日本を救う会(政党日本を救う会、 結婚しない男性の本音は、給料が少なく、妻子養うことに圧迫を感じる。給料が月に５万円も下がった。）
「男性の給料も、ここ２０年で、ダラダラと給料は下がり、月に５万円ほど下がっています。年間６０万も減っています。」
諸田副総裁は、ため息をついて、
「これでは、女性が可哀想だ。特に、結婚して子供を抱えている女性が離婚と言う事になれば、生活費と子育ての両方が、か細い肩にのしかかる。」
「うちにも、娘がいる。娘の事を考えると、もっと、女性を日本は大事にして欲しい。」
「特に最近は、３組に１組が離婚する時代だから。」
「福岡は、条例で、養育費の強制徴収を行う。政権を取れば、法律で、全国で養育費の強制徴収を行なえる。」
「そうすれば、実際問題として、離婚も減るだろう。」
「それに、我々が政権を取れば、家族家賃０政策や食費低下政策を全国で施行し、その結果、結婚も増え、独身の男女も減少するだろう。」
本田幹事長は、補足するように述べた。
「今、結婚しない男性の本音は、給料が少なく、妻子を養うことに圧迫を感じるからです。現に、ダラダラと給料は下がり、月に５万円も下がっていますから。」
「これでは、生涯、独身の男女が増えるのも当然です。」
佐藤総裁は、確信を持って、言った。
「だからこそ、我々は、政権を取り、福岡でやったように、全国規模で我々の政策を実行すべきです。」
諸田副総裁は、付け加わえるように、
「同時に、非正規・派遣の給料の引き上げを考えるべきだ。正規社員と非正規社員の差別は、実際は、男女差別だ。」
本田幹事長は、しばらく、沈黙した後で、しゃべり出した。
「もちろん、正規社員と非正規社員との差別をなくした方が良いに決まっている。男女差別は止めるべきだ。」
「ただ、前にも言ったが、企業がやっていけるか？？？？？？？？会社、倒産しないか？？？？？？」
「法律で、厳しく規制したり罰金を科せという意見もあるが、経済的混乱を起こし、かえって雇用が減少したり働く人に不利益にならないか？」
諸田副総裁は、笑いながら、
「理想は、差別撤廃だが、現実には、簡単ではない。我々の家族家賃０政策や食費低下政策により、働く人は仕事さえあればやって行ける。」
「企業に厳しくして、仕事がなくなれば元も子もない。」
佐藤総裁は、話を聞きながら、自分の意見を述べた。
「一挙に差別撤廃するのは、無理でしょうね。女性は、子育てのため途中で退職し、また、再就職すると言う事で不利な立場に置かれているわけです。」
