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レンドリース法〜『大熊作戦』

　いよいよ本格化します。

　１９４１年３月１１日、中立国アメリカはドイツ・イタリアと戦っている通称『連合国軍』に対して武器を貸与する『レンドリース法』を制定、総額５０１億ドルの支援を大英帝国・ソ連・フランスに行った。

　１９４１年７月２５日、アメリカ合衆国は亜細亜平和会議参加国国民の全資産を凍結、更に三地方同盟から脱退しない場合石油の輸出を禁止すると脅しをかけてきた。

　しかし、亜細亜平和会議参加国は『三地方同盟を脱退する意図はない』とアメリカの警告を拒否、８月１日アメリカ以下連合国軍は亜細亜諸国に対し石油輸出の全面禁止を決定した。

　亜細亜諸国は、何としてもアメリカとの戦争は避けたかった。しかし、アメリカは強固な姿勢を崩さなかった。

　９月３日に緊急安全保障理事会を開催、『対米（英蘭）宣戦布告も辞さない』として、アメリカとの交渉は瓦解すると認識した。

　１１月１９日、アメリカ合衆国のコーディル・ハル国務長官から、来栖三郎特命全権大使と野村吉三郎駐米大使に通称『ハル・ノート』を手渡した。

　内容は以下の通り。

・大日本帝國はアジア大陸に持つ権利を全て放棄する

・大満州國以下、日中両国の傀儡国家を国際連盟監視下に置く。

・日中両国は結んでいる全ての条約を破棄、内容を全世界に提示する。

・日中両国海軍を解体、今後十年間大型艦の建造・保有を禁ずる。

・三地方軍事同盟を認め、脱退する。

・・・等々数え切れない要求が込められていた。

　１１月２０日、山本総理は海軍大将小沢治三郎を官邸に召喚、１つの作戦書を渡した。

　『大熊作戦』と書かれたその司令書は、大日本帝國以下亜細亜諸国の存亡をかけた作戦となる。

　次回、本編に戻ります。