「落としたい奴」を選ぶようにすれば投票率は上がる

選挙を迎える度に投票率の低さを問題視する声が上がる。

投票権は権利であって義務ではなく、権利行使を放棄して本人が困る分にはどうでもいいと思うのだが、世間では問題ととらえているそうだ。

この問題の解決手段を考えてみたい。

まず「投票に行くべきだ」と言うことは解決策にならないだろう。

証明の根拠として十分ではないが過去ずっと言われ続けながら一向に投票率が上がらないことから推測される。

発言者がライフルを構えていれば効果も見込めるが、先に述べたように投票権は権利であって義務ではない。

本人にその意思がなく強制力もないならば効果を期待できないことは現在進行形で知られている。

強制できない以上、本人が選挙に行きたいと考えるように仕向ける必要がある。

選挙のシステムをそうした構造にすればよい。

常識的な感覚をしていれば今の体制でも十分「選挙に行くか」と思えるはずなのだが、思えない大衆が多いそうなので数字を上げるには大衆寄りに変えることが求められる。

日本の大衆、特に下層が大好きなのは他人の不幸だ。

俗に言う「ざまぁ／ざまあ」である。

彼らには向上心がない。しかし負け組であることを受け入れられない。他人を貶めることだけが彼らの生き甲斐なのである。

従って選挙を「当選する人を選ぶ」から「落としたい人を選ぶ」スタイルに変更するのが効果的と思われる。

・立候補した人は何もなければ全員当選

・有権者は投票用紙に落としたい人の名前を好きなだけ書き連ねる

・一定の票数が集まれば落選

最高裁裁判官国民審査がこれに近い。

ただ裁判官は司法試験という狭き門で篩にかけられているので、よっぽどの異常者であっても落ちることがない仕組みになっている。

選挙は供託金さえ寄託すれば誰でも手を挙げられるので、より簡単に落とせる条件がよい。

都内だと当選ラインが10万票獲得だったか。

複数名に投票できるので、15万票で落選としよう。おそらく投票率は跳ね上がる。

仕事があろうと台風が来ようと会場に列をなして投票に行くことが容易に想像される。

より効果的にするのであれば、死票を無くすため「一票入るごとに○円減給」がよいかもしれない。

議員は年収2400万円ほど。よって立候補者は全員当選、ただし一票入るごとに年収マイナス160円。

15万票で0円になるが、この条件なら10万票も入ればわりに合わないとして辞退が見込まれる。

何より「ボクの一票であいつの年収下げてやったぜ」という満足感に浸れるのがポイントだ。

個人的には無駄に年食っただけの輩にまで無条件に投票権を与えるのを改めて、資格制度にした方がよっぽど良いと思うが。分母が大幅に減るので見た目の投票率も上がるし大衆迎合主義のすっからかん政治ともおさらばで。

ただ、経済は上層に合わせて資本主義、政治は下層に合わせて上も下も一人一票というスタイルに固執するなら、こうしたやり方になるのかと思う。