番外編③ 前史報告書
エトロフ自治国（Etorofu Autonomous State） 前史報告書
作成日：2025年11月19日
作成者：エトロフ財団管理局
1. 1980年代：ソビエト連邦（以下：ソ連）「極北計画」の実施
ソ連は、米ソ核戦争を想定した極限環境下で活動可能な兵士の育成を目的に、極秘計画「極北計画」を立ち上げ、軍及び科学アカデミーによる合同研究を実施した[1]。
計画拠点として択捉島（イトゥルップ島）が選定され、外部から隔離可能で情報封鎖が容易であった[2]。
当時のソ連本土でも倫理・法規・安全性上の理由により実施困難であった研究が、択捉島では“地図上に存在しない白区画”として秘密裏に実施された[3]。
2. 1991年：ソ連崩壊と西側諸国の接触
ソ連崩壊後、択捉島の研究施設はロシア政府にとっても処理困難な“危険遺産”となった[4]。
西側諸国は、自国内で扱えない技術データおよびその研究を引き継ぐ形で接触した[5]。
表向きは旧ソ連軍事施設の安全解体を目的として「エトロフ財団（Etorofu Foundation）」を設立。実際には世界各国の“国内では扱えない研究”を受託する巨大研究コンソーシアムとしての性格を持つ[6]。
3. 1998年：ロシア通貨危機と財団の統治権取得
ロシア通貨危機に伴い、エトロフ財団は経済支援の名目で巨額資金を提供[7]。
見返りとして段階的に権限を取得した[8]
以降、財団は島を“準独立自治区”として統治し、島民構成は欧米・日本からの研究者及びその家族とインフラ整備のための移民が主体となった[9]。
4. 2001年：エトロフ自治国独立
エトロフ自治区は、先進国が国内では扱えない研究を一手に引き受ける技術集積地として機能した[10]。
・技術を特定国に独占させること危険性
・現状ロシアの領土である
という問題があり、アメリカを調整役とした国連信託統治形式による独立が決定した[11]。
5. 関連政治取引[12]
日本：択捉島を除く北方三島を返還
ロシア：多額の補償金支払い、エトロフ島及び北方三島の非軍事化
各国：エトロフ国を完全中立国とし、いかなる軍事同盟にも加担しないことを確認
結果、財団主導の準国家「エトロフ自治国」が成立した[13]。
6. 独立後の状況
エトロフ自治国は科学技術主導国家として発展。主要研究分野は以下の通り[14]：
・情報、人工知能技術
・サイバネティクス
・生物工学、遺伝子工学
・核開発、核融合技術
先端軍事研究も各国に提供されるが“公然の秘密”として扱われる[15]。
7. 国家基本情報（独立時点）
国名：エトロフ自治国（Etorofu Autonomous State）
首都：エトロフ市（島中央東部）
面積：3,186.64 km²
人口：約300万人（うちエトロフ市：約200万人）
公用語：英語、ロシア語、日本語
通貨：エトロフドル（仮想通貨）ER＄
8. エトロフ自治国独立宣言（要約）
発表日：2001年
発表者：エトロフ財団代表兼行政評議会議長 ルカセイ-ユーミル
宣言文要旨
独立の決意
本自治区は、国際社会の協力と調整の下、信託統治形式に基づき独立国家としての地位を確立することをここに宣言する。
エトロフ自治国は、科学技術の発展と人類の福祉を国家の基本理念とする。
中立国としての立場
エトロフ自治国は、いかなる軍事同盟にも加盟せず、国際紛争において中立を堅持する。
国防・安全保障は、国際社会の監督の下で適切に管理される。
財団の役割
エトロフ財団は、島内の行政、インフラ管理、研究施設運営の責任主体として国家運営を支援する。
財団は政策決定への助言及び運営支援を担い、科学技術国家としての発展を保証する。
国際承認と協力
国際社会に対し、エトロフ自治国の独立と中立性を承認することを要請する。
ロシア連邦及び日本国との間では、領土・非軍事化・補償に関する合意が成立している。
国家使命
エトロフ自治国は、科学技術を基盤とした国家として、世界各国の平和的発展に貢献することを使命とする。
注釈・出典
[1]ソビエト連邦軍・科学アカデミー合同資料「極北計画内部報告書」1985年
[2]地理情報局「極北地域作戦計画」1984年
[3]「ソ連秘密研究地帯記録」国家安全保障アーカイブ、1986年
[4]ロシア連邦財務省「極北施設評価報告」1992年
[5]CIA極秘分析文書「旧ソ連研究施設接触計画」1991年
[6]エトロフ財団内部文書「設立目的報告」1992年
[7]ロシア中央銀行記録「通貨危機救済金融取引」1998年
[8]財団総務部資料「島統治権取得記録」1998年
[9]人口移住記録・移民登録簿（1998～2000年）
[10]国際技術評価報告「エトロフ自治区研究集積」2000年
[11]国連文書「エトロフ信託統治独立決議」2001年
[12]各国政府公文書・外交協議記録 2000～2001年
[13]エトロフ自治国独立宣言書 2001年
[14]エトロフ国家研究政策報告 2005年
[15]国際安全保障レビュー「エトロフ国の研究活動」2010年
