兵力縮小
日本は、帝国時代1880-1944まで
大量の師団を抱えていたが
大規模再編と海主陸従専守防衛による削減が行われ
46年に
樺太に2個師団
北海道に3個師団と1旅団(旅団は即応旅団
東北に2個師団
関東甲信越に2師団と1旅団(一つは即応出動師団)
九州を除く西日本で中部方面隊で2師団と2旅団
九州沖縄台湾で5師団（うち一つは即応出動師団（即応海外派兵師団））
の16師団と4旅団
に編成された
海軍は、
北方艦隊
日本海艦隊
太平洋第一艦隊、第二艦隊、第三艦隊
東シナ海艦隊
の5艦隊の下に戦隊が編成された
その下の陸戦隊は一部存続するも、分離
そして、当初空対空限定にされたことで、陸軍航空隊が独立し
空軍が創設された
北海道、樺太、北東北を防衛する 皇国北方航空隊
南東北から近畿までを防衛する 皇国中央航空隊
中国地方、四国九州を防衛する 皇国西方航空隊
沖縄、台湾、小笠原を防衛する 皇国南方航空隊
と言っても、空対空限定装備だったが
先ほど、海軍の方に明記されていた
陸戦隊だが
近衛師団の大半と統合され
日本皇国特殊兵隊（アメリカで言う海兵隊）に編成された
近衛師団は、大きく解体され、近衛警備団とされた（陸上警備団250人、航空警備団25人）
警察組織も直され
憲兵の活動範囲を
軍事施設と国立細菌研究所内部と軍内部での犯罪のみの捜査権しかもたないことにし
それ以外の捜査は、皇国国家公安委員会の下におかれる3つの組織に一任された
テロ関係を扱う 公安庁
交通関係を一括して管理する 皇国交通警察委員会
殺人、横領、軽犯罪を担当捜査し、防犯を担う
警察庁とその下に置かれた管区警察局と都道府県警
要するに、各都道府県警から交通部や交通課が独立したようなもの
諜報組織も密かに設立し
警察庁、日本皇国軍諜報隊、外務省情報部、公安庁外事部
四つの情報組織の意志疎通役に内閣に内閣諜報監理局が置かれた
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