第二十一話 行政簡素化実施要領2 設置
1942年6月25日
行政簡素化実施要領の閣議決定に伴い各行政機関が新官制について揉めている一方、その例として省から拓務省の外局になった海上保安庁の長官になった山本船長は、拓務省庁舎の1室で東京に戻ってきたしきしま航海長の中村文や機関長の斎藤真一と話をしていた。
船長「やはり我々は軍人ではいられない、海上保安庁法第25条の本当の意味を理解して結局海上保安官に戻ったが今の日本は戦時中だ。そこで今後具体的にどの様に動いていくのかを決めたい。」
その言葉に真っ先に声を上げたのは航海長の中村文だ。
航海長「やっぱり終戦に向けて講和を目指す事になるんでしょうけど負け寄りの講話と勝ち寄りの講和のどっちが良いんでしょうか？まあ私としては勝ち寄りの講和が良いんですけど…」
通信長「実は史実だとミッドウェー海戦の敗戦をきっかけに原爆の研究が進められていました。それを使えば勝ち寄りの講和も可能じゃないんでしょうか？」
航海長「いや、仮に原爆が出来たとしてもそれを落とす為の爆撃機が無いじゃないか。陸軍に作って欲しいと船長が言った爆撃機だってその後どうなったのか聞いてませんよ？」
船長「海軍に空母をもっと作って欲しいとは頼んだからドーリットル空襲みたいに空母から発艦させれば良いんじゃないか？」
航海長「空母に載せる事の出来るサイズの爆撃機に原爆を載せる出来ませんよ。B-29は30mもありましたけどドーリットル空襲の時に使われたB-25はその半分ぐらいしかありません。だから原爆を落とす目的地まで爆撃機が辿り着ける地点を確保するか太平洋を横断して帰ってくる事の出来る爆撃機を作る必要があります。」
通信長「それなら落とす事は出来ないか…だが核実験ならアメリカと講和するきっかけになるんじゃないか？」
航海長「どうやって核実験をアメリカに知らせるかという問題有りますが可能です。」
そう話していた所に機関長の斎藤真一が口を挟む。
機関長「それなら原爆を作る意味はあるんじゃないでしょうか？」
船長「どちらにしても今の海上保安庁では規模が足りない。船も飛行機も用意する必要がある。」
そういう話になりこの日は以下の事が決まった。
・行政簡素化によって退職した公務員に訓練を施して海上保安官の人数を増やす。
・輸送船の護送を行う事の出来る100m程度の巡視船の建造としきしま自体の改装を行う。
・機関長を中心に航空部隊を編成する。
・磯部主任探索レーダー士を中心とする原爆の開発チームを作る。
