局、捕縛されて斬首刑になり、以後、欧米政府（王室）の武力（暴力）支配から解放されたい黒人奴隷や南米の原住民達から“不死のズンビ”と呼ばれて半ば軍神として崇められるようになった。そのイギリス王室（政府）の腹黒い歴史をよく知るスペイン系アメリカ人監督のジョージ・アンドリュー・ロメロが1978年に制作した『Dawn of the Dead（邦題は『ゾンビ』）』の中で死んだはずの大衆が生きる屍となって蘇り、他の生物より同じ種族である人間を喰い殺して共食いしながらその数を増やしていくという恐怖映画に出てくる大衆をズンビからゾンビに変えて名付けたことからこの生きる屍となった大衆を“ゾンビ”と呼ぶようになった。つまり、ロメロなどのアメリカ及びイギリス政府（王室）の関係者達にとってゾンビとは殺しても殺してもまた、蘇ってきて政府（王室）に対して革命（暴動）を起こそうとする大衆のことであり、映画の中でそのゾンビ（大衆）を毎回、撃ち殺している主人公達は政府（王室）関係者ということになる。なお、ロメロがなぜ、政府関係者なのかと言えば、彼が自分の父親をカスティーリャ人であると語ったからで、カスティーリャ人とは11世紀頃に現在のスペインに建てられていたカスティーリャ王国に住んでいた人々のことであり、カソリック（伝統キリスト教軍事総合商社）を国教にしてイスラム教（中東系軍事総合商社）と常に対抗し、イスラム教系の王朝に占領されていたイベリア半島をカソリック（キリスト教伝統派）の武力（暴力）で再び奪い返そうとしたレコンキスタ運動（＝Reconquista、スペイン語で「再征服」という意味。711年～1492年）でも中心となって戦っていた民族だったのだが、イベリア半島は奪還できたものの、結局、自分達、親戚同士の内輪揉めで没落し、もはや今ではイベリア半島に住むスペイン人でもなかなか自分をカスティーリャ人と言う人は少ないのだが、それをわざわざ自称するのは現代になってもなお、中世暗黒時代の保守意識がロメロ本人に強いからであり、ロメロの内心ではまだレコンキスタ（再征服）は続いていたらしく、中世と違う点は武力（暴力）で対抗する相手がイスラム教勢力から一般大衆に移っただけのことだった。これ以外にも彼の代表作の一つが『Monkey Shines』（1988年公開）なのだから第116話『汚水』（注1）その10でも話した通り、アメリカ映画界の中でモンキーシャインズが欧米人達に代わって映像機器やフィルムなどの兵器の試作品を作っていた日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の技術者達を指すことを知っているのはアメリカ政府関係者以外にはいないはずである。だから、『Monkey Shines』の中で主人公（アメリカ政府）の介護を献身的に行っていた猿（日本政府）が立場をわきまえずに主人公（アメリカ政府）に楯突くようになったことをほのめかし、最後には主人公（アメリカ政府）に殺される猿（日本政府）を描いてホラー（恐怖）を覚えさせる作品に仕上がっている。しかし、ゾンビ（生きる屍）と罵り続け、生涯、その反逆を恐れてきた大衆から愛されて生き長らえてきたロメロを殺したのは結局、自分が最後まで愛して仕えてきた欧米政府（王室）だったようで、激しい咳や呼吸困難に陥りがちな肺がんの末期患者と思えないぐらい意欲的に次回作を発表した2017年5月から2か月後にはもう急逝している。）と呼ばれる何度、殺しても死なない怪物か、もしくは人肉、特に子供の肉を好んで喰らう人喰い鬼だそうで、自分達、政府（王室）関係者達がこれまで行ってきた人体実験や戦争（人殺し）を棚に上げてよく言うと呆れるしかないが、このブルック氏の本の中でもMTHEL（移動式高エネルギーレーザー）で切断されるゾンビ（大衆）の話が描かれており、その事実無根の被害妄想と悪意は本の中だけに留まらず、さらに増幅させてこの化学レーザー兵器を実際に開発し、武器も兵器もない丸腰の大衆、しかも、攻撃意欲すらもないような年端の行かない幼児や赤ん坊を殺傷しているのだから彼ら政府（王室）関係者達の方がよっぽど人肉を好んで喰らうゾンビ（人喰い鬼）である。しかし、そうして代替フロン（フッ化水素化合物）に基づいた化学レーザー兵器の研究を続ける一方で、既に1984年に当時、気象庁職員で南極地域観測隊の隊員だった忠鉢繁氏がフロン類（フッ化化合物）がオゾン層を破壊して熱放射を行う赤外線（第115話『生命』（注1）のフィンセン医師の赤外線照射による天然痘の治療を参照）を吸収しないこと、さらにフロン類（フッ化化合物）は大気圧などで圧縮されると熱を放出しながら上昇し、気圧の薄くなった成層圏から地上に戻る際には冷房機の仕組みと同じく逆に冷たい空気を下すだけなので原子爆弾（核兵器）の爆薬には適さないと真っ先に発表していたことから日本政府（皇室＆自民党軍事政権）は世界のどこよりも先に手柄を挙げたつもりになって大はしゃぎし、代替フロン（フッ化水素化合物）よりノンフロン（フッ素以外の化合物）を研究するよう国連加盟国政府に提言したのが1988年の気候変動に関する政府間パネル（＝The Intergovernmental Panel on Climate Change、略してIPCC。世界気象機関の一機関で、裏付け（証拠）の取れた科学的な報告を“一般国民に氏名を明かさない匿名の国連加盟国195か国の政府関係者に対してのみ”行う怪しい会合のこと。）や1997年の京都議定書（＝The Kyoto Protocol、日本語での正式名は気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書）だったのだが、オゾン層を破壊するから大量破壊兵器になると信じてきたアメリカ政府を始め、欧米の兵器開発者達にしてみればその考えを根底から全否定されて面白くない上、1985年から推し進めてきた戦略防衛構想（スターウォーズ計画）や莫大な税金を投入して造ってきたMIRACL（フッ化重水素化学レーザー）などの化学レーザー兵器を削減したり、縮小するなど考えられず、抵抗する者達もかなりいたのだが、結局、裏付け（真実）にはどうにも勝てず、途中、第45代アメリカ副大統領だったアル・ゴア氏が『Earth in the Balance：Ecology and the Human Spirit（邦題にすると『偏らない地球防衛構想：大衆の生態とそれを取り巻く軍需産業化学環境の検証及び文明人たる者の提言』1992年発行）』を出版したり、『An Inconvenient Truth（邦題は『不都合な真実』2006年公開）のようなドキュメンタリー映画を制作するなどしてフロン（フッ素化合物）も、代替フロン（フッ化水素化合物）も、ノンフロン（フッ素以外の化合物）も各国が均等に研究してその税予算も負担し合おうと言い出し、大衆にも自然環境対策を理由に税額が上げられることを前もってプロパガンダ（大衆洗脳宣教）しておいて今後の非難や不満をかわしていこうとも提案したことから、欧米の兵器開発者の間でもノンフロン（フッ素以外の化合物）支持者が増えることとなり、京都議定書の効力により2005年からは家電の冷媒は再び代替フロン（フッ化水素化合物）からノンフロン（フッ素以外の化合物）に替えられてフロン類（フッ素化合物）の他にも大気圏内では熱を放出するだけで成層圏では冷たい空気に変わりそうな二酸化炭素 (CO₂)、メタン (CH₄)、亜酸化窒素（N₂O）、六フッ化硫黄 (SF₆) といった気体を温室効果ガス（＝Greenhouse gas）と呼んで削減するようにもなった。そのため、各国政府（王室）によって削減量がまちまちなのも、経済的損失を考慮してというより原子爆弾（核兵器）の爆薬になりそうな気体をまんべんなく研究できるようにする為で、むろん、アル・ゴア氏を始め、政府関係者や科学者、有名人の皆さんが大衆に向けて感動的に訴えていらっしゃるような神が創りしこの美しい地球の自然を守る為では決してない。しかし、皮肉にも1984年から大量破壊兵器の実現の為に環境保護の音頭を取ってきた日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の予測通り、地球の温暖化が原因と見られる洪水や豪雨、それとは真逆の干ばつといった異常気象が以前とは比べ物にならないぐらい頻繁に起こるようになり、水や食料その他の資源も枯渇してきてもはや原子爆弾（核兵器）の研究どころではないのだが、どの気体が地球の温暖化を招いているにせよ、相変わらず世界各国政府（王室）が信仰しているのはゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教なのでどんな種類の気体を規制して削減したとしても兵器実験や戦争（人殺し）をすれば“地球を爆破、燃焼させるのだから当然、温暖化する”。だから、本当に地球の温暖化の原因を取り除きたいのであれば兵器実験や戦争（人殺し）を止めればいいだけなのだが、いつまでも大衆の上に立って権力と税金を独占し続けたい各国政府（王室）の関係者達はゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教を棄教するつもりは更々、ないらしく、目指す最強兵器が実現できる環境にするため冷暖房機に入っている冷媒から熱が過度に放出されないよう暑くても寒くても一定範囲の温度設定で使用するよう大衆に呼びかけ、もはや冷暖房機を設置する意義すら失くさせ、悪化していく一方の自然環境についにどの政府（王室）も地球の温暖化を認めざるを得なくなったのか2015年にパリ協定（＝the Paris Agreement、前回の京都議定書と同様、温室効果ガスを削減することで地球の温暖化を防いで古代からの悲願である最強の原子爆弾（核兵器）を実現しやすくしようと国連加盟国全197か国が署名した国際的環境政策のこと。また、政府（王室）の認可する企業のみが環境保護を大義名分に枯渇していく石炭や石油といった燃料に使われる資源を独占できるよう自由に起業したり、経済活動しようとする各国の庶民を阻害し、規制する世界経済政策でもある。前回、京都議定書には批准せずに国内での環境対策による規制に反対する産業界の意見（資源の分け前）の調整を行ってきたアメリカ政府もパリ協定には批准し、中国も全国統一炭素排出権取引市場（＝the Chinese national carbon trading scheme）なる石炭など資源を燃やした際に排出される二酸化炭素（CO₂）量を事前に買い占められる、つまり、資源の国家（政府）統制、もしくは不平等な配給制を2021年から始められるよう計画したことからアメリカ政府と一緒にパリ協定に締結したのだが、2015年10月23日にアメリカはソドム（第98話『不浄（2）』参照）ではないが、管理も品質も悪いパイプの破損によるアライソ渓谷ガス漏れ事故を起こし、全米二位の貯蔵量を誇る油田からガスを放出させてしまったせいで備蓄資源の今後の先行きに対する不安が一気に広がり出した。と言うのも、2019年末時点の世界の石油埋蔵量は1兆7,339億バレル、採掘できる年数はわずか50年ほどであり、新しく有望な油田が見つからず採掘し尽くした後の将来を見据え、環境保護だの、温暖化対策だのと言ってはバイオ燃料やオイルシェール（第116話『汚水』（注1）その7参照）などのこれまでの石油に代わる新しい燃料を模索してきたのだが、バイオ燃料やオイルシェール（原油入り泥岩）はこれまでの石油の原油と比べて硫黄（S）や窒素（N）などの不純物が多くて品質が劣る上、特にオイルシェール（原油入り泥岩）はそうした不純物を除いて精製するにしてもこれまでの原油以上に“加熱しなければならず”別の燃料や物資が必要となるため採算が合わず、さらにオイルシェール（原油入り泥岩）が圧縮されて地底に溜まっているシェールガス（気体）をかなりの経費と労力、水資源を使って採掘しても元々、気体なので穴を開ければどこからか漏れてすぐに抜けてしまう。そのため、新たなオイルシェール油田を延々と探し続けなければならなくなるためこれも経費が掛かって赤字となり、どこの企業も一旦、オイルシェール事業から撤退していった。しかし、上述のアライソ渓谷ガス漏れ事故を受けて資源の枯渇を危惧したアメリカ政府は採算を度外視して再びオイルシェール事業を復活させ、第二次世界大戦で物資が不足したドイツや日本で流行した石炭やオイルシェール（原油入り泥岩）を高温高圧下で溶かして他の成分（元素）と化合させ、無理やり液体の石油に変える合成石油（＝Synthetic petroleum）を世界の原油市場における主力商品として認識させるべく2017年から常識外れの発言や行動で変わり者と国内外から評判だったドナルド・トランプ氏を第45代アメリカ大統領に起用して世界各国が二酸化炭素（CO₂）の削減に動いていたパリ協定からわざと脱退させ、どんどんオイルシェール（原油入り泥岩）を燃やして合成石油やシェールガスの生産量を急激に増やし、中東から世界に輸出される石油の原油価格もアメリカ政府が価格操作して故意に下げさせ、合成石油やシェールガスと熾烈な販売競争をしているよう演出しながら代替燃料が新しい最先端の燃料と見せかけて消費者や企業に切り替えさせようと謀ったのだが、上述の通り、元々、採算が取れない燃料であるのに加え、それまでの石油の原油が採掘できそうな新しい油田はもちろん、オイルシェール油田も見込みの採掘量は膨大でも実際に掘り進めてみるとそれほどでもなかったり、商用化できそうにない品質の原油しか採掘できない油田だったりして安定供給ができそうな油田は見つからなかったことから、さらに危機感を強めたアメリカ政府は引き続き、新しい油田の開発や代替燃料の生産及び切り替えキャンペーン（宣伝活動）を進める一方、消費者や企業の交通を遮断して燃料を節約させようとパリ協定を正式に脱退した2019年11月4日の翌月からはコロナウィルス（偽病原菌）の感染防止を大義名分に電車やバス、自動車、船、飛行機などの移動手段をできるだけ大衆に使わせないキャンペーン（宣伝活動）まで張るようになった。そのため、2022年現在も外出を控えるよう各国政府（王室）にプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）された大衆は否応なしに自宅待機をする羽目になっており、また、アメリカ政府の要請に応じて代替燃料である合成石油やシェールガスの開発を推し進めてきた中東に次いで石油大国のロシアも新たな油田も見つからず資源も枯渇してきたことから合成石油の原料となる石炭が埋まっていそうなウクライナのドンバス（＝Donbas、正しくは英語でDONets coal BASin「ドネツ川沿い石炭盆地工業地帯」を略した愛称で、ロシア語やウクライナ語ではなく、なぜ、英語の愛称になっているのかと言うと、コサック（好戦民族。第107話『革命（2）』（注2）その1参照）や冶金（製錬＆精錬）を行う外国人兵器技術者を集めていた地域をイギリス政府（王室）がロシア帝国から横盗りして民間企業や民間投資家による開発地域と世間に印象づける為にウェールズ人のジョン・ヒューズという文盲の男をお飾り社長に仕立て1869年からYuzivka（ロシア語で「ヒューズ・ジョン（ジョンはフリーメイソンのメンバーの暗号名。 第116話『汚水』（注1）その1参照）の村」という意味）とかStalino（ロシア語で「鉄鋼の村」の意味）とロシア語風の名前を付けていたのだが、開発地域も広がって偽装するのも面倒臭くなったのかはっきりとDONets coal BASinと英語名を付け、一応、呼び名だけ縮めてDONBASと呼ぶようになった。そのため、19世紀から21世紀の現代に至るまでウクライナでもこのドンバス地域はイギリス王室（政府）が所有してきた軍需工業地域であって、この地域で何が起ころうとそれはイギリス王室（政府）によって演出されただけの自作自演の茶番劇なので2014年から始まったウクライナ・ロシア戦争（＝the Russo-Ukrainian War、ウクライナ紛争とも呼ぶ。ウクライナで親ロシア派の国民と反ロシア派の国民同士が行っている戦争（人殺し）のことだが、武器や兵器、傭兵などをロシアを始めとした欧米政府（王室）がウクライナ国民に与えて行なわせていることから、言わば代理戦争であり、小規模世界大戦とも言える。なお、2022年3月31日時点も戦争（人殺し）は続行中である。）ももちろん、ヤラセ戦争（人殺し）の一つである。だから、ドネツ川という名前も細かく説明すると、ロシア領内を流れる「ドン川からの支流」との意味もあるが、本当はこのドンバス工業地域が建てられた同じ19世紀に常勝軍と呼ばれる中国人傭兵を主力とした軍を率いて阿片戦争（第114話『細胞』（注2）参照）を勝ち抜き、イギリスの大衆から圧倒的な支持を受けていたチャールズ・ゴードン将軍にちなんでおり、今でもヤクザやマフィアの親分を“ドン”と呼ぶのもこのゴードンのあだ名から来ていて、DONetsとは「ゴードンの子分達」、つまり「イギリス軍指揮下にある外国人傭兵」という意味である。そうした背景からこのドンバス地域では住民は兵器実験や戦争（人殺し）で殺されることを承知の上で住んでいる傭兵達なので自らの生命を危険に晒すことに抵抗を感じないようなのだが、それでも決して生存欲や自分達の生活環境を改善させようとする向上心が無いわけでもなく、それゆえ反ロシア派や親ロシア派に分かれて自分達にとってどちらが得（高報酬＆好待遇）になるかをお互い争っているのだが、どちらに味方しても所詮、イギリス王室（政府）の指揮下にある以上、生活向上どころか生存権すら望めない。それを知ってか知らずかそれでもドンバス地域に留まるのは自分達の腕力（暴力）以外に生きる手段がないからで、そういう意味からすると彼らドンバス地域の住民（傭兵）達はイギリス王室（政府）を始め、その傀儡政権であるロシアその他の欧米政府（王室）から平和に豊かに“生きる為の”仕事や教育の機会が与えられず、ひたすら身の危険に晒され、貧しいままで争い続けるだけの戦争（人殺し）優先の軍事教育しか受けられないのだからどこにも行き場もなければ希望もない、さらに人から与えられる思いやりや優しさ、慈愛、平和の安らぎ、文明（神が与えし智慧）がもたらす限りない豊かさを知らない“無知蒙昧”の犠牲者とも言える。そのため、湯川とオッペンハイマーの緻密な自然分析からようやく世界中の政府（王室）関係者達の悲願だった原子爆弾（核兵器）が開発された1945年以降、今度はその最強兵器の製法と機密を巡って兵器開発者や各国政府（王室）関係者達の間で下克上（子分が親分を倒すこと。）に似た争奪戦が起きるようになったことからお互いに裏で原子爆弾（核兵器）の研究開発を進めて裏切り合わないよう1946年には原子力法（＝The Atomic Energy Act of 1946、米軍関係者がアメリカ政府を裏切って原子爆弾（核兵器）を開発しないよう機密情報を管理監督する規制法のこと。この法案を提案した国会議員のブライアン・マクマーンの名前を採ってマクマーン法（＝the McMahon Act）とも呼ばれる。）が制定されたり、原子爆弾（核兵器）を共同開発してきたアメリカ、イギリス、カナダで国際的に機密情報を共有しあうケベック協定（＝The Quebec Agreement、1943年～1948年まで特に親分のイギリス王室（政府）と子分のアメリカ政府の間で原子爆弾（核兵器）の機密情報を共有するよう定めていた密約。）が結ばれたりしてお互いが地球上での覇権を奪われることに疑心暗鬼になっている最中、逆に大っぴらに原子爆弾（核兵器）の実験を行って自分達が心から信仰して止まないゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教の教祖であり、親分のイギリス王室（政府）への忠誠心を示しながら機密情報を開示しようとする動きも出てきてイギリス王室（政府）の傀儡であるソ連（現、ロシア）はその忠誠心をいち早く示そうと原子爆弾（核兵器）を使った公共建築事業や鉱山開発などを言い出すこととなり（ Ядерные взрывы для народного хозяйства、Nuclear Explosions for the National Economy）、石炭盆地であるドンバス地域はその原子爆弾（核兵器）を使って鉱山を爆発させ、石炭や地下深くに埋まっていそうなオイルシェール（原油入り泥岩）の採掘を行う指定区域にされることとなった。確かに、第116話『汚水』（注1）その6で少し触れた通り、アスターまたはアストラと呼ばれる原子爆弾（核兵器）がインダス文明で最初に誕生することになったのは“人が生きていく為に”地球の地形を変えて湾や川を作って漁船や運搬船を走らせたり、田畑の用水路を整えたり、塩や鉄鋼といった工業製品を生産しやすくする為の塩湖を造成したりと、決して“人を殺す為だけに”作られた道具ではなかったのだが、それを悪用しようとする悪魔の心を持った人でなしがゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教という宗教組織を創設したことから原子爆弾（核兵器）は人殺しの道具としか見られなくなった。だから、本来の“人を生かす為の原子爆弾”を取り戻すべく1953年にはアメリカ大統領だったアイゼンハワーが平和の為の原子力利用（第116話『汚水』（注1）その6のラムサール条約を参照）を提唱し始め、軍需産業から平和産業の為だけに使われる原子爆弾を開発させようとこれまで機密にされてきた情報を一般国民にも開示し、「我が国はもはや破壊を求めるのではなく、これからは建設を求め、原子爆弾に対する一般国民の不安や恐怖を一掃し、これまで原子爆弾（核兵器）によって大勢の死者をホロコースト（丸焼きの供物）として天の神に向けて供えてきたが、今後は正しい原子爆弾で自由に平和に生きていける人々を天の神に捧げられるようにしよう。」とも言って人はもちろん、自然環境にも害にならない純粋水素爆弾（＝Pure fusion weapon、第116話『汚水』（注1）その8で水爆の仕組みを説明したが、核分裂型の原子爆弾でも、核融合型の水素爆弾でも必ず空気に結び付けて爆発させるのだが、この空気の中の酸素と水素だけに結び付けて爆発させるのが純粋水素爆弾である。しかし、実際には空気の中に含まれる成分は7割以上が窒素（N）なので爆薬を“純粋に”水素ガスだけにしてしまうと核融合反応が進まないことから2022年時点で水素爆弾と呼ばれる兵器は水素ガスの爆薬と一緒にウランなどの核分裂型の爆薬を詰めた物であり、正確に現代の水素爆弾の型式を説明するなら核分裂＆核融合混合型の原子爆弾（核兵器）ということになる。）の研究も大いに奨励したのだが、食べる物も着る物も住む家もなく8,500万人以上もの大勢の死を第二次世界大戦で実際にその目で見てきたアイゼンハワーの戦争（人殺し）への虚しさや、いがみ合い、争い続ける世の中への厭世観、そして永続的な平和と安住への切なる願い、そうした彼の深い思いに共感できる者は幼い頃から欲しい物はねだれば何でも与えられ、戦地へ行っても見かけだけで本当に死ぬ思いをして戦うわけでもない特権階級の政治家達、そうした特権階級層に取り入って他人を蹴落としてでも成り上がろうとする者達が大勢、渦巻く政界ではいるはずもなく、まして戦後生まれの戦争体験が無い若年層ならばもっと彼の傷ついた心を理解することは難しく、その心の行き違いがどうしても人や自然環境を生かせる純粋な水素爆弾を作るよりも現在の原子爆弾（核兵器）を遥かに凌ぐ威力を持つ自然環境には害にならなくても人だけは大勢、殺せる人殺しの為の核兵器を作ろうとする。だから、少しでも多くの人を殺傷しようとして純粋水素爆弾の研究開発者達自身が密かに毒素となるような窒素（N）や硫黄（S）を製造過程で混入しようとするため上述した通り、核融合反応が進まず名ばかりの“純粋”水素爆弾は成功しない。その上、そもそも地球で人類が原子爆弾を使ってから少なくとも数千年は経っており、その間、その製法を失ったあらゆる国（王朝）が他の国（王朝）と競争しながら人を殺す為の原子爆弾（核兵器）を再現しようと毒素となる窒素（N）や硫黄（S）をふんだんに入れた爆薬を使って爆破実験や戦争（人殺し）を頻繁に繰り返してきたのだから最初に純粋水素爆弾が使われた古代の空気とあらゆる火薬兵器で自然環境が何千年も毒されてきた現代の空気とではまるで違う。まして、古代は現代と比べれば遥かに樹木や田畑が生い繁っていて人体に害になるような過剰な窒素（N）や硫黄（S）が浄化処理され、美しく澄んだ空気に覆われていたのだから純粋水素爆弾の核融合反応がすんなり進む訳で、要するに、地球年齢がまだ若かった頃はエネルギー（活力）に満ち溢れてその純粋水素爆弾の威力も発揮できたかもしれないが、人類がこれまで散々、使ってきた兵器によって傷つけられ、破壊尽くされてもはや老いて錆び切っている今の地球では今更、純粋水素爆弾など使っても何のエネルギー（活力）も引き出せない。その地球年齢の違いを全く考えないゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教の兵器開発者達がアイゼンハワーが生きていた戦争直後はもとより、21世紀の今もしつこく広島や長崎の原子爆弾（核兵器）以上の威力があるはずと期待して水素爆弾を始めとした様々な核兵器を作ろうとあらゆる国力（税金と労力）を注いで必死に研究し続けているのだが、永遠に成功しないことは明らかで、むしろ、彼らがそうした核実験や戦争（人殺し）を続ければ続けるほど今以上に窒素（N）や硫黄（S）が大気や土壌にも蔓延するのだから彼らの核兵器はもっと成功しなくなる。それどころかこれ以上、地球環境が破壊されたらまともな空気が吸えなくなるのだから生き残ることすら難しい。しかし、どんな失敗でもお構いなしなのが頭の逝かれたゾロアスター（暴力＆原子爆弾礼賛）教の狂信者達なので自分達が成功しない原因など全く気にせず延々と水素爆弾その他の核兵器の研究に勤しみ、毒素となる窒素（N）や硫黄（S）入りの原子爆弾（核兵器）をアイゼンハワーが提唱した平和の為の原子力利用という名目で公共建築事業や鉱山開発などに大っぴらに使い始めた。その流れからアメリカに倣って大衆を欺く為の原子爆弾（核兵器）の産業利用を計画したソ連（現、ロシア）は統治下に置いていたドンバス地域でも原子爆弾（核兵器）を使って石炭やオイルシェール（原油入り泥岩）を採掘するようになったのだが、むろん、人体に有害な毒素の入った原子爆弾（核兵器）を使っているのだから問題が起きないはずはなく、地底を原子爆弾（核兵器）で爆破したことから地下水が放射能（光や電磁波を放つ能力）を持った水（トリチウム水）に変化することになり、人が飲むと第116話『汚水』（注1）その8で広島市や長崎市の土壌について説明した通り、放射能（光や電磁波の放つ能力）を持った水に人体に含まれる水や血中の金属が反応して異常電解を起こし、人体の代謝や食べた物の栄養分の分解が正常に機能しなくなる恐れがある。また、原子爆弾（核兵器）に使われているウランやプルトニウムは元々、鉛の同位体（物質を構成する中性子の数が違うだけで本来は同じ物質のこと。）なので放射能（光や電磁波を持つ能力）を持つ水に鉛が溶けていることになり、鉛中毒の症状である極度の疲労や貧血、激しい腹痛や筋肉痛、そして脳神経が侵されることで頭痛や脳水腫、人格が変わったり、身体が麻痺するなど、いわゆる原爆病とも称されるウランやプルトニウムが原因の鉛中毒も発症することになる。さらに、地下水のみならず、地底から土壌も汚染してしまうため砂漠化が進んで広島市の土砂災害と同じく保水性を失った地上から水分がすぐに蒸発してドネツ川周辺でも洪水が頻発し、放射能（光や電磁波を放つ能力）を持った土壌や地下水が洪水の度に流されると飲み水や農業用水に使っている川も汚染してしまうことになる。それを防ぐ為に近辺ではダムや堤防を築いたり、ポンプで汚染された地下水を汲み上げるなどの対策を行ってきたのだが、そうした経費の負担も重い上、莫大な利益を期待していた石炭やオイルシェール（原油入りの泥岩）の売り上げもそれほど芳しくはなかった。と言うのも、燃料資源とは元々、自然（神が創りし庭）の中で“生きている”微生物が土壌に溜まった動植物の死骸やその他の物質を分解して作っている物なので人を殺すようにして原子爆弾（核兵器）でその微生物を殺せば当然、微生物の働きによって太古から延々と作られてきた燃料資源の永続的な供給を止めることになり、遺された資源も地下水と同じように汚染されてしまう。そのため、原子爆弾（核兵器）に含まれた窒素（N）や硫黄（S）に汚染されたガスや石油は品質が劣化しやすく燃料に使っても長くは持たないことから次第に売れなくなっていく。ところが、産業の為というより元から人殺しの兵器を作る為に資源採掘を装った核実験を行っているのだから品質はもとより、売り上げが下がっていることにすら政府（王室）は全く頓着しない。そうして環境対策の経費だけが積み増されて赤字体質になっていっても誰も何も言わず危機感も持たないまま1965年から財政破綻が明るみとなった1989年までその原子爆弾（核兵器）による燃料資源の採掘と生産販売が行われ続けることになった。アメリカも1961年からソ連（現、ロシア）より先に産業開発や雇用創出を謳った核実験を第103話『略奪』の主題曲に挙げた『民衆の歌が聞こえるか？』の歌詞の中で使われたと紹介した旧約聖書の
― 神はあらゆる国々の争いを鎮め、裁きを下す。
だから、人々は剣を田畑を耕す為の鋤や鍬に変え、
槍を魚釣りの針にする。
そうして二度と剣を持って国を襲うこともなく、
戦争に備えて兵士を育てることもなくなるだろう。
さぁ、主の光の下で歩こうじゃないか。
（イザヤ書2章4－5節）
の聖句にちなんで「原子爆弾（核兵器）を鋤や鍬に変える計画（＝Project Plowshare）」と銘打ち、“公式発表では”1973年まで原子爆弾（核兵器）で石油やガスなどの燃料資源の採掘及び生産販売を行っていたが、上述した通り、環境汚染や健康被害が酷すぎて大衆の不安や不満を抑えきれない上、経済効果も薄いことから計画自体を断念するようになった。しかし、その間、大衆を殺す為の最強の兵器を目指して日夜、研究に励むアメリカ政府が博愛精神から販売利益よりも公衆衛生を考慮して汚染された石油やガスの販売を止めたり、リコール（製品回収）することもないため、当然、原子爆弾（核兵器）で汚染された石油やガスが世界中に出回ることとなった。つまり、核物質を混入させたままの状態で自動車のガソリンや家庭用の暖房器具の灯油が市販されているのだから一般大衆が普通に燃料を買って燃焼させただけで知らずに核物質を含んだ気体を吸うことになる。そこで、万一、自分達の予期せぬ環境汚染や健康被害が発覚したとしても政府（王室）や兵器開発者達が密かに行っている核実験の実態を一般大衆に勘ぐられないよう前もって虚偽情報を流し、それで世間を納得させることにした。その一つが有鉛ガソリン（＝Tetraethyl lead）である。元は自動車会社を装ったアメリカ国営軍需企業のゼネラルモーターズ社（第116話『汚水』（注1）その9参照）に勤めていた技術者のトーマス・ミジリーが原子爆弾（核兵器）に必要な中性子（第116話『汚水』（注1）その8の中間子論を参照）が発見される以前の1921年に原子爆弾（核兵器）の爆薬としてテトラエチル鉛という物質を提案したのだが、急性鉛中毒になる者が続発し、その後、原子爆弾（核兵器）もマンハッタン計画によって完成したためミジリーは役立たずとして暗殺され、彼の研究も忘れられかけていたところ、たまたま彼の報告書が核物質に汚染されたガソリンや灯油の弁解にぴったりであることにアメリカ政府関係者達は気が付いた。なぜなら、鉛の同位体（中性子数が違うだけの同じ物質）であるウランやプルトニウムがガソリンや灯油に含まれていても自動車のエンジンや暖房器具の部品を損傷させるノッキング（＝Knocking、エンジン内部でガソリンが一部、爆発して金属音を出しながらエンジン部品を損傷させること。）を防ぐ為に混入した物と言い訳すれば鉛中毒（原爆病）も環境汚染もテトラエチル鉛のせいと思われるようになる。そのため、世間で問題が発覚しなかった間は欧米の石油会社からガソリンその他の燃料を買っている日本政府（皇室＆自民党軍事政権）はガソリンに添加されたテトラエチル鉛の有害性など全く言わなかったのに、アメリカ政府が原子爆弾（核兵器）による燃料資源の採掘を断念し始めた1970年に突然、有鉛ガソリンを規制するキャンペーン（宣伝活動）を始めるようになった。それが牛込柳町鉛中毒事件である。文京区医療生活協同組合という兵器開発者達の軍資金源でもある協同組合（第115話『生命』（注1）参照）に集団検診を行わせ、東京都新宿区の牛込柳町交差点付近の住民達の血中から通常より7倍近くの鉛が検出されたと診断データを改ざんして東京都に報告した事件である。相変わらず日本政府（皇室＆自民党軍事政権）の詰めが甘かったのか先に東京都に根回ししていなかったため異常な診断結果に慌てた東京都が再度、集団検診を行ってしまったことから診断データに食い違いが生じ、後から政府（皇室）御用達新聞である読売新聞社がいろいろ言い訳してその食い違いを誤魔化す羽目にもなったが、結局、その事件を機に有鉛ガソリンの販売を規制するようになった。しかし、たまたま鉛中毒患者が目に見えて分からなかっただけで決して核物質に汚染されたガソリンその他の燃料で健康被害が無かったとは言い切れない。だからこそ、後々、患者が出てくるなどして日本政府（皇室＆自民党軍事政権）が弁解に困らないようテトラエチル鉛を強調する為にヤラセの集団検診を行った訳で、殺してでも大衆を自分達にかしずかせておきたいアメリカ政府や日本政府（皇室＆自民党軍事政権）にしてみればこうしたプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）で原子爆弾（核兵器）の軍事機密を隠し通し、大衆の健康被害に対する責任もうやむやにできた完全犯罪のつもりだろうが、その茶番劇の最中に馬脚（馬（嘘）を演じる役者が自分の足（本音）を見せてしまうこと）があちこち見え隠れしている上、結局、そこまで工作しながら自分達の仕掛けた原子爆弾（核兵器）で軍資金を稼ぐ為に掘った燃料資源の品質を劣化させて売れなくなった挙句、資源が生まれる土地も壊して資源量を減らすことになり、さらに今後も原子爆弾（核兵器）が遺した環境汚染や健康被害といった公害の後始末に追われなければならないのだから、ロシア政府（旧、ソ連）も、アメリカ政府も、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も一体、何がしたかったのかよく分からない結果になっただけだった。加えて、自分達があらゆる国力（税金＆労力）を注いで研究してきた原子爆弾（核兵器）も核実験をし続けたせいで大気が汚染されて威力も性能も落ちるばかりなのだから全く無意味でしかない。その姿はまさにテトラエチル鉛を開発した技術者のミジリーと同じで、大衆を殺す兵器の為だけに自分の生涯を懸けて誰の為にもならない公害になるだけの兵器の特許を100以上も取得し、自分も他人も兵器の毒素で傷つくことになってもそれでも「自分が作った製品に害はない」と言い張ってはひたすら出世欲に燃えて兵器作りに明け暮れ、最後は生物（細菌）兵器の小児麻痺ウィルス（第102話『腐敗』（注3）参照）に自らかかって自力でベッドから起き上がれないほどの麻痺を患い、アメリカで初めて核実験が行われることになった（第116話『汚水』（注1）その8のトリニティ実験を参照）8ヶ月前の1944年11月に麻痺した身体を動かせるよう自身で考案した器具で絞殺されることになったのだが、そのミジリーとよく似てアメリカ政府を始め、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）やロシア政府（旧、ソ連）、そして無論、イギリス政府（王室）を筆頭に国連に居並ぶ各国政府（王室）関係者達もいかに自分達の失態や失策を目の前に突き付けられても頑として嘘を押し通し、他人を殺してでものし上がろうと画策する冷酷な悪才だけを日夜、磨き続け、自分達の頭の中だけは出世したり、成功して偉くなったつもりでも現実の結果はそれとは真逆の失敗や失策でしかなく、最終的に自分達自身で考案した愚策によってその身を滅ぼしてしまうのだから何の為にその一生を費やしてきたのかよく分からない。しかも、死んでもなお、自分の犯した罪が帳消しになることはなく、自身が遺した悪知恵が別の悪事を行おうとする者の手に渡り、更なる罪を重ねさせ、それが発覚する度に最初にその罪を犯した自分の名前も同じ罪を犯した別の者と共に侮蔑と嘲笑と嫌悪でもって呼ばれることになる。だから、テトラエチル鉛だけでなく、フレオン（＝Freon）という商品名のフロン類（フッ素化合物）の開発も手掛けていたミジリーは死後1世紀近く経った今でも必ずこう呼ばれる、「残念な才能しかない者」、「たった一人であらゆる公害をまき散らした者」、「悪影響しか遺さなかった生命体」。しかし、ミジリーにしても、各国政府（王室）関係者達にしても今、罪を犯している当人達はそれが“悪い”とか“間違っている”といった善悪を区別して感じる感性をその生涯を通して磨くことはないため何度も同じ失敗や失策を重ねていてもその失敗や失策がおかしいとか、間違っているとは気づかない訳で、死ぬまで同じ失敗や失策を続けることになる。それゆえ、ミジリーがゼネラルモーターズ社（アメリカ政府）に見限られて口封じの為に暗殺されるまで兵器作りを止めなかったように、公式には1996年9月24日に包括的核実験禁止条約（＝The Comprehensive Nuclear-Test-Ban Treaty、略してCNTB。地上や地下、大気圏、水中といった地球上のあらゆる空間はもちろん、宇宙空間も含めて軍事目的でも、平和目的でも、一切の核爆発を禁止する条約のこと。1996年9月10日に国連総会によって採択され、ソ連（現、ロシア）が最初に署名し、2000年6月30日に批准した。日本政府（皇室＆自民党軍事政権）もソ連（現、ロシア）と同じ日に署名し、翌年の1997年7月8日に批准している。）に率先して賛同署名し、今後一切、原子爆弾（核兵器）を使いませんと約束したはずのロシア政府（旧、ソ連）が枯渇する一方の燃料資源を危惧してオイルシェール（原油入り泥岩）や合成石油を作る為の石炭を掘り起こそうと2022年の今もウクライナのドンバス地域を原子爆弾（核兵器）で爆破しながら地底をえぐって探索するのも、同じく条約に批准している日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も原子力発電所（軍事研究施設）を改装するため2011年に自然災害を装って海底に原子爆弾（核兵器）を仕掛けて地震や津波を起こし、東日本大震災で福島第一原子力発電所を畳むだけでなく、食糧難に備えて人口削減もしながら復興支援を大義名分に政府（皇室）が贔屓する企業や商店に税金を垂れ流し、儲けさせる特需景気政策を行ったのも、あるいは条約に署名しても批准（約束）せず公衆の面前ではいかにも核実験に反対し、自然環境にも配慮している振りをしながらロシア政府と同じく燃料資源の減衰を心配したアメリカ及びイギリス政府（王室）が2010年4月20日にメキシコ湾の海底深くに眠る油田を掘り当てようと密かに原子爆弾（核兵器）で爆破し、28人の作業員を死傷させた挙句、エビや牡蠣などの食料資源を周辺に流出させた原油で台無しにしてしまったのも（The Deepwater Horizon drilling rig explosion）、当の政府（王室）関係者達はそうした条約違反や虐殺行為を“良かれ”と思ってやっているらしく、アメリカとイギリス政府（王室）が行った石油流出事件に限って言えば、元々、海底5,000m近くの海水圧で押し潰されたままの油田に穴を開け、負圧（引く力）で吸い上げないと回収できない海中の石油やガスが地上と同じように急激に噴出するはずはなく、まして石油もガスも350度以上で加熱精製しない限り、800度以上の摩擦熱が起きやすい地上とは違って水中で自然発火することもないため明らかに5,000ｍの海底でも爆発する威力のある原子爆弾（核兵器）を使ったからこそ発火したのであって採掘時の不手際や機械故障による自然爆発などあり得ない話だが、ゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教の教義に基づくオカルト（超常現象）疑似科学を疑うことのないアメリカ及びイギリス政府（王室）はプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）さえしておけばそんな見え透いた嘘が押し通せると思っているようで、結局のところ、そうやって力ずくで燃料資源を奪い取っても核物質で汚染してしまえばいくら油田が見つかっても役には立たず、ついでに貴重な食料資源も汚染させて減らしてしまい、わざわざ莫大な税金と労力を使って自ら政府（王室）の権威を衰亡させる自滅行為をしただけなのだが、上述した通り、アメリカ及びイギリス政府（王室）も、日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も、ロシア政府も自分達の失敗や失策を間違っているとは全く気づかないため2022年現在もなお、世界中のあらゆる政府（王室）が財政破綻し、食料危機や資源の枯渇、異常気象による不作や災害に悩まされながらも滅亡するまで自分達がこれまで散々、挑んで結末が分かりきっている失敗や失策を続けるらしく、目下、ドンバス地域でかつて失敗した原子爆弾（核兵器）を使った油田開発を続けるロシア政府に経済制裁を行うと言いながらアメリカ及びイギリス政府（王室）以下、各国政府（王室）はロシア政府の所有する世界最大の天然ガス企業であるガスプロム（＝PJSC Gazprom、1989年創業のロシア政府と海外投資家を装った欧米政府（王室）の関係者達が共有する表向きは半官半民企業、実際はロシア政府を操るイギリス政府（王室）が経営する国営エネルギー（燃料）企業である。そのため、ノルウェーから天然ガスを輸送しようとイギリスが2006年に北海の海底に1,166kmのガス管を敷いたランゲルド鋼管（＝the Langeled pipeline）の技術がノルドストリーム（＝Nord Stream）と呼ばれるガスプロムがロシアからドイツまでバルト海の海底に敷設したガス管にも使われており、日本の住友金属工業株式会社もノルドストリームの敷設事業に一部、参画したらしいが、ランゲルド鋼管、ノルドストリーム、いずれもイギリスを中心に欧米政府（王室）が軍事用のエネルギー（燃料）対策に世界最長の海底ガス管として大々的に敷設したものである。しかし、元々、鋼管の素材である鉄鋼技術がイギリスを始めとした欧米は決して高くない上、北海でもバルト海でも相変わらずロシア軍やNATO軍（欧米諸国だけの軍事同盟軍。第115話『生命』（注1）参照）、米軍などが軍事演習を装ってはしょっちゅうミサイルを打ち込んで新しい油田を探索していて、爆弾の爆発で窒素（N）や硫黄（S）が海中に蔓延し、海底のガス管に酸性雨のように付着する。そうなると元から低品質の鋼管は想定していた付け替えなどの時期よりも早く劣化してしまい、ガス管に穴が開いて採掘したガスがいつの間にか漏れてしまう。その上、ミサイルを使って採掘しているのだから天然ガスそのものも汚染されるためこれも劣化が早くて使い物にならず、結局、エネルギー（燃料）は不足しがちになる。しかも、世界最長の海底ガス管を目指したことで巨額の敷設費用が掛かるだけでなく、北海はイギリスで最も賢い海軍大将と評されるレジナルド・ベーコンが提唱して以来、第一次及び第二次世界大戦を通じてかなりの数の水雷が海底油田の周辺に弾幕として仕掛けられており（The North Sea Mine Barrage）、バルト海も既に1854年からロシアのバルチック艦隊が水雷を海底に埋めていて、その水雷を除去したり、迂回しながらガス管を敷設しなければならないことから余計な経費や労賃も払わなければならない。そのため、巨額の敷設費用と維持費だけで支出が多い割に儲けは薄く、期待したほど燃料資源も得られず、さらにその資源を見つけようとしてミサイルを撃てば撃つほどその悪循環がいっそう深刻になっていくのだから見掛け倒しの巨大事業だったことは明らかで、ランゲルド鋼管の重要ガス田の一つを北欧神話に出てくる軍神オーディン（第116話『汚水』（注1）その11参照）の愛馬で8本もの脚を持って敵を出し抜き、気づかれずに滑るようにして速く駆ける軍馬のスレイプニル（＝Sleipnir）にちなんでノルウェー語で“スライプナー”・ガス田（＝Sleipner gas field）と名付けたものの、スレイプニルを英訳したSlipper「失敗して滑って転んでうめき声やため息をつく者」の方が実際の意味としてはぴったりだったようで、自分達、政府（王室）が妄執的に行ってきた軍拡や戦争（人殺し）による異常気象も起きて暑さや寒さを凌ごうとする大衆の燃料への需要も高まり、燃料資源もいっそう枯渇してどの政府（王室）も先に買い占めようと価格を吊り上げて資源の奪い合いをすることから高騰していく一方の光熱費に悲鳴を上げた中小企業が次々とイギリス国内でも倒産していく最中、破産が囁かれ出したガスプロムのノルドストリーム事業に見切りをつけたのか、イギリスの大手石油会社であるBP（ブリティッシュ・ペトロリウム）社は少しでも早めに損失を穴埋めしようと持っていたガスプロム関連会社の株をウクライナへのロシアの爆撃に抗議するなどという上述のメキシコ湾での原子爆弾（核兵器）による原油流出騒ぎを起こしておきながら白々しい偽善的な理由を付けて売り逃げしようとしているらしく、燃料資源の減少や光熱費の高騰でイギリス国内経済が失墜していっていることに加え、北海やバルト海の汚染から燃料資源と共に魚介類などの食料も減少してきたことから自分達、王室（政府）関係者の特権階級はまんまと大衆を出し抜いて株を売り抜け、早めに現金化して不況や食糧難に備えて自分達の資産を安全に蓄えたつもりだろうが、そうして食料や物資が減れば減るほど無い物を売ることも買うこともできなくなるのだから、どれほど札束を蓄えたところでそれが紙屑になるのも時間の問題で、かつて第一次世界大戦後のドイツでリヤカー一杯に札束を積んで買い物に行ってもパンすら買えなかったあの時代をまた繰り返すだけになる。（第107話『革命（2）』（注2）その2参照）しかし、そういう基本的な国家（共同社会）経済の仕組みすらもまるで分かっていない連中が2022年の今もエリート（生まれつき神に選ばれた者）気取りで政治家や官僚、王侯貴族などを名乗り、自分達の失敗と失策から自国民のみならず、世界中の一般国民をも困窮させ、不幸にしているのにそれを恥ずかし気もなくまだ、自分達の能力で貧困を解決してみせると言ってその地位や身分、職位にしがみつき、その舌の根も乾かぬうちに自国民の食糧難を見て徴税する以上、還元するのが決まりの公的サービスもしないまま寄付金や世界中の一般国民の税金で賄っているユニセフ（国連児童基金）からその食費を出させようとこれまた図々しく願い出て（第116話『汚水』（注1）その7参照）そうやって自分達の無能さをさらけ出していてもなお、“恥ずかしい”と思わないのだからほとほと呆れ果てるとはこの事である。ともかく、これがイギリス政府（王室）以下、欧米政府（王室）関係者達が所有するガスプロムの全貌である。）の子会社であるガスプロム銀行が国際的な送金や決済を行うことに一切、制裁は加えないそうで、他のロシアの銀行と取引しなくても欧米政府（王室）の関係者達は全く困らないが、ガスプロム銀行との取引が停止されることは彼らには不都合な事らしいので、ウクライナでの戦争（人殺し）を止めさせたいと願っている読者の皆さん、ドンバス地域を始め、ウクライナの貧困を改善し、これからは平和に安心して暮らしていきたいと願っているウクライナ国民の皆さん、ガスプロム銀行を制裁枠に是非、付け加えるよう各国政府（王室）に進言してみてはいかがでしょうか？）という、ウクライナ東部とロシアの国境沿いにある地域や同じく石炭や石油が地層に眠っていそうなウクライナ国土の真ん中から黒海へと流れていくドニエプル川沿いをロシア軍が集中的に攻撃しているのもそれが理由である。それ以外で攻撃されている地域は自動車工業やインターネット産業、電子工業、化学工業といった電気（燃料）を消費しやすい産業と全国平均より年収が少し低いぐらいの中堅所得層以下の大衆が多く住んでいるからで、要するに第116話『汚水』（注1）その1でも説明した通り、中世以降、国家経済が破綻する度にイギリス王室（政府）が繰り返してきた戦争節約（人殺し）政策をイギリスの傀儡政権であるロシア政府とウクライナ政府が協力して踏襲しているらしく、中世とは違ってもはやこの地球上のどこを侵略し、破壊しても手に入れたい食料も資源も戦利品も見つからず、占領して永続的に略奪し続けられる彼らにとっての楽園はもうどこにも存在しないことに彼らイギリス王室（政府）以下、その臣民の各国政府（王室）関係者達が“悟”らない（神様がこの天地の間に創った火、水、木、金、土の五つの元素の有難さや偉大さ、素晴らしさをその心で噛みしめ、それらをわたし達、人類の為に創ってくださった神様をその口で称えようとしない）限り、この戦争（人殺し）の悪循環は止みそうにない。
※ホスゲンガスの濃度について誤りがございましたので訂正しました。（2022年5月11日）
なお、気温や気圧などによって変化がございますのであくまで目安の濃度となっておりますことを
ご承知ください。
【参考サイト】
日本の身土不二より
～桜島大根“トリゴネリン”で血管しなやか モンスター大根、動脈硬化予防・改善に役立てて
鹿児島大～↓
https://shindofuji-nippon.com/ventures/1259/
鹿児島県及び全国の死因別統計数（2019年）↓
https://www.pref.kagoshima.jp/ae06/kenko-fukushi/kenko-iryo/gantaisaku/documents/75380_20210426130825-1.pdf
厚労省発表の年齢調整死亡率に基づく47都道府県の3大死因死亡率ランキング（2015年度）↓
https://womanslabo.com/news-20170616-3
ジョゼフ・プリーストリーの墓碑↓
https://www.findagrave.com/photos/2005/278/7041_112858257202.jpg
2010年のメキシコ湾原油流出事件の火災模様↓
https://en.wikipedia.org/wiki/File:Deepwater_Horizon_fire_seen_by_US_Coast_Guard_helicopter.ogv
その他、2016年に公開された米映画の
『Deepwater Horizon
（邦題は『バーニング・オーシャン』）』などもご覧いただくとお分かりいただけるかと思うが↓
http://burningocean.jp/
映画の中では採掘請負会社の部長がいかにも安全対策に
気を配っている人物のように描かれているが、
何度も本人がネガティブプレッシャー（負圧）テストを連呼している通り、
映画を見る一般人は大抵、プレッシャー（圧力）という言葉に気を取られて
ネガティブプレッシャー（負圧）の意味を勘違いするからで、
さらに採掘施設内で使われていた機械類の多くが故障していると
電気主任技術者である主人公が話すのも
実は故障している機械が多ければ多いほどその劣悪な環境が当たり前になり、
たとえ何らかの深刻な不具合があっても気づきにくくなるからで
それを管理し、修理するのが仕事であるはずの主人公が何もしないのは
元から“故障するよう”管理していたからであり、
そういう意味ではこの映画の中の主人公以下、善人役とされる人物のほとんどが
実際はこの爆発事件の真相を知っていたかと思われる。
さらに言うなら爆発後、石油ドリルの監視を行っていた作業員達が
誰も助かっていないのは
まさに爆発した真の原因に気づきやすい人達だったからで
たとえ爆発で死んでいなくても殺された可能性が高く、
彼ら11人の死体が忽然と消えて未だ行方不明なのもそのせいかと思われる。
また、映画の最後で採掘を強行させて安全配慮を怠り、爆発を招いたとされる
BP社の幹部達が一旦は告訴されながらなぜか起訴が取り下げられたのも
アメリカ政府が彼らが原因で起きた爆発でないことを百も承知しているからで
それゆえ大衆の関心が薄れた頃合いを見て告訴を取り下げたものと思われる。
