子供の健やかな成長を
学校というものは、社会の縮図にも例えられる。
裏を返せば、学校は社会の問題を見るのにも適していると言うことだ。
人間関係、人間性、体力、知力、様々な事を学ぶ、基本的な学力とは別にそれらを育むことも学校教育には求められている。
ただ、学校教育だけでは、そういったことを教えるのは限度があり、また学校だけに一任するのではなく、家庭、地域、企業、政治に携わる大人達の役割でもある。
学校が、社会の縮図、社会に出るための準備期間というならば、それらの大人が関わらず、また子供達が地域や労働や政治に関わる事を学ばないという手は悪手になるだろう。
この法案は、健やかに子供を育てるための一助になるために成立させるものである。
子供成長助成金法案
各学校は、経済活動を子供に経験させるため、生産畜産業者の手伝いや簡易組み立てなどの小学校高学年からできる賃金が発生する業務を行わせることのできるクラスを設けることができる。
業務を行う場合、小中学校は朝は７時半から夕方６時迄、高校生は夜７時迄とする。
賃金のやり取りを簿記などを行い、一部の納税、社会に出た際の能力向上、また、企業が行う新人研修への参加や、業界、企業自身が求める人材に必要な教科や教養を落としこみ、簿記検定等の企業が求める各資格にむけ、取得にむけた座学や実技講習を行い、通常より受験料金を優遇するものとする。
中高生は、望み能力があるのなら、さらにその企業の基礎的な業務を請け負い賃金を得る事ができる。
また、地元の国会議員、地方議員に月二回の面会や陳情、社会の仕組みや、各政党の取り組等を学ぶ機会を設ける。
協力する企業へは、講習代の支払い、税制を優遇等で便宜を計り、負担を減らす。
協力する学校にたいし、人数に対しての一定の補助金を出すものとする。
なお忠告を聞かずに、ふざけて器物の破損や情報漏洩、企業のイメージ損壊を与えた場合国が最大300万円まで、損害金を肩代わりし、その返済に関して自衛隊等仕事や農業産業を18歳以上になったとき行いその給与で返済するものとする。
「総理、これ職場体験じゃあ駄目何ですか？」
「そんな短期間の体験で社会のストレス、給与の喜びが感じる事は出来ないでしょう」
「ストレスって感じる必要あります？」
「わざわざ感じる必要はないでしょうけど、どうせなら、早いとこ慣れた方が軽症ですむし、スムーズでしょう」
「野党は子どもの人権とかいいだしますよ」
「そういう人達はそのクラスに入らなければいい、高校まででなくても、義務教育の間に資格とか安く取れるなら、そう悪くはないでしょう資格者優遇、人材確保、労働万歳ってね」
「投げやりなのは気になりますが、まぁ意外に概ね良さそうに聞こえますね」
「それに子供達が働いて、ゲームとか漫画に買い食いの金額が上がれば、経済の刺激にも多少なりともなる」
「一気に俗っぽいですね、まぁ総理らしいですが」
「なら、秘書らしくお茶でも入れてきて下さい」
「かしこまりました」
