104 終結するも内戦へ～講和条約締結と戦後復興？～
王国政府の降伏宣言から2日後、ロマニャー王城にある爆撃を免れて部屋にて、ロマニャー国及びコキュ王国大臣格の貴族と王族の人間とコキュ共和暫定政府を含めた講和会議が始まろうとしていた。
ロマニャー国から出席した外務省講和大使の井上大使、伊藤外交官、ジェームス外交官、リア・シューデン外交官ら男性二名、女性二名が出席、コキュ王国は大臣格の貴族、王族出身のソフィア・コキュ、シャーロット・コキュら男性一名、女性二名が出席、コキュ共和暫定政府は指導者が度々変わり国名も変わっているが、現在のリーダーであるアヌレベストが出席した。
こうして、今後のコキュ王国に関する講和会議が始まった。
まず、始めに発言したのは戦勝国であるロマニャーからは、金銭面での賠償なし講和条約が提案された。
内容は以下の通りである。
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コキュ王国講和条約条項(ロマニャー国提案)
一、金銭面での賠償請求の放棄
一、国内鉱山などの資源採掘権の承認
一、王国制を解体及び民主制への移行(民主化)
一、王族は国家及び国民象徴とすること
一、旧軍の解体(民主化するまでは国防はロマニャーの負担)
一、国内に一時的な基地設置の容認
一、王族の中で誰かをロマニャーに留学させること(人質)
一、あらゆる面での税金優遇(締結から10年間)
一、関税自主権の放棄、領事裁判権の放棄(民主化が完了するまで)
一、我が国との防衛条約の締結
一、軍事裁判の開催。
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続いて暫定政府からの講和条約が提案された。
内容は以下の通りである。
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コキュ王国講和条約条項(暫定政府)
一、政権は暫定政府に譲ること
一、王族の資産の没収
一、王族追放
一、王族及び王国制時の大臣らの公職追放
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ロマニャー国、暫定政府から出された講和条約を提示。
コキュ王国は提示された暫定政府からの講和条約をすぐさまその場で拒否し、ロマニャー国の条約を一旦持ち帰ることで、その日の講和会議は終了した。
3日後に改めて会議をすることを決め、ロマニャー国代表は、乗ってきた飛行機の寝泊まり出来るところで、3日過ごした。
暫定政府は、コキュ王国との間で口論になるもその場にいるロマニャー国陸軍憲兵に促されて部屋を退室した。
このとき、ロマニャー国陸軍憲兵からコキュ王国側の代表に一枚の紙切れを渡した。
そこには、暫定政府には気お付けろと書かれていた。
ロマニャー国は暫定政府など全く信用していないし、暫定政府が、なぜ講和会議に出席しているのかと思っていた。
「姫、ロマニャー国がこのようなことを言ってくるとは…」
「仲間どうしでは無かったのでしょうか。戦争中、暫定政府を国家として認めたことを発表したのに、おかしいですね。しかし、考える前に条約の事を第一考えましょう。」
ロマニャー国は、暫定政府の出した講和条約に共産主義的要因を感じ取ったので、現場判断により、暫定政府を国家認知の取り消しを本国へ打診していた。
それから、3日後約束通り、会議を開催。
コキュ王国側からは以下の妥協案を出してきた。
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コキュ王国講和条約条項(コキュ王国妥協案)
一、金銭面での賠償請求の放棄
一、国内鉱山などの資源採掘権の承認
一、王国制を解体及び民主制への移行(民主化)
一、王族は国家及び国民象徴とすること
一、旧軍の解体(民主化するまでは国防はロマニャーの負担)
一、国内に一時的な基地設置の容認
一、王族の中で誰かをロマニャーに留学させること(人質)
一、我が国との防衛条約の締結
一、軍事裁判の開催。
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妥協案としてコキュ王国側から提出された案は、ロマニャー国の案を2つ削った案を出してきた。
削った案は、税金優遇に関すること、関税自主権の放棄と領事裁判権の放棄に関することであったが、ロマニャー国としては拒否してくることは、わかっていた内容なので特に何も言わず、ロマニャー国、コキュ王国は講和条約に調印。
しかし、暫定政府は講和条約調印はせずに部屋を退室するも、一週間後に旧コキュ王国に宣戦を布告。
ロマニャー国は講和条約に基づいて参戦を決定。
旧コキュ王国&ロマニャー国は暫定政府いや敵対政府であるコキュ共和国に対して、宣戦を布告。
コキュ王国内に駐屯するロマニャー軍が攻撃を開始。
コキュ共和国は、ロマニャーが戦時中に成立させた武器援助法により援助を受けていたので、旧式ではあるが戦車、航空機、小銃などを使い、互角に戦っていた。
