第百十六話 汚水 後書き（注1）その9
『Requiem（死者の為の鎮魂歌）』by Verdi
https://youtu.be/EgEQesH0shM
♪Liber scriptus proferetur,
in quo totum continetur,
unde mundus judicetur.
Judex ergo cum sedebit,
quidquid latet apparebit,
nil inultum remanebit.
書物がわたし達の前に差し出されることだろう。
そこには全てが記されている。
その書物によってこの世は裁きを受ける。
審判がその座に就く時、
これまで隠されていた全て事が明らかになる。
何一つ、裁きが下らない事はない。
誰一人、罪から逃れられる者はいない。
この世の全てを裁く書物がわたし達の前に差し出されるだろう。
怒りの日、怒りの日、
その日は
この世の人々のこれまでやってきたあらゆる労力が
全て無駄になる日、
全世界の人々がやってきた事の全てが灰塵に帰す日。
ダビデ王から預言者シビラが預言した通り
世界が灰のごとく、
なんと虚しく意味のない日々を過ごしてきたかに気づくだろう。
※
※
※
“‘How can you say, “We are wise,
for we have the law of the Lord,”
when actually the lying pen of the scribes
has handled it falsely?
『なぜ、そんなにも自分達は賢い、偉い、
自分達には何千年と解釈し続けてきた聖書があり、
さらに何兆冊と刷り続けてきた数々の書物やその社会制度がある。
自分達を守る神聖な法律を代々、作り続けてきた歴史がある、
などと言えるのだ？
全て、間違いだらけで結果、誰一人、その解釈や方法で
成功し、永遠の富を得られたことなど一度もないくせに。』
と、天（宇宙）と地（地球）を創りし主は仰っておられる。
The wise will be put to shame;
they will be dismayed and trapped.
Since they have rejected the word of the Lord,
what kind of wisdom do they have?
これまで賢者を名乗ってきた者達は恥をかく。
彼らは困惑し、戸惑い、つまずく。
なぜなら、彼らは
この天（宇宙）と地（地球）を創りし主の御言葉を
拒んだから。
この全宇宙と地球のあらゆる自然を創りし主を拒んだ彼らに
一体、どんな知恵とやらがあると言うのだろう？
Therefore I will give their wives to other men
and their fields to new owners.
だから、彼らがこれまで持っていた物は全て
正当な持ち主の元へ戻される。
彼らが不当に占領してきた土地も財産も全て
新しく正当な者達に渡される。
From the least to the greatest,
all are greedy for gain;
prophets and priests alike,
all practice deceit.
下で寝そべっている大衆から
上で権力を振り回す者達まで
誰もが皆、欲どおしい。
預言者も僧侶も、教師も政治家も
医者も警官も、役人も裁判官も
皆、似たようなものだ。
誰もが皆、嘘をつく。
They dress the wound of my people
as though it were not serious.
“Peace, peace,” they say,
when there is no peace.
彼らは大して深刻でも大変でもない事を
ひたすら大げさに言い立て、自慢し、ほめそやし、
まるで自分達は苦労と努力を重ね、
誰よりも苦痛と忍耐に耐え忍び
まさしく自分達こそ神の子にふさわしく、
正しく、美しく、賢い心を持っていると言わんばかりの振りをする。
「愛と正義、平和が何より大事です。」とか、
「国民の皆さん、神の祝福を(＝God bless you）。」とか、
「あなた方の権利を国会で主張し、基本的人権を尊重してまいります。」とか、
「苦痛に耐え忍んででもこの国を改革してみせます。」とか、
さらに、
「国民の生命と財産は私があらゆる軍隊と力を振り絞ってお守り致します。」
だとか彼らは言う。
どこにも平和らしい平和もなければ、
生命の安全なども全く保障されていないのに。
Are they ashamed of their detestable conduct?
No, they have no shame at all;
they do not even know how to blush.
彼らは自分達がやってきた、そして今まさにやっている全ての言動を
恥じるということ知らないのか？
いいや、彼らに恥などありはしない。
そもそもそれをどうやって拭うのかすら分かっていないのだから。
自分達の富の源泉がどこからどうやって来てるのか全く知らず、
自分達の手で崩壊させていっていることすら気づかないのだから。
So they will fall among the fallen;
they will be brought down when they are punished,
says the Lord.
『だから、彼らはこれまで地獄に堕ちた者達と同様、
一緒に地獄へと堕ちていく。
彼らの罪が全て暴かれ、罰せられる時が来る。』
と、我らが天（宇宙）と地（地球）を創りし主は
こう仰っておられる。
（エレミア8章8節～12節）
とは言え、彼ら政府関係者達と話したこともなければ、会ったことすらなく、病に倒れていたり、明日、食べる食糧にも困っているイラク国民に地球を半周した位置にあるアメリカという遠い外国の闇組織であるCIA（中央情報局）が何の証拠もなく一方的に「イラク政府とその国民は大量破壊兵器を製造していて、それをアメリカ国民に向けて使用し、大量虐殺を行なおうとサウジアラビア出身の傭兵、オサマ・ビン・ラディンが結成したテロ組織のアルカイーダ（＝Al-Qaeda、スンニ派（＝Sunnah、アラビア語で「預言者ムハンマド（第116話『汚水』（注1）その3参照）の指示や考え方、行動だけに従う」という意味。）と呼ばれる、2017年時点で約18億人のイスラム教徒のうち9割を占めると言われる教派に属するテロリストグループである。なお、スンニ派の次に信者数が多いと言われ、全体の1割ほどを占めるシーア派（＝Shī’ah、アラビア語で「預言者ムハンマドが指名した後継者のアリとその子孫達の指示に従う」という意味。）はイラン、イラク、レバノン、シリア、アゼルバイジャンなどに多く、スンニ派の信者が多いのはサウジアラビア、トルコ、エジプト、インドネシア、アフガニスタンなどであり、シーア派のイラクとスンニ派のサウジアラビアやアフガニスタンが結びつくということはキリスト教徒同士でもカソリック教徒とプロテスタント教徒がそうそう結びつかないのと同じぐらい“同じ宗教を信仰していても考え方は違う”国同士ということでもある。）や、1990年代からアフガニスタンの軍事及び行政を掌握しているタリバン党（＝The Taliban、ゾロアスター（拝火）教の経典に記されていた言語の流れを汲む東イラン語群一派であるパシュトー語で「学徒達」という意味で、元はアフガニスタンの国境から車で東に走って約2時間半、パキスタンでは6番目の大都市であるペシャワール市からだと1時間ちょいの所にあるパキスタンの学校の一つであるハッカニア学院大学（＝Darul Uloom Haqqania、Darul Uloomとはアラビア語で「イスラム教の知識の家」との意味で、イスラム教の学校のことであり、イギリス占領時代のパキスタン（旧イギリス領インド帝国）で生まれ育ち、インド北部にあるデーオバンド学院大学（＝Darul Uloom Deoband、インド独立運動の最中、イギリス王室（政府）の密命を受けてインド国民の間に潜むテロリストを養成するため、預言者ムハンマドの親戚筋を名乗ってデーオバンド自治区で代々、貴族や僧侶をしていたウスマニ家を中心に1866年に創設された学校で、この学校の出身者達がデーオバンド学派と呼ばれる表向きには宗教団体、実際はテロリスト団体を世界中に結成するようになった。日本にもタブリーグ、タブリーグ・ジャマート、タブリーギー・ジャマーアトなどの宗教団体名で関東、東海地方を中心に全国16か所で宗教施設を建てているらしく、日本にあるイスラム系宗教法人としては最大規模だそうで（早稲田大学滞日ムスリム調査チーム資料参照）、2020年時点の会員数が500人ほどしかいない日本政府が認可している“宗教法人”ムスリム協会そのものと思われる。デーオバンド学院大学出身者のこれまでの活動履歴は19世紀から第二次世界大戦直後まで続いたインド独立運動で主なテロ活動を担った他、1979年～1989年まで行なわれたソ連のアフガニスタン侵攻でサウジアラビア人のオスマ・ビン・ラディンと共にアメリカ側に味方して対ソ連の立場で戦い、1980年から2000年の初めまではサウジアラビア王室（政府）とアメリカ政府からかなりの資金援助を得ながらこれまたイギリスのケンブリッジ大学の卒業生達がインドに設立した宣教師（イギリスのスパイ）を養成する学校の一つであるセント・スティーブンス・カレッジ（=the St. Stephen’s College、1854年創設）を卒業後、イギリス王室（政府）に忠節を誓うイギリス軍が建てたインド軍養成学校（＝the Royal Indian Military Academy、1932年創設）で軍人訓練を受けた軍人政治家で、表向きはイスラム教徒、実際は隠れキリスト教徒だった第6代パキスタン大統領のムハンマド・ジア・ウル・ハクがパキスタン国民を強制的にスンニ派イスラム教に帰依させようと鞭打ち刑や投石による処刑などの拷問刑を法律に加えたり、イスラム教以外の内容を教える教科書や図書館の本を焚書にした他、国民の年間所得に対して2.5％のイスラム教団体への納税を義務化するなど、いわゆるファシズム政策（第116話『汚水』（注1）その6参照）を推し進めたためこれに協力し、イスラム教への入信を断ったり、批判したパキスタン国民を裏で弾圧する国内テロ＆宗教勧誘活動を行っていた。）というテロリストを養成する学校を卒業後、パキスタンの国民議会の議員を務め、自身の名前にハク大統領の名前を加えるぐらい彼を熱烈に支持していたパシュトー語を母語にしているパシュトゥーン人のアブドゥル・ハク・アクォウィーがそのハク大統領のファシズム政策に従って建てた学校なので、ハッカニア学院大学と名付けられている。）でテロリストになるべく洗脳教育されたパシュトゥーン人学徒達が1994年に結成したテロリスト政党で、パキスタン国内ではパシュトゥーン人は2割弱の少数民族だが、アフガニスタン国内では国民の半分以上がパシュトー語の分かるパシュトゥーン人なので、その共通言語を狙ってアフガニスタン国内に潜入し、1980年からサイクロン作戦という芝居じみた暗号名の下で暗躍していたCIA（中央情報局）が対ソ連の為との大義名分でもって年に2～3千万米ドル（日本円で約45億円～68億円）の日本を含めた占領国民とアメリカ国民の税金を投入し、旧式というより骨とう品のような19世紀のイギリス製ライフル銃やアメリカがこれから売り出す予定にしているミサイルなどをアフガニスタンにいるタリバン党に配ると同時にアメリカのネブラスカ大学オマハ校（＝The University of Nebraska Omaha、1968年に私立のオマハ大学と公立だったネブラスカ大学が合併してできた公立大学。）の元はパン職人、その後、青年海外協力隊の隊員として10年間ほどアフガニスタンにいただけでそれ以外、アフガニスタンの歴史や教育など何も知らないアメリカ人のトム・グッティエール教授が中心となって日本のODA（政府開発援助）に似た国際開発庁（＝The United States Agency for International Development、略してUSAID）と共同開発したアフガニスタンの子供達に武器や兵器を使って戦争（人殺し）するよう教える教科書も一緒に持ち込んできたことから、これらを使ってパキスタンでハク大統領が行った大衆を強制的にイスラム教に帰依させるファシズム政策と全く同じように武器や兵器、戦争（人殺し）の絵や話を繰り返し聞かせ、大衆に戦争（人殺し）やテロリスト、タリバン党を肯定する洗脳教育を行うようになった。もちろん、この間、アメリカ政府とイギリス政府（王室）がタリバン党に配給した武器や兵器を使って大衆を脅し、市街地で暴れまくるのだからアフガニスタンに住む一般国民は彼らの暴力を恐れて非難の声を上げるどころか、息すらも潜めて生活せざるを得なくなる。こうして、1996年～2001年までにアフガニスタン国内の大部分を掌握したタリバン党は、パキスタン政府、サウジアラビア王室（政府）とアラブ首長国連邦政府の3カ国から国家（政府）として国際承認され、2001年の9.11同時多発テロ事件以降はアメリカの敵としてその名が世界中のメディアを通じてプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）されるようになった。そのプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）の一翼を担う形でメディアに登場したのがパキスタンに住むパシュトゥーン人で、パキスタンの公立学校の校長をしていて政府とも親しい父親を持つ最年少ノーベル平和賞受賞者のマララ・ユスフザイ氏である。2009年にパキスタン北部を突然、占領したタリバン党の軍事勢力が女子学生の通学を禁じたため当時、11歳のマララ氏が学校に行けなくなったと地元のBBC（イギリス国営放送）にブログを書き送り、そこからアメリカのニューヨークタイムズ紙やカナダのトロントスター紙に注目され始め、パキスタン国内のテレビにも出演し、ユニセフ（国連児童基金）が協賛するパキスタンの子供国会で議長に選ばれるなど、タレント活動を始めて2012年には国民的アイドルとしてパキスタン政府から表彰されるまでになった。そうして2012年に事業刷新を図ろうとしたKiKという、ドイツを拠点にしてドイツ系アメリカ人のハウブ家が世界的に事業展開するテングルマン財閥系列の衣料量販店がアメリカの9.11同時多発テロ事件の手口を模倣してパキスタンにあった2つの大規模繊維工場に放火し、貧しい家計を支える為に14歳以下の子供が成人並みに働かされる児童労働者が2020年時点で226万人もいるとされる悪名高いパキスタン政府の経済政策もこの放火に油を注ぐ形で災いしたため（Child Labor and Forced Labor Reports at US Department of Labor参照）、子供を含めた314人の工場労働者が焼死し、600人以上が負傷するという冷酷非情な工場閉鎖を断行したことから、査察を求める声が世論から上がることを恐れたアメリカ政府を始めとした欧米諸国は火災のあった翌月の2012年10月9日にマララ氏がタリバン党に銃撃されたという衝撃的なニュースを流し、世界中の大衆の関心をそらそうとした。その後、銃撃されて病院に搬送され、生死の境をさ迷ったとされるマララ氏はわずか1週間後には飛行機で13時間以上もかかるイギリスのバーミンガム市にある病院に移され、彼女の話題をアメリカ政府やイギリス政府（王室）が一斉に報道させたことで“9月11日にパキスタンで二つの離れた工場が同時に燃えた話”など誰も気にも留めなくなった。なお、KiKはその翌年の2013年にもバングラデッシュで再び8階建ての繊維工場が併設されたラナ・プラザという商業ビルをKiKの他にイタリアの服飾ブランドであるベネトンやプラダ、グッチ、ベルサーチ、モンクレール、イギリスのピーコック財閥系列のボンマルシェ、マタラン社、プライマーク社、スペインのエル・コルテ・イングレスやマンゴの商標名で知られるプント社、カナダのジョー・フレッシュ、ロブローズ、アメリカはウォルマート社やチルドレンズプレイス、フランスはオーシャン、カルフール社といった欧米の有名小売企業と共謀して倒壊させ、少なく見積もって死者が1,134人、負傷者2,500人以上の大惨事を引き起こしている。この時もバングラデッシュの市会議員が直接の所有者になっている第三セクター（政府と民間企業の共同事業）のビルにもかかわらず建築許可が下りていない増設や工場併設がなされ、その上、そんな劣悪な職場環境を監査もせずにいくつもの欧米の大企業が参入し、挙句、ビルが崩壊して2日後、被害者の多くがビル内の託児所に我が子を預けて働く母親達だったことからその無慈悲な仕打ちに憤った大衆がデモや暴動を起こす騒ぎとなり、今度はそれを無理やり鎮めようと崩壊17日後にして千人以上の死体が掘り起こされた同じ場所から無傷で、しかも尿や便、生理の汚れもないようなテレビ映えする色鮮やかな衣装を身に着けた若い女性が救出され、その奇跡的な救出劇をメディアが大々的に報道したため補償問題や死んだ犠牲者についてあまり報道されなくなった。しかし、どう考えても最高気温が40度にも上る4月が真夏の蒸し暑いバングラデッシュでボトル1本の水とわずかなスナック菓子だけを頼りに人間が17日間も置き去りにされたまま熱中症にもならず生き延びれるはずはない。要は奇跡的な救出劇を演じる偽の被災者を手厚く保護し、その厚遇をメディアが盛んに報道することでバングラデッシュ国民はもとより、世界中の労働者達の非難をかわそうとしたようだった。そのため、実際に被害に遭った犠牲者とその遺族への補償問題は未だに解決しておらず、自分達が雇って働かせていた従業員達の履歴書や名簿もないのか、誰が死んで行方不明になっているのかも分かっていないようで、瓦礫の中から遺族自身が自分の身内と思われる一部しか残っていない遺体からDNA（遺伝子情報）を調べて身内と証明できた場合に限り、慰謝料を支払うと欧米企業側は血も涙もないような屁理屈をこねており、そもそも自分の身内の遺体を一瞥することすら胸が張り裂けそうなほど辛いことなのにもはや全身でない遺体の手足や骨、顔や頭の一部分を被害者側の遺族に探させてDNA検査を強要させるなど、悲しいとか、痛ましいといった人間の感情がある者なら到底、考えられない措置なのだが、お金のことしか頭になく、今もなお、中世の頃のようにイギリス王室（政府）が所有する共有財産（＝植民地。第116話『汚水』（注1）その1参照）の一部、もしくは奴隷としかアジアに住む外国人を見ない欧米白人種にしてみれば、要らなくなった私有財産に偶然、動物も混じっていてその動物の処遇や解雇問題で揉めるのも面倒なので私有財産と一緒にまとめて壊し、殺して捨てただけでその動物が死んだからと言ってそれにいちいち謝罪し、慰謝料を払おうとする方がよっぽど考えられない措置らしく、結局、135人以上の遺体が瓦礫に埋もれたままどれが自分の身内なのか判別できずDNA検査ができなかった遺族は補償の支払いを断られている。このように、タリバン党やマララ氏の話から逸れていると思われるかもしれないが、役者の名前が国や地域によって違うというだけで欧米白人種の書く筋書に大した違いはない。だから、アフガニスタンやパキスタン北部ではタリバン党が悪役を演じ、マララ氏がその被害に遭いながら敢然と立ち向かう若い女主人公となり、バングラデッシュでは悪徳議員が所有する倒壊したビルの下敷きになりながら17日間も生き延びた若い女性が主人公で、対して何年も従業員達からビルの亀裂や労働環境の改善を要求されながら放置してきた地元のソヘル・ラナという市会議員が悪役になっていて、欧米の大企業の名前がちらほら陰謀論として挙げられたとしても、ビルを倒壊させる為に“9.11同時多発テロ事件の手法と同じく”ビルに備えつけてあったディーゼル式発電機を故意に爆破させたとか、2012年にもバングラディッシュのダッカ市でラナ・プラザと同じKiKやウォルマート、カルフールにエル・コルテ・イングレスといった企業が名を連ね、さらにオランダのC＆A、香港の利豊、スウェーデンのIKEA、加えてアメリカ海兵隊にも衣料を納品していたという繊維工場のビルが火災に遭って124人が焼死し、200人以上も負傷する大事件があったとか、そういった真実に迫るような詳細は省くようにしてどれも別々に起こった国内の事故や災害として扱われるだけで、欧米政府（王室）やその配下の財閥及び企業群には一切、関連付けられないよう報道される。だが、どれだけ巧妙に嘘を塗り重ね、言い繕ったとしても毎度、同じ犯行手口を使って毎度、おなじみのメンバーが事件に関わっていれば本当の犯人が誰なのか自ずと世間も勘繰り出す。そこでソ連が倒れ、社会主義諸国が解体されるようになった1990年前後から欧米政府（王室）や企業に対する大衆の不信や不満を和らげる為に新たな詐欺手法として内部告発制度（＝Whistle-blower、英語を直訳すると「笛を吹く人」）が加えられることとなった。元はアメリカがヤラセで勝ち戦を演じた独立戦争の際に徴兵された大衆の米兵達が調子に乗ってあらかじめ戦地に予定していた場所とは違うイギリス軍の駐屯基地を襲い、戦利品を略奪しようとしたことが発端だった（the Raid of Nassau 1776年）。その予定外の米兵達（大衆）の行動に焦った指揮官のエセク・ホプキンスは理由をこじつけては米兵達（大衆）の攻撃を遅らせるよう謀り、自分の実の息子で米軍側の艦長だったジョン・ホプキンスが乗る艦船もろとも海に沈め、イギリス軍の指揮官と上級兵士達を上手く逃した。結局、米軍が戦勝して戦利品もある程度、獲得し、米兵達（大衆）も納得するかと思ったのだが、この時のホプキンスの指揮や行動に疑念を抱いた米兵達（大衆）はアメリカ政府の思惑から外れて反発し出し、それをどうにか抑える為に一部の米兵達（大衆）を抱き込んでホプキンスを贖罪の羊にし、元からホプキンスはイギリス軍の捕虜を拷問するよう命じたぐらい愚劣な指揮官だったと（だから、その無能な“彼自身の”指揮のせいで攻撃が遅れたとの暗黙の理由を込めた）ヤラセの内部告発劇を演じ始め、その際、制定されたのが内部告発者保護法だった。（Whistleblower Protection Act of 1778）つまり、政府と大衆の間で起きた争いの途中で笛を吹く審判のような立場の第三者が割って入り、争いの原因や内容を誤魔化しながら仲裁し、無理やりケリをつけさせるというもので、できるだけ大衆に近い立場で、しかも政府内で働く者をその第三者または仲裁者に選ぶことであたかも自分達の行ってきた犯罪や悪事を悔んで反省し、それまでの態度や行動を改めて更生する能力＝自浄能力があるかのように装った。そのため、“人間の姿形を持つ者”なのだからいつかはきっと自分達の間違いや罪に気づいて後悔し、心を入れ替えて変わってくれるかもしれないと錯覚してアングロ・サクソン民族を自分達の仲間に入れてしまったチュートン人やアンブロン人達のように（第116話『汚水』（注1）その4参照）、アメリカ国民も政府はまだ腐敗しきっておらず自浄能力があり、これからはきっと国民の人権（生命）や財産を守るべくその政治手法を向上させてくれるに違いないとこの時、大きく錯覚した。その18世紀の法律を1960年代に起きた大手自動車会社のゼネラルモーターズ（＝General Motors、略してGM。1908年に南北戦争時にミシガン州知事をしていた政治家家系の息子であるウィリアム・デュラントが設立した見かけは民間の自動車会社、実際はアメリカ政府直属の国営軍需企業である。2020年時点の従業員数は約15万5千人、売上高は1,224億8,500万米ドル（日本円にして約12兆8,425億円））と大衆との争いに引っ張り出してきたのがレバノン系アメリカ人の弁護士であるラルフ・ネーダー氏で、安全性を謳った自動車エンジンが兵器の試作品とも知らず多発するエンジントラブルで事故に遭った大衆がその被害の補償を求めてGMと度々、争うようになったことからその本当の原因を伏せたまま大衆の怒りをなだめる形で書かれた本が『Unsafeat Any Speed:The Designed-In Dangers of the American Automobile（邦題にすると『どんなスピードで走っても車は危険な乗り物－アメリカの自動車に仕組まれた危険性とは？』1965年発刊）』であり、既に仕様変更されて事故原因とも思えない部品を非難して的外れな事故原因を展開しながら「大衆の皆さんがお怒りなのもごもっともです。だから、あなた方に代わってこの本でもってGMを始めとしたアメリカの大企業や政府の役人達とも渡り合ってご覧に入れましょう。」との大芝居を打ち、その際にWhistle-blower「内部告発者」という言葉を使うようになった。その後、この詐欺手法の効果に満足したアメリカ政府は1989年に「内部告発者保護法（＝The Whistleblower Protection Act of 1989）」を再度、制定し、イギリス政府（王室）も1998年に同じく「公益開示法（＝The Public Interest Disclosure Act 1998）」を、日本政府も似たような「公益通報者保護法」を2006年4月から施行するようになった。その結果、先の湾岸戦争の際に米兵達（大衆）の出兵を促すためナイラなる15歳のクウェート人女性を主人公に仕立てて「イラク軍が病院を襲って転売を目的に医療機器を略奪し、未熟児が入れられていた保育器も赤ん坊を床に投げ出してまで奪っていった。」との嘘の証言をさせて開戦に持ち込み、その大衆が戦費の負担や死傷者の多さなどに驚いて次第に湾岸戦争の原因や経過に疑念を抱くようになると、今度は逆にアメリカのテレビ番組ABCニュースの報道記者だったジョン・マーティン氏や政治経済の高級雑誌で知られるハーパーズ・マガジンの社主を務めるジョン・R・マッカーサー氏がそのナイラという女性はクウェート王族の娘でアメリカ政府内にいる“一部の”政治家と企業家が結託し、彼女をプロパガンダ（大衆洗脳宣伝）に悪用したせいでアメリカ国民は戦争（人殺し）に“巻き込まれることになった”と自分達が殺したイラク国民への責任や賠償の問題はうやむやにしてアメリカ国民こそ被害者のような報道をするようになった。こうして、メディアを通して乱発される内部告発者達を繰り返し見聞きするようになった大衆は国家（政府）にはまだ自浄能力があるはずとの錯覚自体に酔いしれるようになり、自分達がその錯覚に酔っていることすらも自覚できなくなったのか、次々と勝手に政府が決める出兵や戦費（税金）負担、理不尽な戦争（人殺し）にも無気力や無関心に成り果て、ついでに内部告発にも不信や疑念を抱いて関心を寄せなくなり、9.11同時多発テロ事件後、イラクには大量破壊兵器があるとのCIA（中央情報局）の報告から始まったイラク戦争も結局、その報告自体が嘘で間違いだったとアメリカ国民を代表しているアメリカ大統領が全世界に向かって恥知らずにも公表してもそのアメリカ大統領が愚劣な政治家なのだから自分達、一般のアメリカ国民のせいではない（だから、自分達、大衆は彼ら悪徳政治家や企業経営者達よりマシで愚劣でも悪人でもない）と責任転嫁し、3千人以上の一般市民を殺した凶悪テロリストグループであり、アメリカの敵だとあれほどテレビやラジオ、映画、本、雑誌、新聞、ネットに至るありとあらゆるメディアを通じて何度も何度も繰り返し、耳にタコができるかと思うぐらい罵り続けたアメリカ国民の仇であるはずのタリバン党の幹部達とアメリカ政府関係者が仲良く同じテーブルに並んで座り、20年近くも続けてきた戦争（人殺し）をこれ以上、続けるのは人的及び経済的負担が大きいから、簡単に言うと、大衆の支持も関心も少なく税金も減ってきたから、もっと簡単に言うと、皆が白けてきてそのゲーム（戦争）に飽きてきたからと、ものすごく安直な理由で和平交渉に同意しても、かつてどこかの国で現人神だの天皇を名乗って全国民を蹂躙し、天皇や政府を批判したり、反戦を唱えたぐらいで自国民に暴力を振るい、不当逮捕や拷問も行い、さらに全国民から家族や私財、ペットさえも奪って徴税及び徴兵して軍備を整え、鬼畜米英と罵って奇声を上げながら大国である自分達、アメリカ国民に戦争（人殺し）を仕掛けてきたが、結局、米軍が330万人以上を焼き殺してやると途端に大人しくなり、その天皇と和平を結んだら今では忠節を誓うほど自分達、アメリカ国民に従う民族になったので、アフガニスタンやタリバン党も一世紀近く前のその国と同じように“時が経てば”従うようになるだろうと楽観視するようにもなった。こうして、アメリカ政府と彼らの配下の欧米企業経営者達が大衆から税金を巻き上げる口実としてでっち上げ、大衆を弄ぶ為に創ったゲーム（戦争）の敵役に設定したタリバン党という名のテロリストグループは、次回の新作ゲーム（戦争）に使うなかなか倒れない最強の強敵役として2021年以降も残すことにしたようである。）といったイスラム教系のテロリストグループと共謀して2001年に9.11同時多発テロ事件を起こしたようだから、彼らイラク政府とその国民は世界の正義と秩序と安全を脅かす国家（存在）であり、アメリカのみならず、全世界の敵だ。」と非難し、冤罪にもかかわらず全世界のメディアを通じてイラクという国とそこに住んでいる国民を侮辱し、その国名に泥を塗ったこと自体、許し難いことなのに、その上、身に覚えのない罪を着せられたままこのイラク戦争で殺された一般国民は欧米メディアが伝えた情報や公文書を基に死者数を数えたイラク遺体統計プロジェクト（＝Iraq Body Count Project）によると2021年時点で185,902人～209,053人、欧米でも指折りの医学雑誌である『ランセット』（1823年創刊）とアメリカのジョン・ホプキンス大学（第116話『汚水』（注1）その5参照）の推定では2004年時点で約10万人、イギリス政府（王室）御用達のリサーチ会社のORB Internationalの推定だと2007年時点で兵士も含めて120万人以上だそうで、何十万人、何百万人と数の違いはどうであれ、たった一人の生命でも約37兆2千億個以上の細胞（第114話『細胞』参照）を微に入り細に入り神様が心を込めて創り上げ、その幸せと繁栄を願ってこの世に一人一人を送ってくれたのに、その神様の心を踏みにじって何にも悪い事などしていない毎日を懸命に生きていただけの人達を先進国で裕福だと自慢する総勢46か国もの軍隊が寄ってたかっていたぶり突きまわし、弄んで虐殺していった、その非道の数々はもとより、それによって受けた心の傷をどこにも訴えられないまま死んでいかなければならなかったそのイラク国民の口惜しさはいかばかりか計り知れない。ともかく、これが2003年以降、9年近く続いたイラク戦争の顛末である。なお、最近、勢力が消えかかっているらしいが、しばらくメディアを賑わしていたテロリストグループにISILまたはIS（＝Islamic State of Iraq and the LevantまたはIslamic State。どちらも頭文字を取ってISILやISと略している。英語で前者は「イラクとレバント地方（＝the Levant、中東でもトルコの南西部とシリアを中心にしてレバノン、ヨルダン、イスラエル、パレスチナの地域一帯のことだが、時にはギリシャ及び地中海東部にある島々やエジプト、リビアなども含むこともある。どうしてそんなに広い地域までレバントと呼ぶようになったのかというと、中世の頃はこの地域が麻薬の輸出地帯だったからである。つまり、Levantとは正しく書くとイタリア語のLe vento「風、（葉っぱを）吹くこと」で、14世紀末からイタリアのフィレンツェで銀行業を営むメディチ家がこの地域で阿片（第114話『細胞』（注2）参照）などの中東やインド、中国から入って来るアジアの香辛料（麻薬や毒薬兵器）を扱う会社を建てていて、その会社が販売していた阿片の商品名がLe vento「風、（葉っぱを）吹くこと」＝タバコだったからついた地名である。実はこの当時、阿片などのアジアの香辛料は麻薬というよりもむしろヨーロッパの一般市民には即効性があって価値の高い最先端治療薬、または病原菌予防薬、現代用語で例えるならワクチンと大きく勘違いされていた。なぜなら、そう誤解するようメディチ家が宣伝したからで、Mediciという家名が後に英語のMedicine「医薬品、医療、医学」という意味の語源となったように、メディチ家は日本で反魂丹という偽薬を売って悪貨を貸し出し、日本経済を乗っ取った住友財閥（第116話『汚水』（注1）その5参照）と同じく、阿片を黒死病（ペスト菌）の治療薬または予防薬と偽って宣伝販売し、それで地位と財産を築いた家系だった。モンゴル帝国があらゆる宗教や土地に残された文献及び兵器開発技術者達を集めて再現された黒死病（ペスト菌）が北半球の大部分を襲って以降、その威力の凄さに驚嘆したヨーロッパの王侯貴族達はこぞって黒死病（ペスト菌）などの生物（細菌）兵器の開発に力を入れるようになり、かつて自分達の先祖の東ローマ帝国も同じ手を使ったが故に国家（共同社会）を衰退させていったのに（第116話『汚水』（注1）その4参照）同じ失敗を繰り返すことにいい加減、飽きて懲りればいいものをいつまでも先祖が犯してきた罪や失敗を一切、認めず“何も学ぼうとしない”のが彼らゾロアスター（暴力＆戦争礼賛）教の狂信者達なので、性懲りもなく戦争（人殺し）しては経済不況や食糧難を招き、その度に大衆を間引く（人口調整する）必要に迫られて生物（細菌）兵器をばら撒いて大衆を抹殺し、さらに経済不況や食糧難を悪化させていったのだが、その際、どれほど景気が悪くても人間が死ぬ直前まで買おうとする物が食料と医薬品ということに目を付けたのがメディチ家だった。その後、自分達の地位や財産を守る為の最強の武器と思っていた金や麻薬、暗殺や陰謀の渦に流されて自らが溺れるようになったメディチ家は1世紀足らずで没落していき、名門貴族として家名はしばらく残されたものの、かつての権勢は戻らず、次に彼らメディチ家の真似をして似たような医薬品（麻薬）取引を手広く行おうと同じ地域にやって来たのがエリザベス1世から密命を受けたイギリス人達だった。そのため、現地ではメディチ家が使っていたLe ventoという商品名が阿片の代名詞として定着し、取引交渉の際、現地の商人達が発音するLe ventoをイギリス人達は聞き間違えてLevantが現地で言う阿片と思い込み、それを自分達の会社名にしてレバントカンパニーという会社を1592年に立ち上げた。こうして、19世紀中頃までこのレバントカンパニーがレバント地方（中東）一帯で栽培されていた麻薬を独占的に密輸して荒稼ぎし、中国にも15世紀の明王朝の時代から烏香、英語で言えばBlack spice（つまり、黒死病の為の薬味）の名で高価な医薬品として逆輸入され、後に19世紀の阿片戦争（第114話『細胞』（注2）参照）にも繋がっていくのだが、その被害は何も欧米人達に麻薬中毒の罠を仕掛けられたアジアの中国人達だけに留まらず、自分達がその罠を仕掛けたはずの欧米人達も同じで、19世紀のイギリスで阿片チンキがどんな病気にも効く万能薬と誤解されて貴族から庶民に至るまで誰もが常用するようになったり（第114話『細胞』（注2）参照）、現代でも既に判明している有毒な副作用を無視して大麻（アサ科の大麻草で作る毒草。第114話『細胞』（注2）参照）の医学的効能を偽り、大麻を含めた様々な麻薬を合法的に売買させようと日本政府（皇室＆自民党軍事政権）に働きかける麻薬の売人や中毒患者達がいるように、人が毎日、口に入れて食する食料や医薬品の情報を正確に伝えず誤って説明していたり、ノーベル賞などの地位や肩書、名誉だけを飾り付けたヤブ医者や偽専門家、疑似科学者達に何でも任せて頼り切り、彼らの嘘の情報を鵜呑みにして信じ込んでしまうと、いつしかそれが本当に自分達の健康を守ってくれる薬か、それとも逆に健康を阻害する毒なのかの見分けがつかなくなる。そのため、21世紀の現代もなお、麻薬を気鬱や不眠、不安などを解消して“心の病を治す薬”＝向精神薬と偽って製造し、レバント地方でISIL（またはIS）のようなテロリストグループが中東で起きる戦争（人殺し）の度に兵士達の士気や気分を高揚させる為の麻薬の運び役となって中世のレバントカンパニーの業務をそのまま現代に引き継ぐこととなった。なお、第114話『細胞』（注2）で話した通り、阿片の原料である芥子の栽培は現代ではレバント地方から東のゴールデン・クレセント（黄金の三日月地帯）と呼ばれるイランやアフガニスタン、パキスタンへと移っているが、その理由も前述した広島や長崎と同じでレバント地方の砂漠化が進んでもはや芥子を育てられるような土壌が少なったからで、そのうちゴールデン・クレセント（黄金の三日月地帯）で栽培するのも難しくなっていくだろうが、それについてはこの後、お話ししていこうと思う。ついでにレバント地方の話から逸れるようだが、医薬品についての嘘の情報と言えば、2021年現在、コロナウィルス（偽病原菌）を予防する為のワクチンと言って日本政府が推し進めるのはファイザー社（アメリカの製薬会社）、武田・モデルナ社（日本の武田製薬とアメリカの製薬会社による共同事業）、アストラゼネカ社（イギリスの製薬会社）のワクチンだが、いずれも主成分は“コロナウィルスと同じスパイクタンパク質を作れ”と細胞に伝言する伝令RNA（＝Messenger RiboNucleic Acid、伝令リボ核酸、または略してmRNA。第114話『細胞』で話した通り、人の身体が正常に動くには細胞にあるDNA（デオキシリボ核酸）から受け取った遺伝情報に基づいて代謝を促す指令を別の細胞に送らなければならないのだが、その指令を伝えるのがこの伝令RNA（mRNA）である。）が使われているのだが、そもそも病気でも何でもない健康な人の身体に病原菌と同じ細胞を作れと命じる遺伝子の成分を注射するということは、言い換えれば“遺伝子組み換え薬剤”ということになるが、遺伝子組み換え食品でも食べることを躊躇している一般庶民が多いのに医薬品なら大丈夫という医学的根拠はどこにもない。まして、厚生労働省によるとそのワクチンを打っても「感染症の予防ができると考えられています。」としかホームページには書かれていないのだから、医者や専門家、科学者達が“考えている＝仮定した”だけで予防ができたとの治癒実績もない。そんな危険で、医学的根拠もなく、治癒実績もない医薬品を世界各国の政府が勝手に税金を使って強制的に注射させるなど個人の生存権、つまり人権を無視した人体実験にしか思えないが、第114話『細胞』（注2）の中で黄熱病を故意に拡散した後、ロックフェラー財閥がワクチンによる黄熱病撲滅キャンペーンを行って成功させたという話をしたが、自分達で病原菌をばら撒いた後に必ずこうした偽薬を販売して自分達の手で病原菌を鎮圧して見せたとプロパガンダ（大衆洗脳宣教）するのが彼らの常套手段なので今回のコロナウィルス（偽病原菌）もそのうちこのワクチンのおかげで撲滅できたとでも言い出すことだろう。しかしながら、このワクチンを使った人体実験により既に死傷者が出ていることも事実であり、このコロナウィルス騒ぎやワクチンの強制接種がなければ、そんな不幸にも災難にも遭わずに済んだのに、戦争（人殺し）と同じく毎度、政府（王室）と彼らに従う企業や既得権益を貪る連中の都合により彼らと無関係な大勢の人達が傷つき、苦しめられ、振り回され、殺される、もう、そんな世の中は終わりにしていただきたいと心から切に願って止まない。では、レバント地方の説明はこれぐらいにして日本語でISILの意味が「イラクとレバント地方」で止まっていた話に戻りたいと思う。）のイスラム国」という意味の略語で、後者の略語のISは「イスラム国」という意味の略語である。では、なぜ、二通りの略語があるのかと言うと、戦争（人殺し）が起きる国や地域でのみ国連軍の兵士達（大衆）を顧客にして向精神薬と偽り、麻薬を販売しているからで、イスラム国（ISILまたはIS）の創設者であるアブ・ムサブ・ザルカーウィーなる男も父親が傭兵業を営みながら麻薬を扱う売人だったらしく、その父親の跡を継いでザルカーウィーも傭兵業と麻薬の売人、その他、売春の斡旋を商売にしていたことからアメリカ政府が派遣するCIA（中央情報局）に知られるようになった。そのため、戦地の移動に合わせてグループ名を変えるので上述の「イラクとレバント地方のイスラム国（＝ISIL）」から戦地にシリアが加えられると「イラクとシリアのイスラム国（＝ISIS、Islamic State in Iraq and Syria）」に改称されるようになっており、アフガニスタン侵攻の際は「アフガニスタン・イスラム国（＝ISA、Islamic State of Afghanistan）」とも名乗っていた。つまり、このイスラム国（IS）とは麻薬や売春（人身売買）、原油の横流し、盗品などを運ぶ、言い換えれば違法商品の物流会社であり、中世で言えばテンプル騎士団とか聖ヨハネ騎士団（第116話 『汚水』（注1）その4参照）のような国で、現代でもマルタ島に聖ヨハネ騎士団の国があるのと同じくイスラム国（IS）は中東の騎士団とも言えるだろうが、基本、終戦になると彼らが主な顧客にしている兵士達（大衆）がいなくなるため休業するらしく、彼らの活動が急に止むことを大衆に怪訝に思われないよう米軍を始めとした国連軍がヤラセの攻撃を行って彼らの軍勢を抑制したという脚本で結末をつけて辻褄合わせをしているようである。だが、国連軍を統括する各国政府側はそれで結末をつけたつもりだろうが、各国政府に雇われた兵士（大衆）側は戦地で麻薬漬けにされてしまうため戦争（人殺し）が終わっても彼らの人生の筋書にはいつまでも結末がつかない。それゆえ、PTSD（＝Post Traumatic Stress Disorder、日本語では「心的外傷後ストレス障害」と呼ばれる精神病の病名の略語であるが、第116話『汚水』（注1）その5で話したトラウマ（心的外傷の記憶）から来る嫌な気持ちや不安、恐怖心を消そうとして向精神薬を常用することで発症する一種の麻薬中毒の症状のことである。気鬱や不安などは一時的な感情（気持ち）でしかなく、自分で抑制したり、管理することができるよう人間の心と身体の仕組みは神様によって整えられているのだが（創世記4章7節参照）、その仕組みを薬物でしか管理できないと言い出したのが以前は「生命の水（＝酒、第116話『汚水』（注1）その7参照）」とか「救世主の唾（ヨハネの黙示録3章18節参照）」などと言って心霊商法を行っていた僧侶や霊媒師などだったが、現代では医学を習得したという精神科医になっていて、彼らから処方された薬物で中毒になったり、様々な副作用から起きる症状を精神病による症状と彼らが偽って宣教するためPTSD（心的外傷後ストレス障害）も精神疾患の一つとみなされるようになった。）という精神病名が付けられた兵士達（大衆）は精神科医や軍医から処方される向精神薬（麻薬）が手放せなくなり、いつまで経っても薬物がもたらす幻聴や幻覚に悩まされ続け、それが戦争（人殺し）による後遺症なのだと錯覚する。しかも、四肢などを損傷する身体障害も加われば日常生活に不自由を感じるため生きている限り、戦争（人殺し）によるトラウマ（外傷の記憶）から逃れられなくなる。こうして、戦地から戻る国連軍の兵士達（大衆）の中には薬物の副作用による自殺念慮（自殺したくなる気持ち）から実際に自殺を図って死亡する兵士が後を絶たず、米軍の兵士だけで9.11同時多発テロ事件以降の戦争（人殺し）による自殺者数は3万人を超えているらしく（High Suicide Rates among United States Service Members and Veterans of the Post 9/11Wars by Thomas H.Ben Suitt,III at Boston University参照）、日本の自衛隊の兵士ではイラク戦争に派遣された兵士のうち2007年までに自殺した数が16人、2015年には防衛省の発表によるとインド洋とイラクに派遣された自衛隊兵士のうち54人が自殺している。いずれも在職中の自殺なので日本政府（皇室＆自民党軍事政権）も調査を行い、統計数字を公表しているが、退職後の自殺であれば無論、数字には表れない。それでもわずか10年足らずで3倍以上にまで自殺者が増大したのだから異常であることは誰の目にも明らかなはずだが、古代から大倭朝廷（現、皇室）に仕える税金官吏の大蔵家（第116話『汚水』（注1）その5参照）の子孫であり、財務省の元官僚、今は経済学者を名乗っておられる高橋洋一氏の計算では異常な数ではないそうで、少なくとも自衛隊兵士の自殺が“増えたという事実”は誰にも否定しようがないと思うのだが、銭湯のロッカーにあった他人の時計をこっそり盗んで私財にしようとするようなどんぶり勘定のお方にはそれがどうにも理解できないらしく、そんな杜撰な計算しかできない財務官僚が2021年で1億2,622万7千人もいる日本国民の税金を預かり、それを管理及び配分していたというのだから世も末である。だが、この異常な数の自殺者を見て何とも思わず、自分達が働いて納めた税金から毎年5兆円以上も勝手に国家（共同社会）に巣食う一部の連中が自分達を虐殺する為の武器や兵器に使い込んでいても文句も愚痴もこぼさない、そんな大衆の方がずっと異常なのかもしれない。）と呼ばれるグループもいるが、彼らISILもしくはISとはテロリストというよりも麻薬や売春（人身売買）の密輸事業を行う密売人グループなのでイスラム教の教徒をやたらと気取りたがるのも単なるパフォーマンスに過ぎない。だから、イラクやその他の中東地域に住む民族以外でもイスラム国（ISILまたはIS）のメンバーになれるのは国連軍の兵士を始めとした外国人に麻薬や売春の話を持ち掛けるからであり、彼らの密輸品や密売人の安全を守る為に傭兵が雇われているだけで、テロ活動そのものを目的としたテロリストグループとはその点が大きく異なる。また、彼らの傭兵に雇われたメンバー達の国籍からして最も多いのがロシア、チュニジア、ヨルダン、サウジアラビア、トルコ、ウズベキスタン、続いてフランス、モロッコ、タジキスタン、中国となっている。（キングス・カレッジ・ロンドンにある戦争学学部が設立しているNPO団体ICSR調べ。第115話『生命』（注1）参照）なぜ、ロシアやチュニジア、ヨルダン、サウジアラビアが多いのかというと、2021年現在、世界で最も麻薬が盛んに売買されて闇市場が活発なのはそれらの国々だからである。特にチュニジアとサウジアラビアは世界のどこよりも麻薬の所持にうるさく、死刑のような厳罰を設けるぐらい違法薬物を強く取り締まっている国々だが、言い換えれば、政府（王室）の認可した薬であれば違法（麻薬）にはならないため国民は否応なしに政府（王室）の販売する薬しか買えなくなる。要するに、国民の生命に関わる医薬品を政府（王室）が独占販売する専売制（第116話『汚水』（注1）その3参照）を敷いていて、価格も操作し放題なので必然的に麻薬取引が横行するようになる。だから、チュニジアの大手製薬企業のTERIAKは、その社名の起源をたどればAD1世紀に流行した動物の毒を少量、摂取させて新たな毒に対抗する抗体が体内に作られるとうそぶく解毒剤やどんな病も立ちどころに治しますと偽る万能薬などをシルクロード経由で仕入れていたギリシャの薬売りが作る調合薬、Thériaké、英語ではTheriacもしくはTeriacaのことであり、中でも蛇毒を調合した薬で捕虜にしたローマ人達を女子供も関係なく8万人以上、拷問し、処刑したとされるポントス王国（現、トルコ）のミトリダテス6世が最初にその調合薬を開発した人物だそうで（the Mithridatic Wars BC88年～BC63年）、蛇毒以外にも阿片（芥子）やシナモン（第116話『汚水』（注1）その3参照）など、様々な香辛料を調合する処方箋を記した彼のノートがローマ人達の手に渡り、以後、中国やインドから輸入される香辛料を使ったThériaké（麻薬）がヨーロッパや中東で幅広く取引されるようになったことからチュニジアにもその言葉が現代まで残されたようで、それをわざわざ社名にしているとはあえて自ら麻薬企業であることを名乗っているようなものである。しかも、このTERIAKという製薬会社を傘下に収めるのは1952年に設立されたKILANIグループという財閥で、このKILANIグループは製薬というより製紙会社であり、主にヨルダン、トルコ、シリア、レバノン、イラクに紙や段ボールを運んでいる会社らしく、またTERIAKが提携している製薬企業がノバルティス（スイスの製薬企業。日本ではノバルティスファーマと呼ばれる。）、アボット（アメリカの製薬会社）、グラクソ・スミスクライン（イギリスの製薬会社）、イプセン（フランスの製薬会社）、そして日本の第一三共株式会社（2019年時点、世界の製薬業界で26位）なのだから、どうやらそうした世界でも指折りの、それも麻薬の基準が国によって異なる欧米の製薬大企業が実際の医薬品を製造（処方）し、それをこのTERIAKがそのまま仕入れて包装紙だけ親会社のKILANIグループから回してもらっているらしく、中身は違法（麻薬）だろうが、外装をきれいに包めばいかにも法律に抵触しない合法的な自国の医薬品として販売できるようになる。こうしてチュニジアは政府の公式発表だけで15％以上の高い失業率で推移してきた経済不況をこの医薬品（麻薬）産業で解消しようとかなり力を入れていて、だからこそ欧米諸国が画策するイスラム国（ISILまたはIS）にも自国民を大勢、密売人や傭兵として派遣したようだった。また、チュニジアは世界5位のリン鉱石の輸出国であり、リン鉱石はアジュバント（＝Adjuvant)と呼ばれる医薬品の薬効を高める補助剤（成分名はリン酸アルミニウム）に使われたり、今回のコロナウィルスのワクチンでｍRNA（伝令リボ核酸）を細胞内に取り込めるよう誘導する添加剤（成分名はリン酸塩。上述した3社のワクチンのうち、ファイザー製のワクチンに含まれている。）にもなったりするため、欧米の製薬企業にとってもチュニジア政府の協力は都合がいい。そういった理由からも、イスラム国（ISILまたはIS）のメンバーの大部分をロシアの次にチュニジア人達が占めることになったようである。また、サウジアラビアもチュニジアと似たような経済政策から密売人や傭兵を派遣したのだろうが、そもそもビン・ラディンやタリバン党の前身となるデーオバンド学院大学にもサウジアラビア王室（政府）は随分と資金援助して悪名高いテロリスト達を養成してきただけでなく、イスラム国（ISILまたはIS）の最大のスポンサー（支援者）と誰もが口を揃えて言うサウジアラビアの初代国王の孫で政治家のバンダル・ビン・スルターン氏は、第116話『汚水』（注1）その5で話した世界最古の公衆衛生大学院があって生物（細菌）兵器を開発する為に設立されたアメリカのジョン・ホプキンス大学の大学院で国際関係学の博士号を取得している上、2015年にはサウジアラビア王家の王子とその関係者の4人がコカインとアンフェタミン（向精神薬の一種で、欧米ではADHD（注意欠陥多動性障害）を主な病名とする発達障害の治療薬との触れ込みで乱用されており、そもそも発達障害という精神病自体、どこにも存在しないとその病名をでっち上げた欧米の医者達にはこれまでその罪を認めて自白した者もいるので（例えば、ジョン・ホプキンス大学の児童精神医学部長だったレオン・アイゼンバーグは2009年にドイツの週刊誌『Der Spiegel』のインタビューに応え、ADHDなどの発達障害は向精神薬を処方する為に過剰な診断が加えられた典型的な“詐病”であると告白している。）このアンフェタミンも治療薬ではなく、単なる麻薬である。）を2トン以上もレバノンに持ち込んで逮捕されたらしく、1999年にもサウジアラビアの王子であるネイエフ・ビン・ファワーズ・アルシャーラン氏がベネズエラからフランスにコカインを持ち込んだとして逮捕されており、サウジアラビアの法律は麻薬を所持していただけで誰でも処刑するよう規定されているようだが、王族とその関係者にはその法律が当てはめられることはなく、むしろ彼らサウジアラビア王室（政府）こそ麻薬中毒者の巣窟となっているようなので、イスラム国（ISILまたはIS）に多額の出資をするのも頷ける。このようにこれらの事実と推察からイスラム国（ISILまたはIS）が単なるテロリストグループではなく、アメリカを始めとした国連加盟国の政府（王室）が運営している麻薬と売春（人身売買）の密売組織ということがお分かりいただけたかと思う。つまり、今更、言い返すまでもないだろうが、イラク戦争にしても、アフガニスタン侵攻にしても、さらに遡るなら第二次世界大戦も、戦争（人殺し）とは各国の政府（王室）が自分達の無策無能から社会不安や財政難を招き、国家（共同社会）の運営に行き詰まって外国から税金や資源を分けてもらったり、借金を帳消しにしてもらったり、兵器で人口を削減するなどして“統治の仕切り直しをする為に”政府（王室）同士が行う国際的な公共事業、世界的な演劇、または戦争（人殺し）ゲームのようなものなので、彼ら政府（王室）が無策無能であり続ければあり続けるほど延々と戦争（人殺し）は続けられることになる。そして、そんな仕切り直しを行なったとしても彼らの失策は解消されていないし、今後もそれらを解決できる能力や見通しがないことはこれまで実例を挙げて証明してきた通りである。それでもなお、世界人類が彼らの建前を信じてこれまで通り、この見え透いた嘘臭い茶番劇に黙って付き合い続けるか、それとも地球という惑星が彼らの茶番劇に使われる芝居道具（兵器）に耐え切れず先に音を上げ、破壊し尽くされてしまうか、あるいは世界人類がこれまでのお互いを振り返って反省し、自分達の間違いや過ちに気づいて自分達にとって必要な平和と繁栄と安全を取り戻す為にこれまでの間違いを糺し、彼ら政府（王室）の支配や依存から脱却してお互い協力し合い、地球と世界を改善しようとその歩みを進めていくか、それは神のみぞ知る結末である。）が勃発することを予定してその戦争で使われる兵器の生産が国内で活発に行われることで土壌や水質などの環境汚染が広がり、軍需工場周辺の地域住民に訴えられた時を想定した日本政府はイラク戦争が始まる1か月前の2003年2月15日から土壌汚染対策法を施行し、地域住民の健康に配慮しているかのように装って工場跡地などの公共施設の土壌を一部、入れ替え、事前に弁明できるよう謀った。それでも広島県の土壌汚染は止めようがなく、再び2010年から新たな戦争（人殺し）の火種を撒く為にアラブの春（＝The Arab Spring、2010年12月17日から主に不景気で社会不安になっていたチュニジア、リビヤ、エジプト、イエメン、シリア、バーレーンなどで起きたヤラセの反政府デモとそれをきっかけにした内戦のこと。つまり、自分達の失政に身に覚えがある政府（王室）がそれぞれの国に住む国民（大衆）の不満や訴えを故意に表面化させてヤラセのデモや革命（暴動）を扇動し、反政府思想を持つ国民（大衆）をいぶり出してそれを武器や兵器でもって鎮圧することで自ずと戦争（人殺し）へと国民（大衆）を誘導する為に始められたのがこのアラブの“春”である。言うなれば、19世紀のヨーロッパ各地でイギリス政府（王室）の主導＆演出の下、行われた諸国民の“春”（＝The Springtime of the Peoplesまたはthe Springtime of Nations。第106話『革命（１）』参照）を真似た21世紀の革命（暴動）である。発端となったのは、2008年から政治批判のラップ音楽を歌い始めてチュニジア政府から歌手活動を禁じられ、フランスなどで人気があるというチュニジア人ラップ歌手のエル・ジェネラル（聖書のEl「神」とフランス語のGénéral「全知全能」を併せて「全知全能の神」を自称しているが、恐らくエホバの証人（第107話『革命（2）』（注2）その2参照）というアメリカ発祥のキリスト教団体に帰依して歌手活動を辞めた1990年代のパナマのレゲエ歌手だったエル・ジェネラルを模倣したらしく、国内での活動を禁じられた歌手がどうやって海外で人気が出てプロとして食べていけるようになったのかぜひ、その秘訣を将来、歌手を志す方々にお教えいただきたいものだが、どうやら本名はハマダ・ベン・アモール氏という欧米政府（王室）に雇われている芸能人（闇公務員）のようである。）が事件を起こす1か月前の2010年11月に『Rais Lebled（彼らが公表している意味で邦題にすると『チュニジア大統領』らしいが、実際はアラビア語が語源の英語のRais「元首、大統領」とフランス語の俗語でLe bled「犯罪者」という意味を併せ、『犯罪だらけの大統領』が本当の題名である。）』という楽曲を発表し、かつてその主張や言動に時代錯誤が否めず、もはや政治の表舞台で演じるには無理があるとして闇の紛争演出組織であるフリーメイソンにお払い箱にされたイギリスの初代首相のロバート・ウォルポール（第116話『汚水』（注1）その1参照）によく似て、老いの兆しを見せ始めたチュニジア大統領、ジン・アビディン・ベン・アリを槍玉に挙げ、欧米政府（王室）が推し進めようとしていた遺伝子組み換えの医薬品や食品、Facebook（2004年にアメリカのハーバード大学の学生だったマーク・ザッカーバーグ氏とエドゥアルド・サベリン氏が創設した個人情報や日記などをインターネットに公開させて雑談をさせる為のサイト運営会社のこと。在学中に女子学生の写真を個人のパソコンからハッキング（情報窃盗）して勝手に写真による美人コンテストを開き、無断で他人の写真を盗んで使用し、さらにその容姿をからかって他人を侮辱したとして被害者達から随分と非難されたらしいが、全く反省することなく、逆にその個人の写真や情報を大勢の人達が注目することに目を付け、Facebook「顔を見せる本」と名付けてサイトに登録した利用者の知らぬ間に自分の個人情報や写真、日記などを売らせることを思いついた。そのため、表向きは個人の雑談や交流を通して物品などを宣伝する企業ということになっているが、実際は登録した利用者自身が商品であり、彼らの個人情報そのものが各企業で使い回され、販売されている個人情報漏洩を目的とした企業である。）やTwitter（ネブラスカ州の農家の息子だったエヴァン・ウィリアムス氏が実家が営む農場その他の不動産に対する相続税の減免法案をアメリカ議会で承認させるためBlog（元はWeblog「ウェブサイトに書き込む」という意味の略語とされているが、それ以外にthe Base of a LOGarithm「対数の底」という意味も入っていて、「対数の底」とは数学用語で「元の数字を何乗かするともっと大きな数字になる。」という文章を記号で表すとaˣ＝bといった表現になり、これを数学用語で説明すると、元の数字、つまりこの記号ではaが「対数の底」という用語で呼ばれていて、Blogとは「元の話題に大勢の人が書き込むことでさらにその話題が膨らむ。」という意味のウェブサイトのことである。）を運営する会社を立ち上げ、ロビー活動（＝Lobbying、語源はイギリスの国会で開催時間の前後に国会議員や政党のメンバーがロビーに集まって雑談を行い、その際、お互いの議題のすり合わせや支持の交渉などを行っていたことからロビー活動とは“国民に議題内容を知らせる国会とは別の隠れた場所で政府関係者同士が内密に法案や政策の交渉を行うこと”である。）を行なう政治家達の主張や政策、法案をプロパガンダ（大衆洗脳宣教）できるようブログを活用させていたが、文章が長くなるとなかなか読んでもらえないためキャッチフレーズのように短文にして大衆の興味や関心を引くようにしたのがこのTwitter「つぶやく、さえずる」と呼ばれるウェブサイトである。そのため、政府（王室）が既に決めている方針や法案、政策に反対する、または批判する意見を述べる利用者は書き込みを停止させられたり、その内容を削除される場合が多い。つまり、このTwitter内では表現の自由は許されておらず、政府（王室）の一方的な意見や法案、政策を国民（大衆）に押し付ける為に設けられたサイトなので、大衆の意見は常時、国家検閲されており、焚書や言論弾圧も当然のごとく行われるファシズム（国権を使って多勢と見せかけた意見や政策、法案を大衆にごり押しする）サイトでもある。）といったインターネットサービス産業などにチュニジアの国家産業を移行させるべく、欧米企業や言語、文化に理解があってパソコンや携帯電話の扱いに抵抗がなく、また、欧米人達にもなびきやすい失業中の若者達を焚き付けようと（かと言って、欧米企業がチュニジア人達の雇用を増やしてやろうというわけではなく、チュニジア国内にある水や原油、リン鉱石といった天然資源に加え、チュニジア国民が汗水流して作った農作物や彼らが納めた税金を日本で米軍が日本国民の税金を搾取するのと同じように軍事費の名目で横盗りすることが本当の目的で、その証拠に2021年もチュニジアの失業率は17.8％と高いままである。）、チュニジアよりも失業率の高いリビヤで建設業をしていたという父親を持ち、子供の頃のあだ名がバスブーサ（＝Basbousa、セモリナ粉と呼ばれる小麦粉よりも粗挽きした製粉を使ったシロップ漬けのバターケーキで、アラブの伝統料理としてトルコや中東、エジプト、北アフリカで食べられているが、特にリビヤでは10大伝統料理の一つに挙げられている。）だったという貧しいチュニジア人の若者を装った実際はリビヤ人移民の自爆テロリストにチュニジアの政府役人と一悶着を起こしてもらい、それを苦に焼身自殺したとしてすぐにその惨たらしい自殺の様子を収めた動画や写真がFacebookやTwitterを使って拡散され、それをアブラハムの息子イシュマエル（イシュマエルについてご興味のある方は別作品の『アブラムの苦悩』をご参照ください。）の子孫を名乗るタミム部族（アラビア語で تَمِيم「勝利をもたらす広告塔」という名前を掲げた武装部族のこと。）という現在のカタール、サウジアラビア、ヨルダン、イラク、アルジェリアなど、主にアラビア半島東部を中心にイスラム教勢力が台頭してくる6世紀頃まで幅を利かせていた部族の出身で、19世紀からイギリス政府（王室）の後押しで王族を騙るようになったカタール国のサニ家が所有する放送局のアルジャジーラ（＝Al Jazīrah、アラビア語で「島」を意味するが、アラビア半島のことではなく、イギリスのブリテン島のことであり、Al Jaとは英語のAll the「全員が」という意味の冠詞をアラビア語風にしただけで、zīrahはペルシャ語で傭兵が着る「鎖帷子」のことであり、つまりアルジャジーラとはAll the zīrah「全員が欧米のテロリスト報道記者」という意味である。）が早速、それを報道してその翌日にはあれよあれよという間に人が集まり出し、まるで元から示し合わせていたかのようにチュニジア各地で抗議デモや革命（暴動）が次々と起こるようになり、さらにそれを写した写真や動画、ついでに事件前に発表されたエル・ジェネラルの『Rais Lebled（犯罪だらけのチュニジア大統領）』の歌も一緒にTwitterやFacebookなどで広められ、まるでフランス革命のラ・マルセイエーズやイギリスの童謡『誰がクックロビンを殺したの』（第116話『汚水』（注1）その1参照）を彷彿とさせる展開だが、その膨大な量のネットの情報や歌に煽られた大衆がデモや革命（暴動）に参加するようになり、治安が悪化しておちおち道も歩けなくなったことから、今度はその騒ぎを抑えようと警察や軍隊が出てきて大衆と揉み合いになり、自分達の身の安全を守る為に税金で雇っているはずの自国の警察や軍隊に発砲されたり、暴行を受けるなどして338人が死亡、2,147人が重軽傷を負うこととなった。そうして、その悲惨な国情を世界中のメディアがこぞってベン・アリ大統領の政治責任だと非難めいた論調で報道し、ウィキリークス（第116話『汚水』（注1）その4参照）を始めとした欧米の有名なサイトや新聞、雑誌などもベン・アリ大統領がそれまで（欧米政府（王室）と共に）行ってきた汚職や悪行の数々を暴露するようになると、今度はその世論に合わせて欧米政府（王室）の関係者達が自分達はそんな悪行に一切、関与していないかのような涼しい顔をしながら“独立している他国”の問題に首を突っ込める立場でないにもかかわらず、それどころか自分達の国もチュニジアに負けず劣らず腐敗しきってまともに運営できてもいないくせに、なぜか上から目線でベン・アリ大統領の所業を強く責め立てチュニジア国民の革命（暴動）を支持する意思を表明し始めた。この動きにより欧米政府（王室）に見捨てられたことが明白となり、孤立感を深めたベン・アリ大統領は国外に脱出してサウジアラビアに亡命し、その後、『Rais Lebled（犯罪だらけのチュニジア大統領）』の題名通り、公金横領や土地の不正取得、武器及び麻薬の不法所持、殺人、家族名義にした金塊や宝石の不正購入など、合計93件もの罪状容疑で告訴され、被告が亡命したため欠席裁判のままチュニジア国内で有罪が確定し、その間、スイス政府が被告の銀行口座を凍結させ（その凍結されたという銀行口座のお金がどこへ消えたかは誰も知らないが。第105話『欺瞞』（注4）参照）、フランスの夕刊紙『Le Monde（見栄えのする邦題だと『世界の話』だが、実際は『世間話』。1944年から発行され、ソ連の崩壊前はソ連の秘密警察だったKGBからVESTNIK「伝言者」という暗号名をもらって偽情報をフランス国民に広めて情報操作を行っていたとイギリスに亡命した元KGB幹部のワシリー・ミトロヒンから暴露されており、ソ連はイギリス政府（王室）がロシアに創設した傀儡政権なので（第107話『革命（2）』（注2）その1参照）正しく言い直すと、Le Monde紙はイギリス政府（王室）から暗号名を与えられて偽情報をフランスを始め、全世界の国民に広めて情報操作している新聞ということになる。）』が“フランスの秘密警察から聞き出した情報”によると、ベン・アリ大統領夫妻が1.5トンの金塊を持ってチュニジアからフランスに逃亡したそうで、その横領疑惑からフランスの第23代大統領だったニコラ・サルコジ氏はベン・アリ大統領夫妻のフランスへの亡命申請を却下し、さらに当時、フランスの外相を務めていたミシェル・アリヨ・マリー氏は革命（暴動）を鎮圧する為にフランスからも軍隊を送るべきだと主張して実際にフランス政府の指示でエジプト人警察官達がチュニジアに派遣され、チュニジア国民に向けて催涙ガスを使用したらしく（後にこのアリヨ・マリー氏はベン・アリ大統領の親戚が経営していた観光会社から旅行や接待などの利益供与を受けていたことが発覚して外相を辞任したが）、しかもフランスに拠点を置くインターポール（＝the International Criminal Police Organization、国際刑事警察機構。略してICPOまたはInterpolとも呼ばれる国際犯罪の防止（？）を目的に2021年時点、世界194カ国の警察機関が連携し、それぞれの国の法律や管轄を超越して自分達の行いたい捜査やその情報の取得、容疑者の逮捕及び拘束などが円滑に行えるよう世界的な警察権を各国の警察官達に与える組織である。しかし、元は19世紀の諸国民の春を起こそうとする革命運動家や反政府主義者達を小国が乱立していたドイツの領邦国家の警察や軍隊が連携して捜査したり、逮捕する為に設けられた組織だったが、オーストリアの元警察官でイギリスのエドワード7世の護衛を務めて以降、イギリス王室と親しくなり、第一次世界大戦の発端となったオーストリア皇太子暗殺事件をお膳立てしてウィーン市の警察長官となったヨハン・ショーバーが1914年以降、日本やエジプトのようなイギリスの植民地国も含めてこの組織を復活させ、その後、ドイツのナチス党（第107話『革命（2）』（注2）その2参照）の一組織としてベルリン市に置かれたものの、第二次世界大戦以降はフランスにその拠点を移すようになった。そのため、表向きは世界各国の警察が平等に犯罪捜査や容疑者の確保を行う為の機関と思われているが、実際はイギリス政府（王室）の主導で行われた国際犯罪を隠ぺいするよう世界各国の警察官達が連携して細工する為の組織であり、彼らの捜査費用も各国の国民の税金から賄われていてインターポールの資金を管理するのはイギリスのメガバンクであるHSBC（第108話『人間の掟』及び第113話『内部者』（注1）参照）だったり、会計監査役になるのも欧米政府（王室）の関係者となっている。ちなみに2015年にインターポールの会計監査役のメンバーの一人だったのが日本の日産自動車と三菱自動車工業の総括社長としてフランスの自動車会社のルノーから派遣されていたカルロス・ゴーン氏であり、自分達、経営陣の無策無能ぶりを棚に上げて犯罪など犯しておらず会社の指示に忠実に従うことが仕事と思ってきた日本の従業員達に会社の収益悪化の責任を一方的に押し付け、彼らの労働価値を過小評価し、無駄な賃金を削減するという理由で情け容赦なく4万人以上も解雇し、その従業員の家族共々、路頭に迷わせる一方、ゴーン氏を始め、欧米人の役員達は数十億円に上る“無駄な”役員報酬を受け取って日本人の従業員達がそれまで汗水流して稼いできた会社の資産から盗み取り、それがようやく“犯罪として”明らかになるとそのまま国外へと逃亡し、まんまと日本の警察の捜査の手から逃れられたのもゴーン氏がインターポールという世界中の警察組織を連携させて欧米政府（王室）の都合でそれぞれ独立している国の法律や管轄を無効にさせ、各国の警察権を行使させたり、させなかったりする国際的な警察組織の役員だったからに他ならない。2021年時点、インターポールが世界の加盟国から集めた税収は6千万ユーロ（日本円にして約73億円）、寄付金額が7,600万ユーロ（日本円で約93億円）、締めて合計1億3,600万ユーロ（日本円で約166億円）で、組織内で働くメンバーは約995人となっている。）がベン・アリ大統領夫妻とその家族も国際指名手配したそうで、そもそも1992年にチュニジアからコカインやヘロインなどをオランダやベルギーを経由してパリに運ばせていたクスクス・コネクションと呼ばれるギャングが逮捕された際、そのメンバーの一人がベン・アリ大統領の弟だった上、チュニジアの国防省にも繋がる麻薬密売組織とフランス政府は分かっていたはずなのに、なぜかその時は有罪とされた弟だけが暗殺され、ベン・アリ大統領には捜査の手は及ばず放置したままだったのが、2010年にチュニジアで革命（暴動）が勃発して以降、特にスイスの預金口座の凍結や金塊の話が出てきてからのベン・アリ大統領とその家族を執拗なまでに逮捕しようとするフランス政府の強硬姿勢は異常とも思えるほどで、まるでベン・アリ大統領にチュニジアの非公式な第二の公用語であるフランス語で話されることを恐れているような後ろめたさや殺気が感じられ、結局、革命（暴動）が起きてから数か月も経たないうちに脳卒中を起こしたベン・アリ大統領は2011年2月17日から入院したまま公の場に出てこなくなり、日本ではバイアグラなどのED（＝Erectile Dysfunction、勃起不全）治療薬やニキビ治療にテトラサイクリン系抗生物質を常用したことにより2000年代までは罹患数も死亡数も年間1万人にも満たなかったのに特にバイアグラなどのED（勃起不全）治療薬が発売されてからの罹患数は2万人を突破し、死亡数も1万人を超えていて2010年からは罹患数が8万人に達して今も増え続けている“前立腺がん”にベン・アリ元大統領も罹患し、何ら釈明も弁解もできないまま2019年に病院で死亡した。一方、ベン・アリ大統領はいなくなったが、チュニジアの国会に居座る政治家の顔ぶれに変わりがなく、革命（暴動）を起こして上下関係を崩してしまった以上、自分もチャンスがあれば大物になれるはずと、自分達の国（共同社会）を良くしようとか、この方法なら国富が増やせるといった政治理念（目標）や施策があるわけでもないくせに身の程知らずにも運と武力（暴力）だけで政権が握れる、大勢を支配できると思い込み、下克上（身分の低い者が上の身分の者を倒すこと。）を狙って「雇用の確保や賃金の向上、労働者の権利の為に闘います」が謳い文句の労働組合がチュニジア各地で組合員（兵士）を増やして革命（暴動）を主導する武装勢力となり、これに欧米政府（王室）に雇われたテロリストグループも加わって国家（共同社会）の地位を奪い合う権力闘争を始めたため、今度は革命（暴動）から内戦の様相を見せるようになった。こうして、欧米政府（王室）の思惑通り、自国民同士で内輪揉めを始めたチュニジアは18世紀から19世紀にかけてのフランス革命及びナポレオン戦争の時と同様（第103話『略奪』本文及び（注3）参照）、「自分ならば大衆の多くを従えてごらんに見せます」と軍備や軍資金、宣伝用メディアも貸し出してくれ、国際的世論の後押しもしてくれる欧米政府（王室）に自己アピールしてこれまで通り、彼ら欧米政府（王室）と連携しながら国内の地位や権力を固めようとする英雄気取りの政治家や社会運動指導者、ブログやTwitter、Facebookを駆使して若者からの支持を集めようとする人気ブロガー（Blogの掲載者）などがお互い舌戦（論争）に加え、自分を支持する大衆に暴動（内戦）を起こさせ、さらには対抗者に暗殺者まで送る始末で、そうした彼らに付き従う大衆もまた、2020年時点も18％の高い失業率というだけでなく、そのうち3割が大学卒業資格を持った高学歴の若者であるにもかかわらず、学校に行けず無知ゆえに武力（暴力）を振るうだけのナポレオンに従うしか生きる術がなかった中世の大衆とまるで変わらず、自分の一生（生命）を左右する失業問題や国の行く末についても“自分ならこうしたい、こうなりたい”といった自分個人の意見や考えを持たないまま、「きっと誰かが何とかしてくれる」、「誰かが自分達の為に（その身を犠牲にしてでも）正しい意見や考えを腐敗した連中に言ってくれるはず」と会ったことも話したこともないメディアに出てくるだけの政治家や社会運動家、有名人などの他人に自分達の生活（生命）の面倒や責任を押し付け、多数の勢いで調子に乗った政治家や扇動家が行なう殺人、強盗、強姦などの凶悪犯罪すら目をつむり、時には自分達もその多数に紛れて似たような犯罪を犯したり、共謀したり、自分だけは傷つかないよう、仲間外れや人身御供にされないよう、貧乏くじを引かないよう善悪など何も考えず常に良心（神の声）も無視し続け、ひたすら誰が、どの意見や考えが大勢を占めるかばかりを窺ってメディアが流す政治家や有名人の意見や考えに従い、彼らに言われるがまま行動し、彼らに指示される事は絶対命令だからと言わんばかりにデモや革命（暴動）といった“暴力に走るばかり”で何ら進歩はない。そのため、フランス革命を起こしたフランス国民が結局、ナポレオンとその子孫を皇帝や王族にして王制（専制君主制）に戻り、裏でイギリス政府（王室）がそのナポレオンらを操っているとも知らず自分の生命を犠牲にしてナポレオン戦争に参戦し、ヨーロッパ中に殺戮の嵐を巻き起こしながら土地や資源を占領して強奪し、イギリス政府（王室）を始め自分達、大衆を搾取し続けてきた王侯貴族達にそれらを税金として捧げて再び搾取される奴隷（強制低賃金労働者）の身分に立ち返っていったように、チュニジアも自国民同士で殺戮し合って自国の利権や資源を奪い合い、それを今度は自分達に味方して軍備や軍資金、メディアを貸してくれた欧米政府（王室）を自分達の新しい政府の恩人として迎え入れ、憲法などの法律もいろいろ変えながら再分配し、さらにその強奪範囲を広げる為に周辺の他国の大衆にもそうした革命（暴動）を起こせば自分達の好き放題に自国の利権や資源を再分配できると言って誘い、“アラブの春”やチュニジアの国花のジャスミンにちなんで“ジャスミン革命”、その他、FacebookやTwitterを駆使して革命（暴動）を呼ぶことから“インターネット革命”とも名付けて主題歌も添えて宣伝し（the Rough Guide to Arabic Revolution 2013年発表）、自国周辺の北アフリカから果ては中東のシリアにまでその革命（暴動）や内戦の火種をまき散らしていったが、元より悪化していく経済情勢でわずかに残された利権や資源、税収を再分配したところで彼らもベン・アリ大統領と同じく何でも欧米政府（王室）に頼って言いなりな上、自分達で将来性のある国家産業を創出したり、新たに国益を増やす知恵も方法もないから国益を革命（暴力）で無理やり脅し取った訳で、上述した通り、アラブの春を最初に始めたチュニジアは2021年現在も失業率は高いままで悪化の一途をたどり、ついでに自国の利権や資源、税収も以前よりもいっそう欧米企業にむしり盗られている真っ最中である。そして何より、チュニジア以外にも少なくとも合計18カ国以上の国や地域がこのアラブの春なる革命（暴動）運動に参加して政権転覆を狙い、シリア、イラク、リビア、イエメンでは内戦が始められ、市街で警察や軍隊、テロリスト、国連軍やNATO軍（欧米諸国だけの軍事同盟軍。第115話『生命』（注1）参照）までも乱入して国民に自由と平和、豊かさをもたらす為だと言って戦ったが、政権は変わってもどこも国の借金と瓦礫、6万人以上の死体の山が積み重ねられていっただけで自由や平和、豊かさからは程遠い“結果”で終わったようである。それでも、フランス革命の頃からと言うより、聖書や世界中のあらゆる歴史書が伝承されるようになってから既に一万年以上、“戦争（人殺し）や革命（暴力）では何も解決しない”とそれらの書物から教えられても学習しないのが欧米人を始めとしたゾロアスター（戦争＆暴力礼賛）教の狂信者達なので、にわかに分配された一時的な他国の利権や資源、戦争特需による経済取引などに浮かれてアラブの春を拡大してくれたチュニジアの労働組合や人権擁護団体、弁護士組合、商工会などの代表者達を集めたチュニジア国民対話カルテット（＝the Tunisian National Dialogue Quartet）なるグループにノーベル平和賞を贈り、まんまと大衆を出し抜いてこれまで通り、戦争（人殺し）と植民地政策を続けていれば自分達、欧米政府（王室）とその配下の企業、特権階級だけはいつまでも安泰で生き残っていけるとでも思っているんだろうが、自分達の足元にある自国の借金もどんどん積み上がっていくばかりでそれを解決する当てもなく、さらに23年間、チュニジアで欧米政府（王室）の操り人形を続けてきたベン・アリ大統領と同じく、19世紀から革命（暴動）や政権妨害を行う傭兵としてイギリス政府（王室）に雇われてきたベドウィン族（第113話『内部者』（注1）参照）の子に生まれ、アメリカのジョン・ホプキンス大学の国際関係大学院（the Paul H.Nitze School of Advanced International Studies 1943年創設）を設立したイラク人教授、マジド・カドゥーリが学部長を務めていたリビア大学で学んだ後、これまたイギリス王室直属のベンガジ軍事大学養成所（＝Benghazi Military University Academy、1957年設立）で特殊訓練を受け、それから1年近くイギリスに留学して英語漬けの生活を送り、リビアで政権を握ってからは『the Green Book（邦題は『緑の書』。CIA（中央情報局）がアフガニスタンの子供達にアメリカで製作した教科書を与えて戦争（人殺し）を美化するプロパガンダ（大衆洗脳宣教）教育を行っていたように、リビアの子供達もイギリスの大ロンドン議会（現、大ロンドン庁。日本で言う東京都議会）の元議員で芸能人の暴露本などを出版していた書店経営者のジョージ・トレムレット氏が書いた『緑の書』を与えられ、学校やテレビを通じて欧米はもとより、ソ連（現、ロシア）や中国などの諸外国とも敵対するよう教え込まれるプロパガンダ（大衆洗脳宣教）教育を受けさせられることとなった。そのため、強制的に世界から孤立させられることになったリビア国民は太平洋戦争時の日本国民と同様、リビア政府というよりイギリス政府（王室）に都合のいい情報と物資しか与えられないため、必然的に軍拡すると同時に貧しくなる。その上、1988年12月21日に起きたパンアメリカン航空103便爆破事件（＝Pan Am Flight 103またはthe Lockerbie bombing。ドイツのフランクフルトからイギリスのロンドンを経由し、さらにアメリカのニューヨークからデトロイトへと向かうパンナム航空（＝Pan American World Airwaysを略してPan Am。アメリカ空軍の2人の元パイロットが1927年に創設した民間航空会社となっているが、言うまでもなく実質はアメリカ及びイギリス政府（王室）が経営していた国営企業である。1991年に経営破綻して倒産した。）のボーイング747機がスコットランドのダムフリース村にあるロッカビー地区上空で突然、爆発して大破し、ロッカビーの住宅街にそのまま突っ込んだ事件である。スコットランドのダムフリース村がどういう所かは第116話『汚水』（注1）その1で話したと思うが、村全体が中世以降、日本で言う忍者村のようなものなのでこの上空で飛行機が爆発したということは当初から計画されていたことであり、メディアが報道するようなリビア人のテロリストグループの犯行ではなく、アメリカとイギリス政府（王室）が経営悪化していたパンナム航空の借金をリビア（の税金）に肩代わりさせ、計画倒産できるよう自発的に起こした自作自演テロである。と言うのも、1980年代に爆破されたボーイング社製の旅客機はこのパンナム航空の103便（ボーイング747-121型）だけでなく、1985年8月12日に日本の上空で爆発した日本航空123便墜落事故ではボーイング747SR－100型、1987年11月29日に韓国の上空で爆破された大韓航空機爆破事件ではボーイング707－320B型、さらに1988年7月3日にイランからドバイに向かってホルムズ海峡を飛んでいたイラン航空655便をアメリカ海軍のミサイル巡洋艦ヴィンセンスが撃ち落とした事件ではボーイング社製エアバスA300B2－203型、いずれも1970年代に作られて1980年代からは順次、生産終了が決まっていた機体ばかりであり、旅客機とは言え、軍用機やミサイル、宇宙船なども手掛けるアメリカのボーイング社で造られている以上、軍事転用できる機体でもあるため老朽化した機体を世界中の航空会社から引き取って解体するには軍事機密を漏洩しない業者に限られており、その費用がかなり高くつく。そこで上述したパキスタンやバングラデッシュの繊維工場と同じく、欧米白人種以外の東洋人のテロリストグループを装って旅客機を爆破していった一連の事件、ただし、イランの航空機爆破については当時、イランとイラクの間で戦争が行われていて（Iran-Iraq war 1980年～1988年）、イラク側に味方していた米軍が敵側のイランの戦闘機と間違えて撃墜したことになっているが、ともかく自分達、欧米白人種に非はなく、白（潔白）ですと偽って毎度、欧米白人種自身で起こしている自作自演テロの一つがこのパンナム航空103便爆破事件だった。しかしながら、東洋人もこのテロ犯罪に全く関係がないわけではなく、このパンナム航空103便の機体に仕掛けられた爆破装置のラジオカセットレコーダーを作ったのは日本の株式会社東芝（福岡県出身で子供の頃から伊勢神宮の支部神殿となっている福岡県久留米市にある五穀神社（皇政復古を目論む公家の三条実美、三条西季知、四条隆謌、東久世通禧、壬生基修、錦小路頼徳、澤宣嘉の7人が欧米諸国との同盟に乗り気でなかった孝明天皇に対して政権転覆を試みて失敗した事件（8月18日の政変 1863年）を踏まえ、その後、日米修好通商条約（安政5か国条約）が結ばれ、孝明天皇を天然痘（生物（細菌兵器）で殺害して明治天皇にすげ替え、大政奉還（皇政復古）が実ったことから（第107話『革命（2）』（注2）その3参照）7人のうち、特に福岡県久留米市まで落ち延びた錦小路と澤以外の5人の功績を称えて五穀＝護国（？）を行った者達として祀ったのがこの五穀神社である。ただし、大衆向けには伊勢神宮の神として祀られている豊宇気毘売（第116話『汚水』（注1）その3で話した『古事記』の中の大気都比売のように、宇という漢字は元々、天や空、家の屋根のことであり、宇気とは「大気や家の中の空気」、また、『古事記』では「稲やお米」を意味する言葉でもあり、さらに毘とは「増す、助ける」という意味なので、豊宇気毘売とは弥生時代の高床式倉庫を使って“はさがけ米”（天日干しした稲を脱穀した米）をそのまま備蓄したり、または一度、炊いてご飯にした物を水でさらして糊状にしてから乾燥させる乾飯（または糒や餉）を作って売っていた女性の食品加工業者のことで、稲を収穫してすぐに脱穀してしまうと稲に含まれた水分でカビたり、腐ってしまうため天日で稲の水分を減らすよう乾燥させ、高床式倉庫の屋根の下で一定の気温と湿度を保ちながら寝かせると（第101話『智慧（2）』参照）20年間ぐらい優に長期保存できて高品質なおいしいお米に仕上がる。それを普通に作って売っていた大和民族の女性がかなり裕福だったことから彼女の知る文明（神の智慧）にあやかろうと何でも宗教にして賽銭や信者（兵士）を集めたがる倭人（人でなし）達が“その仕事で稼いでいた女性”を神格化したため今では女神にされている。）が主祭神となっている。）のお祭りの時に披露されるからくり人形、つまり大倭朝廷（現、皇室）に献上する為の新兵器の試作品を作っていたという鼈甲細工師（主に東南アジアに生息するタイマイと呼ばれる海亀の甲羅から櫛やかんざしのような装飾品を作る職人と思われがちだが、実際は鼈甲とは漢方薬（毒薬）のことで、タイマイ（海亀）の他に亀やスッポンの背中の甲羅をすり下ろした粉薬を鼈甲、お腹の甲羅の方をすり下ろした粉薬を亀板と言い、中国最古の薬学書の『神農本草経』（第116話『汚水』（注1）その3参照）にも出てくる生物（細菌）兵器である。しかし、最も強毒となるのは甲羅よりもタイマイの肉の方で、雑食性ではあるものの、タイマイが好んで食べる海綿（海に生息するスポンジの形をした生物のことで、現代で食器や身体を洗う際に使われているスポンジはこの生物をそのまま使った物が原型である。）には人間の正常な血液の生成を妨げる骨髄抑制と呼ばれる作用をもたらすジドブジンや同じく骨髄抑制の他に疲労、発熱、脱毛、肝機能障害、敗血症、肺炎などを引き起こすハリコンドリンBという成分を持っていて、海綿を食べること自体、危険だが（にもかかわらず、抗がん剤や抗HIV薬、抗マラリア薬として海綿を原料とした偽医薬品はアメリカを始め、日本でも2021年現在も一般に出回っているが）、その海綿を食べるタイマイの肉も食物連鎖から毒性が高められて人間が食すれば当然、食中毒になる。そのため、大倭朝廷（現、皇室）が派遣する毒を盛る刺客に備え、普段からオットセイの陰茎の粉薬（漢方薬名は海狗腎。中国語で「海で作られた腎臓を狗む（噛む）薬」という意味で文字通り、内臓を悪くする毒薬であり、巷で言われる精力増強剤とは販売促進用の出任せに過ぎない。）を飲んで毒への耐性をつけていたという11代目将軍の徳川家斉でもさすがにタイマイの毒には勝てなかったらしく、家斉の子の12代目将軍だった徳川家慶は父親の死因を知り、大倭朝廷（現、皇室）の陰湿な嫌がらせや暗殺を恐れて幕府の財政の建て直しを名目に奢侈禁止令（贅沢禁止令）を出し、タイマイによる鼈甲作りを禁止した。しかし、それでも奢侈禁止令（神の御名に言寄せて天皇の地位を振りかざしているだけで人の姿形をした同じ地球上の動物のくせに他人の税金に集った贅沢な暮らしが止められず奢りに侈りを重ねて傲慢極まりない人でなしの振る舞いはいい加減、止めろ！）の意味が全く分かっていない大倭朝廷（現、皇室）を始めとした倭人（人でなし）達はタイマイの代わりにスッポンを使って鼈甲（毒薬）を作るようになった。スッポンは今でこそ日本の“高級な”伝統料理とされているが、元々は鱶鰭やエイと同じく（第116話『汚水』（注1）その8参照）、古代に沖縄や九州などの大倭朝廷（現、皇室）が日本に渡来してきた地域を中心に食べられていた郷土料理であり、大和民族は蛇やスッポン、海亀などの爬虫類を食べる習慣はなかったので、蛇やスッポンの生き血を飲んだり、その肉を調理に使うのは兵器にする為で、毒のある料理を郷土料理にして自分達も食べるのは徳川家斉と同じく、毒への耐性をつける為であり、言うなれば兵士としての訓練だった。だから、タイマイが禁止されるとスッポンを江戸鼈甲と呼んで使い出したのも古代から延々と伝承されてきた大倭朝廷（現、皇室）特有の生物（細菌）兵器だからで、今でも時々、スッポンを食べて食中毒になり、重軽傷を負う事件が起きるのもそういった理由からである。特に757年に公布された『養老律令』では天皇の食事にスッポンとヒユ（またはアマランスとも呼ぶ。イチゴシロップやゼリーを赤くする際に着色料に使われる植物で、南米ではヒユの種子が主食にされていたこともある日本で例えれば蕎麦の実のような穀物の代用品でもある。）を一緒に出した典膳（天皇の料理番）は処罰されたそうなので、ヒユのような色素のある食材や着色料のついた食材を毒素がありそうな別の食材と一緒にして食べると、例えば、サルモネラ菌がつきやすい生の刺身と生のオゴノリ（刺身のツマとして添えられる海藻で、生きているオゴノリは紅藻と呼ばれるほど赤い色をしているが、市販で見かける物は一旦、加熱（酸化）処理しているため緑色になり、刺身と一緒に食べても猛毒にはならない。）、同じくサルモネラ菌がつきやすい生のレバーとたくあんやクチナシなどの着色料がついた漬物など、野菜や海藻が“発色する”色素はその単体は人間の身体の生理機能に作用して細胞の老化を防いだり、毒素を解毒したり、身体を温めてくれる役目を持っているのだが（生理活性物質）、放射能（光や電磁波を放つ力）のような物なので病原菌のような別の放射能を持つ物質と結びつきやすく、食べ合わせによっては病原菌に色素が引き寄せられ、猛毒となって食べた人が死亡することもあれば、軽くても激痛を伴った腹痛になることもあるため読者の方々はくれぐれもご注意いただきたい。（第116話『汚水』（注1）その5のレッド・チェダー参照）なお、ついでに申し上げておくと、たくあんについては元々、平安時代から比叡山延暦寺の良源という天台宗（密教＝ゾロアスター教日本版）の僧侶が丸干しした大根を塩と藁で重ね漬けして発酵させた漬物を作っていたそうなので、醍醐味（＝毒素。第116話『汚水』（注1）その3参照）を持った生物（細菌）兵器であることは間違いなく、それを江戸時代にわざわざ復元したのが東京都品川区にある東海寺の和尚の沢庵宗彭であり、“沢庵”と呼ばれるようになったのも塩漬けによって大根の辛み成分を増やして黄色く変色させ、殺虫剤や農薬にも使える劇物であるメチルイソチオシアネート（熟酥）成分が生じるようこの男が開発したからで、タイマイを食べて死んだ徳川家斉の前に次期将軍として候補にされていた徳川家基が鷹狩りの際に立ち寄った東海寺で突然、体調不良を訴えて急死したのもこの寺の名物である沢庵漬けを食べたからである。なお、現代で市販されている黄色いたくあんは醍醐味（毒物）になるまで漬けられた物ではなく、クチナシの色素を使って黄色く着色した物がほとんどなので食べても死なない（？）物と思われるのでご安心ください。しかし、上述した食べ合わせには何卒、ご注意ください。では、鼈甲細工師についての話が長くなってしまって申し訳ないが、これで株式会社東芝の創業者の家業が元から代々、大倭朝廷（現、皇室）に仕える兵器製造業者だったことはお分かりいただけたかと思う。）の家で生まれた田中久重が陰陽師（国政アドバイザー。第116話『汚水』（注1）その3参照）だった平安時代の安倍晴明を始祖とする土御門家で天文学を習った後、佐賀藩の精錬方（現代で言う理化学研究所のこと。）で大砲の製造に携わり、東京の銀座に軍需用の機械を製造する田中製造所を建てたことで株式会社東芝の前身となった。しかし、その田中製造所は設立して20年足らずで資金繰りが苦しくなり、税金を回してもらう為に慶應義塾大学の福沢諭吉の門下生で三井銀行（現、三井住友銀行）の抵当係長であり、後に藤山コンツェルンという、現在のDM三井製糖ホールディングス株式会社や音楽業界でよく知られる日本コロンビア、源氏パイや平家パイ、乾パンなどを製造している三立製菓などを傘下に置く財閥を形成した藤山雷太を迎えて経営立て直しを行い、本社を銀座から東京都港区芝浦に移転していたことから社名を芝浦製作所と改めた。それから1904年に日露戦争が決行されることとなり、これに合わせて欧米諸国から戦費を借りるため名ばかりでしかなかった株式会社を株式を発行する“株式会社芝浦製作所”にした。（第107話『革命（2）』（注2）その2のクーン・ローブ商会なども参照のこと。）
Everyone is senseless and without knowledge;
誰もが皆、無知で愚鈍で無神経。
every goldsmith is shamed by his idols.
His images are a fraud;
they have no breath in them.
They are worthless, the objects of mockery;
when their judgement comes, they will perish.
お前達が神や女神と後生大事に守り抱え、崇め奉っている
王やら女王やら
先祖の法王やら皇帝、天皇、将軍達に
一体、どれほどの力や知恵とやらがあるんだ？
生きていても大した力もなければ
まともに国家も運営できず
お前達を守ってもくれない。
まして、死んだら二度と起き上がってもこなければ
何か魔力が宿るとでもまだ、妄想しているのか？
あらゆる金や銀で飾り立ててきた者達は恥をかく。
その迷信や邪教を生涯かけて唱え続けてきた者達は
自分の言葉に恥じ入ることだろう。
なんて馬鹿馬鹿しい、幼稚で野蛮で
気の狂った邪教にしがみついていたことかと。
無能で無知蒙昧な男や女を
神だの、王だの、皇帝、天皇だと崇め奉り、必死にしがみついて
自分の生命と財産を捧げ、自らを犠牲にすることが
自らの大事な家族や子供を人身御供に捧げることが
美しい殉教、犠牲死だと
狂信し続ける、
その邪教＝キリスト（人殺しの十字架）教や国家神道、仏教やイスラム教に
何の意味があったのか？と。
（エレミア10章14節～15節）
Have you not heard?
Long ago I ordained it?
In days of old I planned it;
now I have brought it to pass,
that you have turned fortified cities into piles of stones.
Their people, drained of power,
are dismayed and put to shame.
生まれてきてから
お前達は一度でもこの言葉を聞いたことがなかったとでも
言うのか？
最初からこれは定められていたことだ。
お前達がいかに神に、この天（宇宙）と地（地球）を創りし神に逆らうか
最初から神はご存知だった、
その未熟さゆえに
自分こそ神になろうとお前達は身の程知らずに神に逆らうだろうということを。
だから、前もって何度も何度も伝えてきた、聖書でもって。
聖書以外にもありとあらゆる方法で教えてきた。
繰り返し繰り返し、何度も何度も
「やってはいけない、それは間違いだ。必ず不幸になる。」と。
なのに、お前達はそれでも聞かなかった。
聞かないことも最初から神はよくご存知だ。
だから、同じ失敗を学ばず理解しようとしない者達を
延々と痛い目に何度も何度も遭わせて
お前達の目と耳と頭に叩き込んでこられた。
いかにお前達がやってきた事、今まさにやっている事、
全てが無駄で、虚しく、馬鹿馬鹿しい事かということを。
お前達は緻密に、厳重に、
お前達、人間の富と平和と幸福を守る為に築き上げられてきた美しい土地を
自分達自身の手でいかに滅茶苦茶にして
何の価値もない、富も産まないただの石ころだらけの瓦礫に変えるか
お前達はその目で目の当たりにすることだろう。
武力（暴力）と権力に溺れ、それに依存しきった者達は
訳が分からず戸惑い、困惑し、そして恥をかく。
（イザヤ37章26節～27節）
Go now, write it on a tablet for them,
inscribe it on a scroll,
that for the days to come
it may be an everlasting witness.
These rebellious people, deceitful children,
children unwilling to listen to the Lord's instruction.
さぁ、書き記してやれ。
連中について分かるように
“その日々”がやって来ることを。
何一つ、未来が分からないくせに、
自分達は安泰だと思い込んで
何一つ、実績も根拠も知恵も解決策も持っていないのに
なぜか自信満々に自分達は永遠に富と権力が得られると信じ込んでいる連中に
“その日々”が必ず訪れることを。
この嘘つきで反抗心だけしか持っていない
人の姿形をしただけの子孫達に。
人の道を外れ、罪や過ちを犯し、滅亡していっただけの先祖の言う事には
死に物狂いにしがみついて信じ続けるけれど、
この全宇宙と地球を創りし神の御言葉とその教えには逆らう、
そんな愚かで姑息な塵くずの子孫達に
永遠の証言をしてやるといい。
（イザヤ30章8節～9節）
Cursed is the one who trust in man,
who depends on flesh for his strength and
whose heart turns away from the Lord.
呪われてあれ、
人の肉をまといし鬼畜を崇め、
その筋肉に宿した暴力こそ
この世の全てを得る力と勘違いする者達よ
But blessed is the man who trust in the Lord,
whose confidence is in him.
だが、そんな輩に屈せず
この宇宙におわす
我らあらゆる自然を創りし主を信じ
その心に愛と正義と真実を守ろうとする者達に
幸あれ。
The heart is deceitful above all the things and
beyond cure.
Who can understand it?
いかに心で愛や正義、真実、良心を
守ろうと誓っても
人はそれらの良心を保つことは
筋肉の鍛錬よりもずっと難しい。
心の弱さこそ、臆病者の証。
その信念の無さこそ、この世の全ての罪の始まり。
悪にそそのかされ、善をあきらめ、
良心を捨てた時こそ
お前達が地獄へと堕ちる第一歩。
弱者を労われず、
己の保身だけに日々を貪るお前達に
何の幸福や成功が訪れるだろう？
I the Lord search the heart
and examine the mind,
to reward a man according to his conduct,
according to what his deeds deserve.
神は、この天上におわす
大いなる我らの創り主は
全人類及び地球上のあらゆる生物の
一つ一つの心とその頭脳を全て知り尽くしている
存在である。
だから、誰一人として同じ生涯を送ることはない。
どんな運命を辿るかその人自身も
その生物も知らない。
神のみ、この天上におわす大いなる創り主だけが
我ら1人1人、一つ一つの運命を知っている。
その心を探り、
その頭脳に智慧と理解と進むべき道を
教えてくれる。
我らの創り主に何一つ、間違いはない。
この天上の大いなる全治全能の神に
悪意も失敗もない。
ゆえに堕ちる者は堕ち、
救われるべき者は救われる。
(エレミア17章5節〜10節)
