閑話 日韓戦争
日本が史実より多くの領土を保有していた事により再軍備した日本、戦後5年で再軍備した事により朝鮮統一により史実より国力が増した韓国でも竹島の奪取は不可能であった。
日本海には舞鶴を母港とする第6艦隊が日本海からの防衛を担っており2015年時点で2隻のミサイル巡洋艦2隻のイージス駆逐艦、8隻の汎用駆逐艦が第6艦隊に在籍していた。
その第6艦隊の海軍力は韓国海軍と同等の戦力と見られており、もし戦争になったら佐世保の第3艦隊、大湊の第5艦隊も出てくる事が予想されていた。
軍事力で領土を奪取する事が不可能と判断した韓国が目を付けたのが対馬であった。
対馬は中世から韓国の固有の領土であったが明治時代に日本に奪われた領土だと主張し出したのである。
韓国は2007年に国際司法裁判所に提訴、結果は対馬は日本固有の領土であるとして韓国の主張は退けられた。
しかし、その後も韓国海軍の駆逐艦や韓国海洋警察の巡視船が対馬近海に近づき無断で海洋調査するなどの挑発が相次いだ。
それに伴い日本も対馬の防衛を強化、当初1個連隊1200名規模だった対馬警備隊は2008年に2個連隊2400名に強化され海栗島に設置されていたレーダーサイトを新型に交換した。
更に対馬空港に陸軍の航空基地を設置し、戦闘ヘリコプターなどのヘリコプターを配備した。
戦闘機を配備しなかったのは、対馬を含む西南方面隊配下の空軍基地が美穂•防府北•築城•新田原と4ヶ所もありわざわざ設置する必要が無かったからである。
しかしそれでも韓国に脅かされている対馬住民の不安は収まらず対馬出身の議員による働き掛けで対馬にフリゲート艦2隻が配備される事となった。
更に保安隊も400名が対馬に配置され有事の際には対馬警備隊の配下に加わると言う内容の九州政府による条例も定められた。
と言っても九州地方には2個師団2万4000名が配備されており、旧佐賀県目達原駐屯地には第3戦闘ヘリコプター隊のAH-64Eが配備されていた。
そのような形で対馬の防衛体制は構築されていた為、日韓を始めとする世界中の軍事専門家も対馬で戦争が起こる可能性は低いと判断していた。
しかし2015年1月25日、日本連邦国空軍海栗島レーダーサイトに対する玄武巡航ミサイルの攻撃により、専門家の予想は覆った。
韓国軍の玄武巡航ミサイルは最大射程1200kmを誇る韓国が自国開発した巡航ミサイルである。
地上発射型のA型、空中発射型のB型、海上発射型のC型があり今回は地上発射型のA型である。
それと同時に日本連邦国空軍西部方面隊司令部がある春日基地、佐世保海軍基地、南対馬駐屯地、対馬空港、美保空軍基地、築城空軍基地、目達原駐屯地の計7ヶ所に計25発発射した。
しかし春日基地の司令部は地下にあった事により着弾するも司令部は無傷で地上にあった車が数台大破する程度であった、佐世保海軍基地、美保空軍基地、築城空軍基地、南対馬駐屯地は基地防空隊の対空ミサイルや機関砲などにより迎撃された。
しかし対馬空港や目達原駐屯地、海栗島のレーダーサイトは玄武巡航ミサイルが着弾してレーダーサイトは破壊され、目達原駐屯地はヘリポートが破壊されたが、幸い装備は破壊を免れた。
そして対馬空港に着弾した玄武巡航ミサイルだったが、その着弾した物がマズかった。
対馬空港は軍民共用空港であり北側は陸軍の駐屯地であり、南側は対馬空港となっており、この時対馬空港には2機の旅客機が駐機していたのである。
欧州の航空会社が運行しているリージョナルジェットであり、玄武巡航ミサイルが直撃した事により離陸前だった機体に乗っていた乗員8名を含む87名が全員が死亡した。
その日のうちに日本連邦国外務省が猛抗議して韓国との国交を断絶、民間機が攻撃を受けた事もあり欧米やロシアも韓国との国交を断絶し日本支持に回った。
政府は日本連邦国軍に対し軍事出動命令を発令、九州政府は対馬、壱岐島、隠岐諸島の全島民に対し避難命令を発令した。
しかしその頃、韓国軍は作戦を開始しており、対馬、隠岐諸島に向け民間船まで動員した揚陸作戦を進めていた。
ミサイルの攻撃の次の日である26日には対馬に3000名、隠岐諸島に1500名が上陸、丁度住民が避難命令により避難するのと入れ違いであった。
対馬警備隊は北対馬から撤退し、南対馬に防衛ラインを敷いた為、上陸した韓国海兵隊は北対馬を完全に占領したが、南対馬には侵攻出来なかった。
何故なら南対馬駐屯地に配備されているFH70（155mm榴弾砲）などが睨みを効かしていたからであった、その事により対馬では早くも膠着状態となっていた。
地上が膠着状態となっている頃、空では戦いが始まっていた。
韓国空軍のF-15K戦闘機やF-16K戦闘機と築城基地や防府北基地から出撃したF-2C戦闘機やF-3C/D戦闘機、F-15MJ戦闘機が玄界灘上空で空中戦を繰り広げていた。
F-2C戦闘機はF-2Aの近代化改修機であり、F-2B空母艦載機は近代化改修しない見通しである。
F-2Cの主な改修内容はコンフォーマル•フューエル•タンクへの対応による航続距離の延長、搭載レーダーの近代化である。
5日間に渡る空中戦はミサイルの性能や独自のアジア•太平洋GPSシステム『みちびき』（日本が独自開発し、日本連邦国軍とANZAC軍、一部アメリカ軍が使用する高精度GPSシステム）などを独自に保有している日本がアメリカ頼み（更にアメリカにより意図的に精度が下げられた）の韓国空軍に対し優位に立ち、結果日本は周辺の制空権を確保した。
韓国空軍は開戦から5日間でF-15Kを64機、F-16Kを29機の93機を失った、対して日本側もF-2Cを9機、F-3C/Dを4機、F-15MJを14機の計27機を失った。
また、戦闘機以外にも韓国空軍は早期警戒機や輸送機などの多数の航空機を失っていた。
制空権を確保した日本は佐世保の第3艦隊、舞鶴の第6艦隊を周辺海域に派遣、第3艦隊は韓国済州島艦隊と、第6艦隊は鬱陵島艦隊と交戦した。
結果は日本連邦国海軍の勝利、元々沿岸海軍で最近になって整備された韓国海軍艦隊が世界有数の外洋海軍である日本連邦国海軍艦隊に勝てる筈が無かった。
韓国海軍艦隊は壊滅、日本側に損失艦は1隻も無かった。
制海権、制空権を失った韓国だったが、ひつこく玄武巡航ミサイルやその他対地ミサイルを日本連邦国軍基地に向かって発射したきたが、基地防空隊やアイギス防空駆逐艦（イージスシステム搭載艦）などにより全て迎撃された。
北対馬及び隠岐諸島に侵攻した韓国海兵隊を日本連邦国軍は空からの空爆、海上からの艦砲射撃や巡航ミサイルによる攻撃、地上からの砲撃により肉体的•精神的に追い詰めていった。
北対馬や隠岐諸島に住民は避難済みで1人もいない為、敵の韓国軍に対し躊躇無く攻撃を仕掛けた。
そして2月6日、隠岐諸島に侵攻した韓国海兵隊が降伏、7日にも北対馬に侵攻した韓国海兵隊が降伏した。
当初北対馬に3000名、隠岐諸島に1500名いた韓国海兵隊員は降伏時には両島合わせて1000名をきっていた。
多くの日本連邦国民や他国の政府高官はこれで戦争が終わると考えていた、だがそうはならなかった。
2月10日、日本連邦国政府は北対馬及び隠岐諸島の奪還を宣言し、住民に対する避難命令も解除された。
そして外務省は韓国に講和交渉を持ちかけたが韓国政府はこれを拒否、更に北部の戦闘機部隊を南部に移動し始めたのである。
まだ継戦の構えを崩さない韓国に対し日本は12日、全ての韓国船舶に対する無期限出航停止と韓国に対する経済封鎖を宣言した。
これには韓国と国境を構える中華人民共和国とロシア連邦共和国も支持し、国境地帯を封鎖し、自国内の韓国企業の資産を没収した。
また欧州諸国やアメリカなどの先進国を始め自国内の韓国企業の資産を凍結、日本は没収した。
日本連邦国海軍は朝鮮半島を海上封鎖し、駆逐艦や巡洋艦に搭載されている巡航ミサイルにより韓国内の軍事基地などを破壊、空軍も発電所は物資集積所などのインフラ施設の空爆を開始した。
韓国軍としては日本軍をこのまま朝鮮半島内に上陸させゲリラ戦を仕掛けようと考えていた事が後になって判明したが日本は海上からの艦砲射撃や空爆を行うのみで一向に朝鮮半島に上陸しなかった。
日本が行なっていたのは兵糧攻めであり韓国内の物資集積所や石油施設などを徹底的に破壊した。
その頃には国会で対馬及び隠岐諸島の復興予算が可決され、復興が始まっていた。
何せこの両島は日本連邦国軍が自国民が居ないのをいい事に徹底的に攻撃したのである、インフラ施設は全て破壊されていた。
2月27日、業を煮やしたアメリカは参戦を表明し、ハワイの真珠湾を母港とする第7艦隊の原子力空母【ロナルド•レーガン】を黄海に派遣、日本と同調し韓国内を徹底的に空爆した。
29日には中華人民共和国及びロシア連邦共和国が参戦を表明、軍を国境地帯に集めだし翌30日には越境し、韓国内に侵攻し始めたのである。
ここに来てようやく韓国は第3国経由で日本に対し講和交渉に応じて来た。
講和交渉は一応の中立国である中華人民共和国の首都北京で行われた。
そして次の事が決定した。
【大韓民国は日本連邦国に対し賠償金4000億ドルを支払う】【大韓民国は対馬及び隠岐諸島が日本固有の領土だという事を認める】【大韓民国は日本海の漁業権の一部を日本に譲渡する】【日本連邦国は速やかに捕虜を大韓民国に返還する】の以上4つが決まった。
その他にも中華人民共和国やロシア、アメリカとの交渉で【中露が占領した領土をそれぞれの国に引き渡す】【大韓民国の軍備制限を行う】【戦争指導者及び戦争に関わった人を国際司法裁判所で裁判を行う】などが決まった。
また裏交渉により【凍結や没収した資産をそれぞれの国に引き渡す】事が密約として定められた。
今回の戦争、とりわけ日本やその他の国々による経済封鎖やインフラ施設の攻撃により韓国経済はガタガタとなった。
しかし軍事制限が加わった事によりその分を経済に回す事が可能となり、10年後には目に見える復興は全て終えた。
また、日本の軍事力を恐れた中華人民共和国により軍備制限が一部解除され軽空母をもつ事になる。
が、解除されたのは海軍戦力のみで、空軍戦力や陸軍戦力が解除されなかった。
今回の戦争で日本は軍人で295名の死傷者を出し、民間では最初の航空機に対する攻撃による87名の死者のみであった。
一方の韓国は1万人程度の死傷者が発生しており、韓国に直接攻め入った中華人民共和国やロシアは各数百名程度であった。
