変わる歴史
まずは、始まり
1943年9月8日
イタリア 連合軍に降伏
10月8日
大日本帝国
ハルノートの全面国際公開を条件に
台湾島を除く朝鮮半島を含めた中国大陸からの10年以内の撤退
台湾ー沖ノ鳥島ー南鳥島以南の外地放棄
一部軍事力放棄
日独同盟放棄
ユダヤ人保護支援を明記した講和案を提出
アメリカ政府（ルーズベルト大統領）黙認
太平洋戦線の指揮官等は
ハルノートの存在を知り
それを条件に日本が自主的に大規模な軍事、植民地を縮小をするのであれば
公開しても問題ないのではと解釈
しかし、ルーズベルト大統領は、日独を無条件降伏に追い込みたいと考えており
（さらに言えばカイロ宣言にある台湾の中国返還もあるため）
徐々に意見が
対日早期講和派と対日無条件占領派で分列
翌年から
アメリカの東海岸側の大手新聞各社が
ハルノートの情報公開を要求
アメリカ政府は
外交機密と押しきって沈黙していた
大日本帝国は
イギリスとの講和も進め
シンガポールからの撤退
及び現地にある重巡妙高を放棄する他
芦屋の資産家が保有しているゴッホのひまわりをイギリスの美術館に10年無償で貸すと言う条件もつけ（さらに名画ひまわりの博覧会と言う案も出した）
日独同盟の放棄も入れた上に
止めに、応じない場合
特殊空母（潜水空母）によるオーストラリア空襲も考慮すると言う圧力で
1944年3月15日
日英停戦条約発令
アメリカでは、早期講和、対独戦の圧力で
連邦裁判所がハルノートの公開を命令
この事で事態が公になり
これだと日本が開戦したのは当然だと共和党の議員や支持者と一部民主党支持者から非難の声が上がり
ルーズベルト大統領は、ショックで倒れ、副大統領が臨時で大統領昇格
4月からインドシナ半島に派兵されていた兵力の米本土やフィリピンへの移動が始まる
6月4日
日米停戦条約発行
ハリー上院議員が日本との停戦条約に署名
期日は翌年1月21日まで
11月 選挙で、共和党候補者が大統領当選
1月22日
新アメリカ大統領が
太平洋での全戦闘停止命令を正式に発令
一部戦力をドイツに投入
大日本帝国大本営もこの動きから南方に異動させた関東軍の満州、南樺太への配置換えを始めた
1945年5月
ソ連 ドイツ首都 ベルリンを制圧
米英はベルリンまで後10km付近まで来ていた
25日
大日本帝国政府、停戦から正式に降伏
（この間に3回の内乱があったが、知米派将校による鎮圧や天皇勅命で鎮圧された）
その後の進駐で米ソが揉め出した
何しろ
国際連合設立会議以降の
会議が荒れに荒れた
日本と米英が早期停戦がなったために
ドイツの占領政策や東欧バルカンの戦後構成で
大喧嘩
米英連合進駐軍は
日本列島（千島列島、南樺太から台湾）と朝鮮半島、満州に進駐するも
一部艦船、航空機を接収して、対地戦闘航空兵器（爆撃機や攻撃機の保有や戦闘機の対地武装）保持の禁止と軍の文民統制（天皇から統帥権の放棄）を飲ませた後に
樺太から満州、朝鮮へ増派進駐
ソ連に備えた
一方の大日本帝国も
今回の大戦の一部の原因が軍部の暴走であるとして
アメリカにつけこまれて戦争が起こったことから
1945年9月3日
文民統制を徹底
過去の軍事派兵記録も国防戦略に接触しないものに限り
公開すると言う法を整備
関東軍も徐々に縮小解体が決まった
11月3日
憲法改正
天皇を国家元首とした立憲君主国家であり
天皇は衆議院の解散権限（但し衆議院の任期満了時には解散を強制する）以外全てを憲法に基づき
議会を見守り、国会が定めた総理大臣を行政長と認める
国交を持つ国からの在日大使の承認
施行は半年後だが
それ以前の大日本帝国軍の外地派遣組の帰投命令のみは、天皇の命令を発令
5日
樺太事件
ソ連軍が日ソ国境を侵犯
日本側は中国大陸やインドシナ半島から引き上げて、米英連合軍との順次交代準備にあった
関東軍を投入
10日間の押し合いの後でにらみ合いになり
翌年まで持ち越しになる
そして 話は
1946年6月から始まる
続く
