外国人労働者を入れて将来日本で起こること
①賃金が上がらないかもしくは下がる。それどころか少しでも安い労働力をほしがる企業によって日本人の職が奪われる結果になる。
②数年後には家族親族を呼び寄せて大所帯を構成する。法律やルールを作っても規制しても恐らく無駄。彼らは法の抜け道を探し出して大挙して押し寄せる。彼らは自分たちの出身地のルールを重んじ、日本の法やルールは守らない可能性の方が高い。結果治外法権化する地域が日本各地で発生する。
③その頃からコンビニなどでは店長職につく外国人も出てきはじめる。それ自体はそこまで問題ではない。問題はその後、店長になった外国人が人を雇うとなった時、日本人と自身の出生地出身の人間のどちらを選ぶか。間違いなく自分と同じ出生地の人間を採用する。結果、日本人はバイトすら出来なくなる。
④さらに数年後には彼ら外国人に参政権を与えようという声が上がり始める。俗にいう外国人参政権。それに乗っかる外国人も当然出てくる。「税金を払っている自分たちが何故権利をもらえないのか」と騒ぎ始める。国外からも人権侵害と責められやむなく認めざるをえなくなる。
⑤ある政党が外国人にも生活保護を認める公約を掲げる。その政党が外国人の票で勝利する、もしくは大幅に議席を増す。その結果を受けて世界中から外国人が日本の治安と高度な医療、サービスめがけて殺到する。
⑥彼らにも参政権並びに生活保護を与える公約を掲げる。反対するものは人種差別、ヘイトスピーチのレッテルを貼って黙らせる。
⑦外国人の数が日本人を凌駕。その瞬間外国人は選挙の時に投票に行くだけで働かずに生活保護を受けて悠々自適の生活。当然日本の法やルールは人種差別の名のもとに廃止か有名無実化。与党になったある政党は外国人の生活保護費を増額する公約を掲げる続けるだけで事実上半永久的に与党の座に。そうした状況を批判したり元に戻そうとするものは逆に外国人のための法を作って処罰。場合によっては暴力によって無理やり黙らせられる。
⑧日本人の奴隷化が完成。