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前文っぽい物

明けましておめでとう御座います。

 

 

 


 

 問題は解決すると次の問題が発生し、問題解決に終わりは無い。

 

 

 

 

 


 

 フォトン・エナジー [Photon Energy] 〈名〉 

 成暦2022年に日本近海で発見された物質。自己質量を中性子崩壊させ素粒子変換を行い光子として放出する物質。次世代エネルギーの代表格であり、高純度結晶体は光量子コンピューターの触媒としても利用されている。

 〈巌浪書店 考慈苑/第八版より〉

 

 

 

 

 

 成暦2022年5月、9年前に日本領海内にて海底火山の噴火による新たに出現した島を、学術調査で上陸した国の調査隊が島内を探索した所、採取した溶岩石に含有されている新物質を発見。後の研究で光量子コンピューターの演算チップのベースマテリアルや、石油・原子力に代わる高出力エネルギー物質として利用可能である判明。日本政府は新物質の詳細を一切秘匿し、新島を再噴火の可能性有りと言う方便で直ちに閉鎖、一般には未だに危険であると公表し民間人の立ち入りを禁止した。発見された新物質は密かに【フォトン・エナジー】略称PEと命名された。

 成暦2025年4月1日、突如日本の国立高等技術研究所から実用光量子コンピュータの完成が発表された。だが、記者発表の日時がエイプリルフールと言う事もあり、各国では発表記者会見は大掛かりな嘘の類と考えられ本気とは考えられなかった。しかし完成発表以降、日本の各分野の研究スピードが急速に発展し多数の新技術や新発見が発表されるに従い各国は原因調査に乗り出す。そして、調査を実施した各国はエイプリルフールでの発表が真実であったと遅まきながら認識した。だが初動の遅れは大きく、日本と他国の間に顕著な技術格差が見え始めていた。

 成暦2026年、日本の風宮航空工業が往還型新型航宙機を開発し運用を開始する。低軌道周回軌道上にモジュールユニット結合型無重力環境下研究所が建造され、半民半官の合弁企業による合同研究が開始。始動した研究所の成果は順調に上がり、既存品を越える各種新物質が続々開発される。

 成暦2027年8月15日、【フォトン・エナジー・バッテリー:PEB】の商業化に成功した日本は、エネルギー輸入国から輸出国に変った。エネルギー問題が解決した日本は、海底資源採掘や食料品の工場成生産の推進により、大幅に国外輸入量が減った。しかし、この日本の急速な動きにオイルメジャーや資源メジャー等の既得権益保有勢が、現状【フォトン・エナジー】を独占採掘している日本を敵視し、多数の国や一部過激派勢力が秘密裏に新島での物質採掘妨害テロや島を実効支配し様と言う動きを見せる。コノ動きに危機感を覚えた日本は異例の速さで憲法改正実施成立、自衛隊を国防軍に改正し国土防衛に力を注ぐ体制を整えた。

 成暦2028年4月、L1地点に大規模無重力生産施設、トーラス型スペースコロニー【アマテラス】の建造を開始。PEB駆動の民間用土木作業機械が販売開始、大規模工事現場で活躍し工期が大幅に短縮される。

 成暦2029年、世界各地の深海が資源調査され多数の【フォトン・エナジー】鉱床が発見されるも、どの鉱床も日本より小規模鉱床且つ含有量が少なく、鉱床が深海ゆえ採掘コストが大幅に掛り商業ベースに乗せるのが困難であり、今だ日本の一人勝ちの状況が続く。

 成暦2030年2月、PEB関連施設を狙った、テロ組織【夜明けの光】による大規模テロが発生。大規模テロ鎮圧後、日本各地で【夜明けの光】の系列組織を名乗る団体による小規模テロが頻発し治安が乱れた。事態を重く見た政府は国内の治安回復の一手とし法律を改正、公認民間武装警備会社〈通称:CAS〉に武装許可及び逮捕権が付与され治安維持活動を正式に委任される。

 成暦2033年、L1地点の日本製コロニー【アマテラス】が完成、無重力環境下で精錬された特殊な薬品や合金が大量生産される。月方面への中継施設の完成により、日本は恒久的な宇宙施設とし月面基地【ツクヨミ】の建設にとりかかる。

 成暦2034年、輸出を制限していた【フォトン・エナジー】製品及び宇宙産の各種製品の国外輸出を本格的に開始。環太平洋経済圏を中心に各品々が浸透し始める。この年、記録的な貿易黒字が計上され、貿易摩擦の発生が懸念され、日本は緩和策にと主要取引国に対し技術支援を開始。

 成暦2036年、月面基地【ツクヨミ】の第一期工事が完了、低重力環境下での限定生産が開始される。月面極冠地下にて露天掘り可能な高純度【フォトン・エナジー】結晶の大規模鉱床が発見される。

 成暦2037年、【フォトン・エナジー】の登場により、可採原油の枯渇危機が本格化、各国は代替エネルギーの必要性を再認識する。各国は次世代エネルギー源の本命として【フォトン・エナジー】の輸出先とし環太平洋経済圏を重視していた日本に対し、他経済圏が輸出用比率の変更を要請。しかし、比率変更要請を環太平洋経済圏構成国が反対、各経済圏を中心にエネルギー資源を巡り対立が本格化する。

 成暦2038年、月面のマスドライバー完成。地球に安価な月産の【フォトン・エナジー】が届く用に成り、化石燃料の陳腐化が急速に進む。月産【フォトン・エナジー】の分配レートを巡り各国家間の交渉は難航、交渉は平行線の様相を見せた。

 

 

 

 そして成暦2039年現在、人類は次世代エネルギー資源を巡り、きな臭い緊張状態を各国家間で醸し出し続いていた。

 

  

 

 


 

 

 本文は次からです。

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