【第7章：第3節】 Piは「どこまで」使えるのか？──現実的な限界と、これからの可能性
「Piは使えるらしい」という情報があっても、多くの人はこう思っている。
「でも、現実的に“使い道”なんて限られてるでしょ？」
「将来的にどこまで使えるようになるの？」
この節では、Piが現在直面している“使える”ことの限界と、これからの広がりについてリアルに分析していこう。
⸻
● 現実的な限界──まだ「使える場所」は偏っている
たしかに、PiFestやP2P取引によって、Piが使えるシーンは徐々に広がっている。
しかし現時点では、その多くが次のような状況に留まっている。
•地域的な偏り：アジア・アフリカなど、新興国中心。日本や欧米ではまだ限定的。
•業種の偏り：飲食店や美容、個人商店など中小規模のサービス業に集中。
•決済形態の偏り：「Piオンリー」ではなく「Pi＋現金併用」や「Pi限定キャンペーン」が多い。
つまり、“誰でもどこでもPiが使える”状態にはまだ遠い。
⸻
● 法制度の壁──Piが「決済手段」として扱われない国もある
さらに、各国の法律・制度も普及の障壁となっている。
たとえば：
•仮想通貨による物品販売に規制がある国（例：一部の欧州圏）
•仮想通貨払いが「所得」として課税されるケース（例：日本）
•金融庁などによるライセンス制度が厳格な地域（例：アメリカ）
このように、「使いたくても使えない」状況が、国や地域によって存在している。
Piは法定通貨ではないため、使う側にも受け取る側にも一定のリスクや手続きが生じることになる。
⸻
● それでも広がる「希望の道」
とはいえ、限界ばかりを強調する必要はない。
むしろ、Piには“制度に依存しない広がり方”というユニークな強みがある。
それは：
•コミュニティベースの信頼経済（P2Pで価値を交換）
•リアル店舗との直接契約（公式通貨扱いではなく“サービス券”のような感覚）
•アプリを通じた小規模エコノミー（Piを通貨として機能させるdApp）
こうした“グレーゾーン的な経済圏”が、制度の整備を待たずに先行して拡大しているのが現状だ。
⸻
● 可能性の種──PiUSDとスマートコントラクト
今後、Piの「使い道」が飛躍的に広がるとすれば、それは次の2つの導入によってだろう。
1. PiUSD
•価格の安定性が担保され、取引時の“Piの価値”が明確になる
•ロックのインセンティブが生まれ、Piの「売り」圧力を抑制できる
•ユーザーがPiを担保にしてPiUSDを使う構図が整えば、DeFiへの道も開ける
2. スマートコントラクト
•自動売買や契約などがPiブロックチェーン上で完結
•dAppの多様化により、「使い道」がアプリ単位で急拡大
•開発者が参入しやすくなり、エコシステムがオープンに発展していく可能性
この2つは、Piが“本格的な経済圏”へと成長するための基盤技術であり、2025年のPi2Dayに注目が集まっている。
⸻
● 読者に伝えたいこと
「Piってどこまで使えるの？」
この疑問に対する現時点での答えは、こうなる。
「今はまだ限界もある。でも、“使われる未来”に向かっている最中だ」
Piは、法制度や規制という“正面突破の壁”だけを狙っているわけではない。
むしろ、“草の根”で広がる小さなユースケースが、未来を押し上げている。
その一つひとつが、やがて“当たり前”になる。
読者がPiを手にしている今この瞬間こそ、その未来に参加しているという証明なのだ。
