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仮想戦記(仮 作者:ロックウッド
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1942東京―ローマ6

 この時期、航空艦隊や鎮守府所属の各隊や根拠地隊などを除くと、日本海軍の主力部隊は連合艦隊指揮下の第1から第6までの六個艦隊に分けられていた。
 ただし、その中で帝国本土の防衛にあたっているのは戦艦群とそれを援護する巡洋戦隊、水雷戦隊からなる第1艦隊だけだった。

 戦艦とその護衛艦艇で編成された純粋な水上砲戦部隊である第1艦隊に対して、第2艦隊は空母や防空巡洋艦などからなる機動部隊であり、かつて第2艦隊として編成されていた第3艦隊は、巡洋艦や水雷戦隊などからなる雷撃部隊だった。
 第2、3艦隊は、本来は主力砲戦部隊である第1艦隊の前衛として、対米戦では漸減邀撃作戦や制空権の把握を実施するための部隊だったが、現在ではほとんど機能していなかった。

 国際連盟理事会の要請という形で昨年度に実施されたユダヤ人難民移送の護衛部隊は、第2艦隊の航空戦隊に、第3艦隊の主力と第1艦隊の一部を護衛として編入させていた。
 その後も第2、3艦隊からは次々と遣欧部隊に戦力を引きぬかれていたから、実質上、現在ではこの2個艦隊はまともな戦力を有しておらず、司令部機能の一部だけが人事や給与などの事務のために帝国本土に残置されているだけといった状態だった。


 残りの三個艦隊のうち、第4艦隊と第5艦隊は純然たる戦闘部隊ではなく、それぞれ帝国本土の北方と南方を守備範囲とする警備艦隊だった。
 北方を警備する第5艦隊は、主に近年増強が伝えられていたアラスカやアリューシャン諸島に駐留する米軍を警戒する為に編成された部隊で、友邦ロシア帝国の海軍と共同で、北太平洋からオホーツク海を哨戒区としていた。天候の厳しい北方の海域を航行するため、耐氷仕様のうえ暖房設備などを強化された特殊な艦艇が多く、貴重な砕氷艦も艦隊支援艦として配属されていた。
 ただし、第5艦隊の任務はあくまでも国境警備であるため、配備されている艦も戦闘力よりも北方海域で安全に警戒を続けるための航洋力を重視されており、艦隊戦力としてはさほど期待はできなかった。


 事情は南洋を警備する第5艦隊も同じようなものだった。第5艦隊は、もともとは米国植民地のフィリピンやミッドウェー、グアム泊地といった米海軍が南太平洋に保持する根拠地を監視するために編成された部隊だった。
 第5艦隊が配備された南太平洋にも荒天はあるが、厳寒な北太平洋やオホーツク海程厳しい環境というわけではなかった。第5艦隊にとって障害となるのは、むしろ哨戒区の広大さによるものだった。
 軍縮条約によって南洋の諸島群の要塞化は制限されていた。だから、有力な根拠地を持たない第5艦隊は、北方警備の第4艦隊以上に航続距離の長い大型艦による長距離哨戒を行わなければならなかったのだ。
 第5艦隊にとって艦隊の主力は、数の少ない巡洋艦級水上艦よりも、南洋諸島に展開する艦隊指揮下の根拠地隊に配備されている大艇などの長距離哨戒機であるといっても良かった。
 水上艦によるまばらな哨戒よりも、航空機による広域捜索のほうが有効であったのだ。もっとも、大艇による哨戒もさほど濃密なものではなかった。海軍の大艇の運用想定では、一日2回最大捜索範囲で哨戒を実施することとなっていたが、平時からそのような高い頻度で哨戒飛行を行うことは機体の稼働率や、部品の損耗を考えるととても出来るほどの予算がなかった。
 実際には、毎日の哨戒飛行の継続すら難しかった。

 それに、平時の第5艦隊の任務は、敵艦隊の索敵という純軍事的なものよりも、救難や警察活動と言った性格が強くなっていた。
 この時期、それまでのハワイ王国やオーストラリア、ニュージランドなどと帝国本土との航路に加えて、南洋での大規模な漁船団の編成などもあって、この海域を航行する船舶の数が増大していた。
 漁船団の進出に応じて、従来から南洋諸島群に進出していた製糖工場などに加えて、現地で冷凍や加工を行う水産工場なども続々と建設されていたから、それらの加工食品を内地や諸外国へ輸送する貨物船の数も当然増大傾向にあった。
 だから、海軍も、産業界の要請を受けた政府の意向によって救難哨戒任務を重視していたのだった。
 南太平洋は国際連盟加盟国のハワイ王国やオーストラリア、日本帝国の委任統治領である南洋諸島群と米国の領土が複雑に散らばっていたから、国際連盟と米国との勢力圏が重なりあう、政治的に複雑な海域とかしていた。


 第4,5艦隊が純然たる戦闘部隊ではなく、哨戒機を主力とした航空戦力を含む警備艦隊であるのに対して、最後の序数艦隊である第6艦隊は、潜水戦隊を統合して編制された潜水艦隊だった。
 それまで各艦隊や鎮守府などの各隊隷下に分散配備されていた潜水戦隊を集積させて編制させたのは、潜水艦の性能、特に航続距離や潜水性能がそれまでよりも格段に向上していたのが理由だった。
 以前のように基本的な航行能力などに大きな隔たりのある水上艦隊に随伴させていては、潜水艦の性能を活かすことが出来ず、逆に足枷となりかねなかったのだ。
 独立した艦隊として、新たに連合艦隊司令部隷下に編制された第6艦隊は、複数の潜水戦隊を指揮下においていた。潜水戦隊はさらに三個から四個程度の潜水隊に別れるほか、戦隊旗艦を兼ねる一隻の潜水母艦が、補給や潜水艦乗員の休憩用の母艦として配属されていた。
 第6艦隊で自衛戦闘以上の戦闘能力を持つ水上艦艇は、艦隊旗艦として配属された旧式巡洋艦一隻だけだった。

 日本海軍の潜水艦は、航洋力に優れた大型艦を指向していた。
 主力艦隊などに随伴して水雷戦隊等と同様に、敵主力艦隊に雷撃を加える艦隊型潜水艦である海軍大型潜水艦と、敵根拠地付近での哨戒行動や、敵通商路に打撃を加える通商破壊戦を実施する巡潜型潜水艦の二系統が、日本海軍の主力潜水艦であったが、高速で機動する敵味方の主力艦隊に追随する機動性にせよ、敵中深く進攻する長大な航続距離にせよ、それを実現させるためには大きな排水量が必要だったのだ。

 このような居住性や航続距離に優れた大型潜水艦を多数保有する第6艦隊は、平時から敵根拠地を監視し、戦時には水雷戦隊や航空隊と共同で艦隊決戦に先立って敵主力艦隊へ攻撃を行う漸減邀撃作戦を実施する予定だった。
 このような作戦に直接投入される大型潜水艦ばかりではなく、やはり航続距離の大きく、補給物資を大量に備えた大型艦隊補給艦である潜水母艦や広大な海域に散開した潜水戦隊を指揮統率するための旗艦巡洋艦を整備したのはそのためだった。


 このように大きな戦闘能力を有する第6艦隊であったが、最近では従来の日本海軍の潜水艦隊整備方針に変化が現れていた。
 それまで重点的に整備されていた潜水する駆逐艦、あるいは水雷艇とも言える海大型潜水艦の優先順位が大きく下げられていた。海大型は漸減邀撃作戦においては水雷戦隊と共に敵艦隊に相対する予定であったが、海大型の建造理由であったこの方針そのものが覆されようとしていた。
 最新鋭の海大型潜水艦は、航行中の敵主力艦隊への適性な雷撃姿勢を取るために水上での高い速力を発揮することが出来た。昼間に発見された敵艦隊を、夜間に高速水上航行で追い抜かしながら射点につくためには高速力が要求されていたからだ。
 しかし、そのような戦法が可能であるのも、米海軍が太平洋艦隊に配属していたテネシー級以前の戦艦が、レキシントン級巡洋戦艦を除いて揃って鈍足であったからだ。

 だから、ノースカロライナ級以降の米新鋭戦艦の速力が、改装を重ねた日本海軍の戦艦群をも上回る27ノットにも達することが判明した後は、海大型の戦力価値が真剣に討議されることとなった。
 ノースカロライナ級のそれまでの米戦艦と比べて格段に向上した速力がもたらした影響は、単に戦艦数隻が高速となったというだけではなかった。米海軍が、鈍足な旧式戦艦群を排して、あるいは別個の艦隊として新鋭戦艦群を決戦部隊として運用する可能性があったからだ。
 これまでの米海軍の艦隊速度は、本隊から分離した巡洋艦による偵察部隊などを除けば、鈍足の戦艦群に合わせた低いものでしかなかった。だが、弱点となっていた戦艦の速力が改善されれば、艦隊全体の速力もあげられるから、戦略的な機動性は格段に向上するはずだった。
 もちろん、そのような高速の艦隊を、水上航行能力に優れるとはいえ潜水艦が捕捉、追尾して射線に捉えるのは相当に難しくなったはずだった。
 さらに、軍縮条約が無効となったここ数年の間に、米海軍には続々と新鋭巡洋艦や駆逐艦が配属されていたから、海大型潜水艦が敵主力艦を雷撃するために射線につこうとしても、早々に制圧される可能性も高くなっていた。

 実のところ、米新鋭戦艦の性能が判明した頃よりも以前から、海大型の戦力価値には疑問が投げかけられていた。1935年度の改正軍縮条約によって日本海軍の艦艇保有枠が増大していたからだ。
 駆逐艦や巡洋艦といった雷撃能力を有する軽快艦艇の保有数も増大していたから、無理をして海大型潜水艦を漸減邀撃作戦に投入する必要性そのものが薄れていたのだ。

 だから、改正軍縮条約で増大した潜水艦保有枠も、水上偵察機の搭載によって索敵能力を極限まで高めた上に、敵地への長駆進攻を可能とする長大な航続距離を持つ最新鋭の巡潜型潜水艦や、数の足りない大型潜水艦を保管するために、建造、運用費用を切り詰めた海軍中型潜水艦に割り振られていた。
 特に日本海軍では海大型や巡潜型の小型版ともいえる海中型潜水艦に大きな期待をかけていた。改正軍縮条約の保有枠増大で建造された海中型潜水艦は、実際には、戦時に急速造艦する予定の戦時型潜水艦の原型艦とも言える艦だったからだ。
 戦時においては、平時に建造された海中型潜水艦の就役後の運用結果から得られた不具合を是正した艦を量産する予定だった。


 整備方針に変化があったのは、潜水艦隊旗艦となる巡洋艦も同様であった。
 航続距離の長大な大型潜水艦の数が増えて来たために、予想される潜水艦隊が展開する海域は広大なものとなっていた。だが、泊地への偵察ならばともかく、高速で航行する敵艦隊を艦橋の低い潜水艦が発見するのは容易なことではなかった。
 艦隊旗艦である軽巡洋艦および搭載機である水上偵察機は、それを補うための索敵能力を有していたが、それまでの旧式巡洋艦が搭載可能な水上偵察機は数が少なく、大型で高性能の新型機を運用することも出来なかった。
 そこで、広大となった予想決戦海域での強行偵察を実施するため、高性能の水上偵察機を多数装備する高速偵察巡洋艦として、大淀型軽巡洋艦が建造されていた。
 大淀型軽巡洋艦は、日本海軍の戦闘艦には珍しく、新型の紫雲水上偵察機を悪天候でも安全に保管する格納庫を有しており、大重量の紫雲を運用するために、専用の長大な射出機を備えているらしい。

 だが、大淀型軽巡洋艦は二隻が建造されて就役間近だと聞いているが、そのまま第6艦隊の旗艦として配属されるかどうかは不明だった。
 大淀型の建造開始と前後して潜水艦の整備目的が漸減邀撃作戦から通商破壊、長距離偵察へと重点が変化していったからだ。
 潜水艦隊に高速の偵察巡洋艦が必要なのは、機動し続ける敵艦隊が標的である漸減邀撃作戦の時に限られていた。偵察目標の敵艦隊の泊地は動きようがないし、敵支配領域に進攻する通商破壊作戦に軽巡洋艦級の水上艦艇を投入しても、割に合う戦果を上げる前に発見されて一方的に攻撃を受けてしまうのではないのか。

 実際には、大淀型が就役しても搭載機を対潜哨戒機として用いるために護衛任務に就くのではないのか、そう噂されていた。そして、索敵や通商破壊作戦のために、指揮下の部隊が広大な海域に散開することになる第6艦隊司令部は、近いうちに配備された軽巡洋艦の旗艦任務を解いて、より通信能力の高い陸上施設に移動するらしかった。
 巨大な空中線でも容易に展開できる通信塔を有する陸上司令部のほうが、遠方で偵察任務中の潜水艦からの通信を取り損ねる可能性は低くなるし、大勢の参謀や事務下士官を余裕を持って配置することもできるから、広大な海域に潜水隊、または単艦で散らばった麾下の潜水艦を管理するのも容易だった。
 それに、第6艦隊の展開範囲は、開戦前の予想を超えて広がっていた。すでに欧州方面に、最新鋭の剣崎型潜水母艦を旗艦とする2個潜水戦隊が派遣されていたからだ。
 すでに水上の軽巡洋艦から第6艦隊の全戦隊に指令を下すことなど、艦載の通信能力ひとつをとってみても、不可能になっていたのだった。


 実際のところ、この時点で軍令部や連合艦隊司令部が想定する対米戦において主力となるのは序数艦隊では無かった。第4,5艦隊はもちろん、第6艦隊も哨戒部隊でしかなかったからだ。
 第一艦隊とともに敵主力艦隊攻撃にあたるのは、陸上機地に展開する航空艦隊だった。その中核となる第11航空艦隊は、数年前に編制されたばかりの新しい部隊だった。
 艦隊とは名付けられてはいるが、水上艦艇は数隻の特設艦のほかは、訓練支援などの補助任務に旧式駆逐艦で編成された一個駆逐隊が所属しているだけで、主力は各種の戦闘機、攻撃機のほか陸上偵察機など合計千機近くの航空機だった。
 もちろん、このような多数の航空隊が急に編制できるはずもなかった。第11航空艦隊とは、それまで帝国各地で編制されていた各航空隊を統一指揮するために編成された司令部であった。


 日本海軍は、もしも米海軍が帝国本土に侵攻してきた場合は、この大兵力を有する航空艦隊を、第2,3艦隊の代替として運用する想定だった。というよりも、この巨大な航空艦隊の存在があるからこそ、欧州への艦隊派遣が行われたと言っても良かった。
 長大な航続距離と打撃力を持つ長距離陸上攻撃機部隊と、これを支援する戦闘、偵察等の部隊をひとまとめに運用する基地配備の航空艦隊によって敵空母を撃破して制空権を確立するとともに、航空機を用いた漸減邀撃作戦によって敵主力艦にも打撃を加えて、第1艦隊と敵主力との決戦を優位に導くつもりであったのだ。

 また、米艦隊来航の予兆を哨戒部隊である第4,5艦隊が察知、あるいは泊地を監視中の第6艦隊が発見した時点で、予め増強されている海軍設営隊を用いて滑走路等の航空機関連設備を急速造成することで、本土に駐留する航空艦隊を迅速に外地に展開する計画も存在していた。
 急速展開に備えて、第11航空艦隊には、整備員などの地上要員を移送するための輸送機を装備した航空隊も配属されていた。
 これの急速展開によって南洋諸島群を浮沈空母として使用する第11航空艦隊が波状攻撃をかけることで、欧州に派遣された空母部隊、水雷戦隊の代替にすえようとしていたのだ。この漸減邀撃作戦に使用する第11航空艦隊と、決戦部隊である第1艦隊の組み合わせによって日本海軍は、欧州への兵力派遣後の国防態勢、言い換えれば米国への抑止力を確立しようとしていたのだ。


 だが、その第11航空艦隊の戦力価値も、欧州での戦訓により揺らぎ始めていた。
 幾度化の重防護された敵拠点への空襲任務において、第11航空艦隊でも、長距離攻撃の主力として多数が配備されている一式陸上攻撃機が、脆弱さから損害が続発していたのだ。
 北アフリカには、海軍の陸上攻撃機と比べて防御機銃座や装甲板などからなる防護力が格段に優れる陸軍の重爆撃機も展開していたから、その差は歴然としているように思えた。
 航続距離が短い分、重装甲で高速を指向した欧州圏の戦闘機に対して、米海軍が主力戦闘機として採用しているF2Aバッファローは艦上戦闘機として設計されている分、頑丈だがさほど優速ではないと推測されていた。
 だが、そうであったとしても戦闘機の援護を受けた艦隊に対して防護力の低い一式陸攻のみで襲撃を行うのは損害ばかりが多く、自殺行為にしかならないのではないのか。

 長距離攻撃機の援護戦闘機として、航続距離の長い双発の長距離戦闘機が開発が進められていたが、要求性能に達せずに、改設計された機体が夜間戦闘機仕様の月光などに改設計されて少数生産されているのに過ぎなかった。
 その代わりに、基地航空隊に配備された零式艦上戦闘機が、その長い航続距離を活かして直衛機として随伴することになっていた。

 しかし、いくら零式艦戦の足が長いとはいっても、一式陸攻は雷装した攻撃状態でも有に3000キロ近い航続距離があったから、全行程で援護できるかどうかは敵艦隊の航路次第だった。
 つまり、もしも敵艦隊が我が航空基地の間隙を縫うように進撃した場合、航続距離が足りないため、戦闘機が随伴できずに、脆弱な陸上攻撃機単体での攻撃を余儀なくされる可能性があったのだ。
 更にこの時期、零式艦戦の生産型が、長時間の上空直衛任務を行うために、巡航出力での燃料消費率に優れた栄系列を搭載した21型などから、欧州での戦闘に対応した高速戦闘機よりの33型や44型に移行しつつあったが、これらの大出力エンジンを搭載した改良型の零式艦戦は最高速度が上がっている代わりに、巡航時の燃料消費は栄系列よりも悪化していたから、航続性能はむしろ悪化していた。
 だから、第11航空艦隊は、機種改編によって、それまで以上の防空能力と引き換えに攻撃半径を狭める結果になっていた。

 第11航空艦隊の戦力価値が低下している、そのような論拠の根拠となるのは、敵戦闘機の存在ばかりではなかった。海大型同様に、多数が就役し始めている米海軍の軽快艦艇群も大きな脅威となっていた。
 戦闘機に加えて、それら軽快艦艇の防御網を突破して敵主力艦に対して低空進撃を強いられる航空雷撃を行うのは、相当に難しくなっているのではないのか。そのような声が上がるのは当然とも言えた。

 さらに、本当に航空機の攻撃で敵主力艦、すなわち戦艦が撃沈、あるいは戦闘を避けなければならない程の損害を与えることが出来るか、それを疑問視する声も少なくなかった。
 欧州での戦闘でも、航空機が戦艦に損害を与えたことがあっても、その後の戦闘に大した支障は与えていなかったのだ。


 だから、この時点で日本海軍が対米戦を前提にした際に、戦力として完全に信頼できるのは敵戦艦に対抗できる戦艦を主力とした第1艦隊の他に無いはず、だった。
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