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日本の対応

ダンジョンという存在が、もはや一国だけでどうにかできる問題ではないことは、世界中が理解していた。

　発生から一年。

　各国は軍による完全封鎖という、最も原始的で確実に思えた方法を選択した。しかし、その結末は芳しくなかった。

　封鎖は被害を抑えたが、同時に問題を内部に溜め込んだ。

　魔物は減らず、増え続け、やがて圧力となって噴き出す。

　スタンピード。

　軍事力をもってしても完全には抑えきれない事例が、いくつも報告され始めていた。

　日本も例外ではなかった。

　東京都心からやや離れた地点に出現したダンジョンは、早期に自衛隊の管轄下に置かれ、厳重に管理されていた。

　周囲は立入禁止区域に指定され、メディアの立ち入りも制限された。

　だが、時間が経つにつれ、現場から上がってくる報告は変化していく。

　――封鎖しているだけでは、何も解決しない。

　魔物の出現頻度は一定で、内部構造にも変化が見られない。

　倒した魔物からは、例の「石」が残る。

　色も大きさも不揃いで、明確な用途は分からない。

　だが、微弱ながらも未知のエネルギー反応を示すことだけは、各国共通の認識となっていた。

　日本政府内でも、議論は紛糾していた。

　軍が引き続き管理すべきか。

　それとも、別の方法を模索すべきか。

　会議室は静かだったが、重苦しい空気が漂っていた。

　ダンジョン対策特別委員会。

　名目上は調査と管理を目的とした組織だが、実態は責任の所在を巡る話し合いの場でもあった。

「自衛隊の負担が限界に近づいています」

　淡々とした報告が読み上げられる。

「封鎖と討伐を繰り返すだけでは、人的コストが膨らむ一方です。現状維持は、事実上の後退と言っていい」

　反論はすぐに出た。

「だが、民間に任せるのは危険すぎる。事故が起きれば、責任は誰が取る？」

「封鎖を続けて事故が起きている現状は、どう説明する？」

　議論は平行線を辿る。

　そんな中、ある報告が場の空気を変えた。

　海外の事例。

　特に、インドやフィリピンといった国々の動向だった。

　軍事的に完全な封鎖が難しい地域では、現場判断で民間の協力を仰ぎ始めていた。

　結果、ダンジョン周辺に人が常駐し、魔物の出現が分散され、被害が減少したという。

「管理ではなく、運用……ですか」

　誰かが呟く。

　日本は、得意な分野がある。

　ルール作り、資格制度、責任の分散。

　危険なものを、危険なまま放置しない。

　扱える形にまで落とし込む。

「完全な自由化ではありません」

　官僚の一人が続ける。

「国が枠組みを作り、資格を与え、管理する。その上で、実働を民間に委ねる」

　それは、折衷案だった。

　軍が前線に立つのではなく、後方で支える。

　危険は残るが、動かさなければ状況は悪化する。

　結論は、急がれた。

　世界が、同時に動き始めている以上、日本だけが立ち止まる余裕はなかった。

　数週間後。

　政府は公式に発表する。

　――ダンジョン管理の一部を、民間へ段階的に委託する。

　それは、人類がダンジョンと「共存する」ための、最初の一歩だった。