2025年日本の状況
話が進むごとに内容が薄くなっていく。切実に文才が欲しいです。
皇紀2685年（転移によって西暦が使用不能となった為、皇紀を使用することとなった。）、転移から五年経ったこの年は多くの出来事が起きた年であった。まず、入植を行っていた自治領が名目上独立を果たしたことである。
独立と言ってもかつてのように完全に一つの国として独立した訳ではない。寧ろアメリカの州のような緩やかな寄り合いを維持しつつ、自治を行っているのが現状であった。
とはいえ、樺太を領土として独立を果たした東ロシア共和国や済州島を領土として独立を行った大韓共和国、南洋諸島の各地に建国された国家として、アメリカ合衆国や英連邦出身者が作ったイギリス連邦、ドイツ系の人間が創ったドイツ共和国等、多くの自治領、都市が産声を上げた。
経済、軍事はほぼ日本に依存しているものの、祖国ができてそれでいて自らが国を発展させていくという事実は彼らに活力を与えるに十分であった。
彼らはライバルに対して追いつけ追い越せとばかりに特色を出した国造りを行い、域内の経済活動を活発化して行った。
日本本国はと言うと転移以降の危機を経験したことにより、いくつかの国内問題が解決を見せる等がされていた。
例えば地方と都市の人口格差の是正である。食料危機と極端な不景気により、都市部から食料生産能力の高い地方へと人が流れたからである。
また、希薄化していた人間関係、近所付き合いも大きく改善された。未曾有の危機により、自然と互いに助け合う風潮が出て来た為であった。
余談であるが、この後、互いに助け合う風潮は人口増加の一翼も担うこととなった。
また秋津島の開発、入植も盛んであり独立行政を検討されるほどであった。秋津島油田の生産能力は日本の需要を満たすのに十分なものとなり、日本の景気回復の原動力となった。
技術面ではバイオ石油生産を始めとする、地下資源に依存しない技術、野菜工場等の食料やエネルギーの他国依存を避ける技術の開発が加速することとなった。
この時期、日本の経済は転移前に戻っただけでなく、新たに躍進、成長へと転じることとなった。
一方、そんな民間の活気とは裏腹に軍は頭を抱えていた。広がった勢力圏の防衛である。日本は事実上、西太平洋の防衛を担う必要性があった。
アメリカ第七艦隊の協力を得られるとはいえ、大軍拡となる。その経済的負担は非常に大きなものとなることは確実であった。
また、人員の問題もある。経済が上向きつつある今、労働人口を軍にとられるのは避けたいことであった。
その為陸軍は師団数をただ増やすのでは無く、機動性と火力を上昇させることによって、人員の不足を補うとするドクトリンを採用し、高機動のストライカー戦闘団化した部隊と大火力の機甲師団で戦力を構成することとなる。
海軍は当初、通常動力型空母六隻、先進艦砲システムとして開発された大口径液体炸薬砲搭載型装甲巡洋艦六隻、原子力潜水艦十二隻、と既存艦艇で六個機動部隊を形成するという実にロマン溢れる六・六艦隊計画を提出したものの、あえなく財務省から却下を食らっている。
とはいえ、海軍自身、このような国力を無視した計画は通るとは考えておらず、予算獲得の当て馬、はったりとして提出したという意味合いの方が強かった。
但し、今後ロナルド・レーガンの原子炉交換等によって原子力機関の製造能力が必要になるとして原子力潜水艦六隻の建造、そして対地攻撃能力の向上、そして長い航続能力を持つ大型巡洋艦四隻の建造、そして将来的に空母を持つことは必要であった為、習作として通常動力型空母四隻の建造が承認されることとなった。艦載機はアメリカから提供されたF/A-18E/Fを元に開発を行うこととなった。
また、この他に渡洋展開能力の向上の為、つしま型輸送艦の追加建造と、域内警備の為に量産性を高めた航路防衛用の艦を建造することが認められた。
空軍は三軍の中では最も大きく変化した軍となった。今までの制空権奪取のみを想定したドクトリンから対地、対空、近接航空支援、戦略爆撃を行うドクトリンへと変革することとなった。
これは仮想敵となる飛竜は速度が速くても時速550キロメートル弱、また骨折等の恐れから急激な機動は不可能であり、驚異となり得ずに制空権奪取の難易度が低下した為である。
但し、生物であることから来るRCSの低さはステルス機並みであり、それ故対ステルス探知能力の向上、同時に敵側の魔導探信儀からの被発見率の低下を主眼とした次世代機の開発を行うこととなった。
戦略爆撃機はP-1を元に造られた陸攻的な機体、そして搭載能力と航続距離を主眼とした新型爆撃機が製作されることが決定された。これによって戦略空軍を構成すると言う計画である。
日本国防軍はこの軍備拡張計画をマル一号計画として発表、20年を目処に達成させるとして行動することとなる。
