「それにしても、意外な話でしたな」
　総理官邸の一室でちょうど宮中で陛下に拝謁してきた宇田川陸軍大臣が、ボソッと呟くように言った。
　「確かに」
　安藤海軍大臣が答える。
　「しかし、これはこれで良かったのでは？　おそらくもうこの件に反対するような者はいないでしょうから」
　と中村大蔵大臣がつなぐ。
　ちなみに彼は宮中には行っていない。
　「大蔵大臣の言う通りだ。恐れおおくも陛下のお言葉を受けたからには、早急に手を打たなければならない」
　後藤総理大臣が言うと、あとの三人は小さくうなずいた。

　さて宮中で何があったのか。
　少し話を戻す。

　閣議中に突然呼び出しを受けた三人は、何事かと疑問に思いながら車に乗り込んだ。
　この疑問は宮中についてから、そして陛下の拝謁を受けてその第一声を聞いてもまだわからなかった。
　三人の謎を解いたのは、陛下がおっしゃられたこの言葉だった。

　「朕思うに戦争ほど帝国を誤らせ、荒廃させるものはないと考えている。しかし最近の、特にこのあいだの満州派遣軍の一件、軍部は少し強大化しすぎているのではないか？」
　確かにこの時点の帝国陸軍は二十個師団を抱え、帝国海軍は十四隻の戦艦と八隻の空母を抱えている。
　「そこで三人とも、我が帝国もそろそろ抜本的な軍縮の時期にきているのではないか？」

　ここで三人は非常に驚き、ほんの一瞬陛下の御前であるにもかかわらず、固まってしまった。
　なにしろ陛下自らそんなことをおっしゃるとは、普通想像もつかない。
　確かに政府としては余分な軍備を削減して、浮いた資金を世界恐慌にはまった日本経済を建て直すために使いたいと思っていた。
　しかし『統帥権』を掲げて軍部が猛反対してくるのは目にみえているため、政府も言い出せずにいた。
　ところが、その『統帥権』の保持者である陛下自ら軍縮を行うようにと発言したからには、政府も何の心配もせずにすむ。

　ここで話をまた元に戻す。
　今この四人は早速軍縮の議論をしようと、関係者に集まるよう指示を出しそれを待っているところである。


　集まった関係者……参謀総長や第一艦隊司令長官等……は後藤総理から陛下のお言葉を聞くと、やはりまず驚いた。
　しかし彼らに反抗する権限はない。
　例の上川中将でさえ、勅書を送られ叱責されると萎縮してしまっている。
　ちなみに彼は陸軍軍法会議にかけられ、一年後に終身刑を言い渡される。

　五日に及ぶ長い議論の末、ある程度の結論が出た。
　これ等の情報は政府の方針で早速翌日の朝刊に載った。

　なぜ日本政府がこうも情報を一般に公開するのかというと、始まりは『日比谷焼打事件』までさかのぼる。
　つまり日露戦争のおり、観戦武官にはともかく国内に対する情報公開の不徹底さから、国民に講和条約の内容に不満を持たせてしまった経験があるわけである。
　……閑話休題


　さて新聞に載った軍縮の暫定計画の内容はというと、
　帝国陸軍は師団数を極力減らし十五個師団(内二個師団は朝鮮人部隊、一個師団は台湾人部隊、二個師団は飛行師団)とする。そして今まで一個師団あたり四個あった歩兵連隊を三個に減らしてなおいっそうの人員削減を図る。
　帝国海軍は旧式艦の破棄、向こう三年間の艦艇の建造を凍結。海軍陸戦隊の規模縮小。
　という内容だった。

　しかし相変わらず政府も全てを公表したわけではなかった。
　いや正確には発表しなかったというべきか。
　実は帝国陸軍は、ただ減らすだけではなく新しい部隊をひっそりと誕生させていたのだ。
　まず第一戦車旅団。
　文字通り帝国陸軍初の戦車等の機甲兵器を主兵装とする部隊である。
　次に第一機動歩兵旅団。
　これは装甲車や装甲トラックを保有し機関銃を大量に装備した機械化部隊である。
　ちなみに三年後上記の二部隊は統合して、二個の機甲師団を編成している。
　他にも第一強襲上陸連隊や機動輸送連隊などの近代的な部隊が世界に先駆けて設立された。
　また兵器の開発も行われ、これは後に史実よりも性能が遥かに良い戦車等の誕生につながることになる。

　帝国海軍は艦艇の建造は中止されたが、航空機はじめその他の兵器の開発は自由である。
　この三年間に海軍航空隊はちまちまとその規模を拡大させ、後の帝国空軍設立の礎をきづいている。
　またその他にも空母用カタパルトの研究やエンジン、対空兵器、無線設備、新型艦艇等の研究にいそしんでいる。
　あの大和型戦艦の設計図もこの頃描かれ、十年近い歳月をかけて成熟されることになる。

　さてその大和型戦艦。
　この物語では一九四二年に竣工する艦の設計図が、なぜもう描かれているのかというと、帝国海軍の当初の予定では一九三五〜三六年にかけて、大和型戦艦二隻と改飛龍型空母二隻を竣工させるはずだったのだ。
　しかしこの計画が潰れる出来事が起こった。
　『ロンドン海軍軍縮会議』である。



　一九三一年四月二十九日。イギリス、ロンドン。
　ここに米、英、日、仏、伊という五つの国の海軍関係者や外務省職員が集まっていた。
　会議の主催国イギリスはある危機感を抱いていた。
　大英帝国の栄光はどこえやら、植民地の多さこそ世界一だがその植民地を支える世界最強の『ロイヤルネイビー』と呼ばれた英国海軍は、少なくとももはや最強ではなくなっている。
　特に合衆国海軍のダニエルズ・プラン、いわゆる三年艦隊計画が悩みの種である。
　巡洋戦艦が六隻、戦艦が十隻……という計画だったダニエルズ・プランがいつのまにやら十二隻ずつの大計画と化していたのだ。
　さすがに空母や巡洋艦、駆逐艦といったほうは建造が追いついていないが、いずれ追いつくことは目に見えていた。
　
　……アメリカにこれ以上海軍を拡張されては英国海軍の権威は地に落ちてしまう。そうだ、軍縮だ、それがいいな。早速呼び出そうじゃないか……という具合である。
　そんなアメリカもバカではない。むしろ頭が切れるといったほうが適切である。英国海軍の目的は察してはいる。かといって出ない訳にはいかない。いくら合衆国海軍の規模が世界一で有ろうとも、第二位と第三位は英国海軍とその弟子の帝国海軍である。
　さすがにいっぺんにこの二つの海軍を敵には回せない。
　
　といった前提のもと、
　財務省は、軍縮万歳！　いくらなんでも軍事費が多すぎる。この不景気の時代だからこそ軍事費を抑え、民生面に回すべきだ。
　海軍省は、何を言うか！　今は無理でもいずれ英国海軍と帝国海軍が束になってかかってきても勝てる海軍を造るのだ！　その時こそ我が合衆国が世界の覇権を握る時だ！

　というふうに二つに別れて争っていた。
　しかし時の大統領ファーバーは結局、ロンドン軍縮会議に代表団を派遣した。
　本当は海軍をもっと拡張したい大統領であっても、この『消費のない生産』をこれ以上続ける訳にはいかなかった。
　まだ恐慌から立ち直っていないし、彼自身の政策で世界経済はさらにおかしくなっているのだから、削れるところは全て削らなければならない。

　そんな訳で会議は始まった。
　まずはいたって事務的なことから始まった。戦艦や巡洋艦といった艦種の定義を正式に定めたのである。
　一部の国では巡洋艦のつもりだった艦が戦艦になったりと色々あったが、とりあえず平和に終わった。が、問題はここからである。

　英国海軍が主張したのは、主力艦の保有枠である。
　具体的には英国海軍の総保有枠を５(六十万トン)としたときの他の国の比率である。
　米:英:日:仏:伊の順番で５:５:５:２:２という比率を英国は主張し、日本もそれにならった。
　仏伊の二国は少なくとも反対はしなかった。
　なぜなら、イタリア海軍は地中海の覇権を握れればそれで良いという考えだから、二十四万トンあれば英国海軍やフランス海軍地中海艦隊に十分対抗出来る。
　フランス海軍はドイツ海軍が貧弱である今、やはり地中海艦隊を強化すれば良いし、植民地海軍の主力は重巡で十分という考えだから問題ない。
　帝国海軍は合衆国海軍に対抗する都合上、大艦隊を保有しなければならないが、ツーパワー・スタンダード…世界第二位と三位の海軍を合わせた大きさの海軍を保有する…を何とか維持したい英国海軍の苦肉の策によって、六十万トンの保有枠を得たが、前にも述べた通り大和型戦艦の起工は延期された。
　英国海軍は先の大戦で、ドイツ飛行船部隊にロンドンを空襲されるなど、相当の打撃を被ったため、戦後建造された主力艦は少ない。
　しかしそれでもネルソン、リヴェンジ、クイーン・エリザベス、アイアン・デューク各級戦艦十六隻や『レパルス』『レナウン』『フッド』『タイガー』、ライオン級三隻と七隻の巡洋戦艦、『カレイジャス』や『イーグル』といった空母六隻を保有している。
　とは言え無論六十万トンの枠内には収まりきらないから、結果的に戦艦二、巡洋戦艦四、空母一が廃艦処分になっている。

　さて問題の合衆国海軍は、最初この案は蹴るつもりだった。
　この時点の合衆国海軍の空母陣には、合衆国初の空母である『ラングレイ』に、レキシントン級空母が無い代わりに名前を先取りしたヨークタウン級が四隻と、五隻の艦しかいなかった。
　無論この五隻は外せない……いくら大鑑巨砲主義でも帝国海軍の空母増産計画には対抗しなければならない……から戦艦を削ることになる。
　そんな話を受け入れられるはずがない。
　しかし、合衆国海軍省も財政難には勝てなかった。
　結局、合衆国海軍が保有し続けることが認められたのは、先の空母五隻とテネシー級戦艦二、コロラド級戦艦四、レキシントン級巡洋戦艦六、サウスダコタ級戦艦から『モンタナ』ただ一隻、というものであり何とも悲しい結果になってしまった。

　ところで、イギリスはこの段階で条約を締結して『お開き』にするつもりだった。
　ところが、待ったを入れてきた国があった。
　イギリスの同盟国、大日本帝国である。
　日本が主張したのは、補助艦にも保有枠を設けるという件だった。
　当然アメリカは猛反対した。補助艦まで削られてはえらいことになる。
　しかしイギリスが消極的賛成の立場に、仏伊も中立の立場になった為アメリカも結局同意せざるを得なくなった。

　内容は米:英:日:仏:伊の順番で、まず重巡洋艦の保有比率が１０:１０:１０:７:５、ただし十五万トンを１０とする。
　軽巡洋艦が１０:１２:９:９:７、ただし二十万トンを１０とする。
　駆逐艦が１２:１２:１０:８:７、ただし十五万トンを１０とする。
　無論、史実のような大型駆逐艦に対する制限はない。
　潜水艦が１０:１０:１０:７:４、ただし五万トンを１０とする。

　そして五月二十三日。
　一ヶ月に及んだ軍縮会議もこの日、各国全権が条約にサインして終了した。
　このロンドン海軍軍縮条約の期限は十年と決められた。つまり一九四一年までである。
　それ以前に戦争状態に入っていた英仏伊はともかく、日米はこのあいだ長い『海軍休日』に入ることになる。



　海軍軍縮条約が締結された頃、後藤内閣の財政再建政策は軌道に乗りつつあった。
　特筆される政策として、『朝鮮自治政府』の設立がある。
　そもそも朝鮮半島は大陸進出のための基地としての役割を持っていたが、満州国が誕生したことによりその目標もほぼ達成されたと日本政府は見ていた。
　ならば激しい独立運動を抑える為に膨大な資金を注ぎ込むより、あくまで日本の勢力下に置いたうえで独立させたほうが良いということである。
　これにともない、日本から朝鮮の王族が帰国し五年後の『大韓帝国』樹立にむけて動きだした。
　またこの時、帝国陸軍の朝鮮人部隊である第二十一及び二十二師団が朝鮮自治政府に移管され、朝鮮陸上警備軍第一及び第二師団になっている。
　その他にも帝国海軍の朝鮮駐在艦隊が朝鮮海上警備軍第一艦隊になり、日本の政府機関も次々に朝鮮自治政府にその権限を移管していった。
　さらに満州事変のおりに重要な役割をはたした帝国陸軍朝鮮軍は規模を縮小し、朝鮮駐在軍…実質は一個師団…になった。

　無論このような後藤内閣の政策に反対する者もいる。
　軍の青年将校や農村部の青年活動家達である。
　後に彼らは後藤内閣、つまり日本政府に対して反乱を起こすことになる。