離婚率89％!?（上）
賀茂課長お元気でしょうか。私もフィリピーナとの離婚歴があることは以前お話ししましたが，最近ふと日本人とフィリピーナとの国際結婚の結末はどうなっているんだろうかと思い，ネットで調べたので，ご報告します。
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日本ではよく夫婦3組に1組の割合で離婚すると言われます。2018年の婚姻件数は59万件，離婚件数は20万7000件なので，この数値だけ見て20.7万を59万で割ると，確かに3組に1組が離婚するように見えのでしょう。この計算式（その年に何人結婚して何人離婚したか）による離婚率を「特殊離婚率」というそうです。
しかし，婚姻件数は，1970年頃100万件を超えていたのが，2018年までに40万件も減っています。離婚数自体は横ばいであまり変わっていないものの，婚姻件数が減少したため，単純に割り算をすると35%という高い離婚率に見えるのでしょう。
このように，「結婚した人のうちどれくらいの割合が離婚したか」を基準にしてしまうと，数値にそのときどきの婚姻件数が影響し，離婚率が高いように見えたり低いように見えたりしてしまいます。
そのため，離婚率は婚姻関係にあるか否かとは関係なく，「人口1000人当たりで離婚した人の人数」を指すことになっています。
各国別の最新の統計によると，ロシア4.7７，アメリカ2.5，韓国2.1，イギリス1.9，中国1.8，日本1.7です。
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フィリピーナと日本人オヤジとの国際結婚はうまくいきません。
国際結婚は昭和の終わり頃から増え始め，1989年に初めて2万組を超え，ピークを迎えた2006年には4万4千組にまで増加し，国際結婚の割合は日本の婚姻数の6.1%に達しました。そこからは年々減少傾向にあり，2015年には2万組まで数を減らし，そこからは横ばいの状態が続いています。このような傾向からすれば，国際結婚に限っては，特殊離婚率は「普通」離婚率（ある期間中に結婚した夫婦１００組当たり何組が離婚したか。）に向かって平準化されている途上といえるでしょう。
国際結婚が減少に転じたのは，ジャパゆきさんのフィリピーナを念頭に，アメリカから「人身売買を容認している」と指摘され，2005年に入管法が改正されたことが引き金となったからであるかもしれません。
しかし，ピンパブの店舗数はあまり減少していないことを考えると，来日するフィリピーナの質が落ちたからではないかとも考えられます。今では，来日してピンパブで働いても，月給5万円にすぎず，それならマニラのＫＴＶで働くのと変わりません。ルックスがよく技量を身につければマニラでも10万円，20万円，30万円を稼ぐことができます。労働時間は同じです。
フィリピーナとの国際結婚は日本全体の23%を占め，中国人女性の37%に続き二番目に多い夫婦です。
フィリピーナとの国際結婚の離婚率について，総務省の統計はありませんでした。そこで，厚生労働省の発表したデータをもとに，フィリピーナとの特殊離婚率を計算すると，その平均は，何と89％です！「普通」離婚率はそれ以下であるとしても驚きの数字です。
国際結婚全体での特殊離婚率は55％であり，２位の中国人との離婚率が65%なので圧倒的です。日本のスケベオヤジに対し，フィリピーナ軍団の圧勝です。フィリピーナを愛したオヤジたちの結末は，九死に一生ということになります。それはあたかも，フィリピンのマバラカットに始まった十死零生の神風特攻隊の精神を受け継ぐようであり，フィリピーナを愛するオヤジたちは，あたかも万歳突撃しているのと同じです。私もその多数派の一人だったのです。
ちなみにフィリピン人男性と日本人女性の夫婦の特殊離婚率は95％です。
フィリピン人女性との結婚がうまくいかない理由については，次回報告します。
