軍用品貿易開始〜世界恐慌
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１９２７年１２月１０日、亜細亜平和会議参加国内で本格的な貿易を開始した。日用品はもちろん、中国・満州からは石炭・鉄鋼石、日本からは工業製品、朝鮮・台湾・タイからは農作物、エルサレムからは魚介類が、互いに輸出入されていた。
そして、日本は各国と協議の結果、武器・弾薬等の所謂『軍用品』の輸出を開始した。
こうして、亜細亜平和会議内で自給自足ができる様になり始めた。
１９２８年３月１７日、今までの通貨に加えて、どの国でも使える共通通貨“アジアン”（表記・亜）を発行。
目まぐるしく発達していく亜細亜を、危険視し始めた国があった。アメリカ合衆国・大英帝国である。
大英帝国は、太平洋方面に多数の植民地を持っている。この植民地で独立運動など発生してしまう可能性が出てきたのである。真っ先にこの平和会議を潰すべきだと考えている。
アメリカ合衆国は、フィリピンしか大きな植民地を持っていないが、アメリカは今好景気が続いている。さらなる利益を、未発達地域の亜細亜に求めたのである。しかし既に亜細亜は大日本帝國率いる亜細亜平和会議に牛耳られており、入る隙間はない。これを崩せば、自国の利益が上がる。
そう思い、アメリカは行動に出た。
１９２８年４月９日、アメリカは中華民國に対し、多額の資金を援助する代わりに亜細亜平和会議を瓦解させる事を要求した（４・９干渉）。上手くいけば、１９３０年には瓦解できると考えていた。
だが、時の大統領蒋介石は首を縦に振らなかった。資金だけでなく、日本本土や周辺領土の保有権を優先すると言っても、縦には振らず逆に、
『これは内部干渉である』と不信感を露にした。
結局、干渉は失敗しアメリカは他の方法を探し始めたが、『次』が訪れる事は無かった。
１９２９年１０月２４日、アメリカ・ニューヨークのウォール街において株価が大暴落、後に『暗黒の木曜日』と呼ばれる世界大恐慌が始まった。
ドル圏と呼ばれる欧米諸国は、アメリカ経済に依存し切っていた。その為、株価の暴落により経済は停滞、更に後退すらした。
ドル圏で無くても、少なからずアメリカの経済と関係のある国は不況に陥った。
しかし、亜細亜平和会議参加国、所謂“アジアン圏”の国々は、アメリカの影響受ける事無く寧ろ好景気になっている。
これにアメリカは『黄色人種が我々より良い生活をしていいはずがない』と、半ば無理矢理に責任転嫁した。
此れにより、亜細亜平和会議と欧米諸国、特にアメリカ合衆国と大英帝国との関係は悪化の一途を辿った。
アジアン（亜）
為替レート
１９２８年当時
日本円換算
国名 最低通貨
・日本 １銭
・満州 １亥
・朝鮮 １煉
・台湾 １傭
・エルサレム １プレ
・タイ １カル
１アジアン→１円
１円→１，０００亥
１円→１０煉
１円→１００傭
１円→１プレ
１円→２０カル
