高麗連邦、満州
1949年
34年に及ぶ日本への併合
5年に及ぶ、米英による日本からの解離
朝鮮半島は、最終的に高麗連邦と言う国になって独立した
半島を7つの広域行政地区と3つの特別都市に分けて
独立した
慶尚州
全羅州（済州島も含める）
京畿州（南北忠清道も含める）
江原州
黄海州
平安慈江州
蓋馬州
ソウル特別市
釜山特別市
羅先特別市
一方の満州は
米英連合軍の管理下にあり
中華民国はまだ行政権をとれていなかった
予定では、1951年に中華連邦と言う形にするはずだったが分離独立となった（本末転倒）
日本降伏後は
中国の国共内戦が再開し
沿岸部や南部は死守しているが
内陸や北部は共産党軍に押されていた
中国共産党軍と米英連合軍は、ロワン川を挟んで睨み会う状態であり
事実上
満州の統治が大日本帝国の関東軍から米英連合軍に移っただけである
関東軍も7割が復員されており、1950年5月31日までに、復員予定者全員が本国へ帰国することになっている
帰化人や残留孤児になったものも少なからずいたが
1955年に日本皇国政府は、残留孤児全員が現地で帰化した事として幕を閉ざした
皇室は反対したが、議会が強行採決し、賛成多数で残留孤児は、帰化人と見なした
つまり、戸籍を抹消された
米ソの会談は、厳しさを増し
ベルリン封鎖に至った
だが、アメリカは、
一つだけ使用可能のアウトバーンと
3つの航空ルートを巧みに駆使し
西ベルリンの餓死を防いだ
1951年
サンフランシスコにて
ソ連を除く連合軍と日本及び独立した旧日本植民地独立国との間での正式な講和条約が締結
大きなところでいくと
日本は、台湾を除く中国大陸における権利をすべてを放棄する
南洋諸島の委任統治を連合国に譲渡する
日本を含めた極東各国の核武装の禁止
満州を独立国として容認
アメリカ進駐軍を在外米軍として駐留
つまり、台湾、沖縄県、奄美諸島、九州、四国、本州、小笠原諸島、伊豆諸島、南鳥島、沖ノ鳥島、父島列島、北海道、樺太、千島列島、対馬以外の領土放棄
米軍駐留容認
在満日本駐留軍の正式な撤退を確認条約
核武装の抑制（アメリカの核のかさ）
賠償金請求については、殆どの国が請求をしなかった
第二次世界大戦の原因の一つを繰り返すわけにはいかなかった
請求したのは、高麗連邦一国のみで
オランダは、米国の圧力で賠償金請求を諦めた（後に干拓事業でオランダの技術を借りることを名目に賠償したが）
1952年に
日米華 三ヵ国による
西太平洋安全保障条約を締結
後に、フィリピン、満州、高麗連邦、マレーシアと相互連携し
EATO(東アジア条約機構)発足の足掛かりとなる
日本では
一時は、軽航空機以外の廃棄を押されていた航空産業が息を吹き替えし
新型戦闘機や攻撃機を産み出した
満ソ、満中共
の国境沿いでは
米軍や米軍指導を受けた満州軍が警備を行い
戦争抑止のために
次々と満州投資を行った
朝鮮や九州は、その支援工場が造られ
朝鮮では
開城、釜山、元山に三大高麗工業団地が造られた
九州では、
大和型2番艦の武蔵を建造した、造船会社を中心に
造船の発注が舞い込み、経済が回復し始めた
続く
