第十一章：思想は監視される
孤立する思想 —公安監視対象となった男
榊原鷹彦は帰国直後、国内のメディアが彼のアメリカ講演を歪曲し、センセーショナルな見出しを躍らせた。新聞は「主権放棄を肯定」「アメリカへの従属宣言」「売国的思考」と煽り、公共放送からワイドショーまで迅速に反応した。その背後で、公安部・警備局第四課──通称「公安四課」が動き出していた。
当時流出した組織内部文書には、こう明記されていた。
監視対象指定候補
氏名：榊原鷹彦
前職：国会議員秘書
公言した構想：国家の一部主権を外国に“貸与”する
判定：現行憲法及び主権統一性を破壊する可能性。社会不安を誘発し、極端思想の疑いあり。
主張は伝統的な過激思想とは異なり、曖昧さがあるからこそ公安は危険視し、監視対象に指定する判断を下した。
公安の圧力はまさに“にじり寄り”だった。出版関係者や海藤に近しい者の間では、次々と異変が起こり始めた。
•海藤の自宅前に、白いクラウンの尾行車が停車。
•出版社に「榊原関連資料の提供者」として確認の照会。
•編集会議の場で急遽、「このテーマは扱えない」と発言。
•海藤と関係が深かった若手記者が、社内人事で左遷された。
これには同時期に、公安の内部資料がさりげなく送られており、「関係者にも波及している」との圧迫が意図的に示されていた。
四課は巧妙な仕掛けを行った。
•公演中に質問者として紛れ込ませた不審人物。
•録音機材を備えた“ジャーナリスト”役の侵入者。
•メディアでは、連携した“保守系攻撃キャンペーン”が展開された。
ワイドショーやネット上では、次々に見出しが踊った。
•「主権を“貸す”とは戦前回帰だ」
•「GHQの再来を歓迎するとは歴史を逆行している」
•「次の国難を呼び込む男」
ネットの匿名掲示板には“売国キメラ”や“日米混合政府推進者”など過激なレッテルも貼られていった。
それでも、社会の片隅では、静かな共感も芽吹いていた。その声は匿名の言論や若手研究者・官僚から慎重に発せられ始めていた。
監視体制が始まって間もなく、数通の匿名書簡が海藤に届いた。その一通にはこう書かれていた。
「記録者よ、どうか怯まないでください。
彼の思想は確かに過激ですが——それを過激にさせたのは、変化を許さなかったこの国自身ではありませんか？」
差出人不在の書簡だったが、その筆致は海藤にとって“応答”であり、励ましとも受け取られた。
公安に名を載せられた瞬間、その名前は国家思想の“限界線”を掠めたことを意味していた。
公安による監視、出版業界の萎縮、連携した攻撃──すべては思想を党局が排除し、社会的孤立を強いる構図だった。それでも、榊原は言論を止めず、海藤はその全てを記録し続けた。
「国家とは、時に思想の牢獄となる。
その檻を壊そうとした者に、何が待っているのか──
俺は、その全てを文字として記録し続ける」
そう決意した瞬間、海藤はただの秘書ではなく、この新たな歴史の記録者としての役割を自らに課したのだった。
