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仮想戦記(仮 作者:ロックウッド
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1943川南工業香焼島造船所2

 松尾造船所時代からこの工場に努めていたという篠原工場長はすでにかなりの年齢のはずだが、機工具が乱雑に散らばった工事中の複雑な船内を迷いもせずに軽々とした足取りで進んでいた。
 ともすれば戦時標準規格船二型の原形設計段階から携わっていた岩崎技術大尉の方が交通に戸惑うことさえあった。就役後、つまり設計段階での完成姿と、施工中の現在の姿に違いがあるものだから、その差に混乱してしまっていたのだ。
 おそらく篠原工場長は戦時標準規格船の建造現場に何度も訪れているのだろう。確かな足取りからそれがわかった。それもブロック建造から岸壁での最終艤装、海上公試に至るまで幾重にも別れた建造の各段階で現場に何度も顔を出しているのではないのか。
 香焼島造船所では今次大戦に日本帝国が正式参戦する前から戦時標準規格船二型の建造工場に指定されて治具や機材の調達が行われていたから、かなりの長期間篠原工場長も戦時標準規格船にかかりきりになっているのだろう。


 だが、戦時標準規格船の建造に集中していたのは篠原工場長だけではなかった。戦時標準規格船の建造に携わっていた期間という意味では、設計段階から関与していた岩崎技術大尉よりも期間の長いものは他にはそれほどいないはずだった。
 元々、民間大学で学ぶの委託学生の身分から正式に技術士官に任官されて艦政本部勤務となった岩崎技術大尉が最初に与えられた仕事が、海軍と逓信省の合同で計画が始まったばかりの戦時建造を前提とした標準規格船建造計画だったのだ。
 その頃は軍縮条約の制限下にあった海軍艦政本部は、軍艦建造の実績が減少していたことから、設計業務に携わる技術将校らも手余りの状態であり、民間造船所の設計技師と共に海軍の技術将校も混じって標準規格船の設計が行われていた。
 同じ大学の造船科を卒業して民間造船所に就職した同級生と標準規格船の設計室で再開してお互いに苦笑いしたことを岩崎技術大尉はまだ覚えていた。

 しかし、軍縮条約の改正により日本海軍の保有枠が増大したことでそのような状況は一変してしまっていた。海軍艦政本部で標準規格船に携わっていた人員の大半が、保有枠拡大分として新規に建造される艦艇の設計業務に回されてしまったからだ。
 結局標準規格船の設計業務は民間造船所から出向した技師が中核となって行わざるを得なかったが、岩崎技術大尉は数少ない海軍技術士官として標準規格船建造計画に残されていた。
 艦政本部としても、自らが開始した計画から完全に手を引くわけには行かなかったから、半ば海軍が関与しているという証拠のためだけに、正規の技術士官である岩崎技術大尉を残したのではないのか。

 いかにも官僚的な発想だったが、艦政本部も事務業務の大半を計画に参加していた逓信省管船局に押し付けているように譲渡していたとはいえ、岩崎技術大尉一人に計画を押し付けたというわけではなかった。
 日本海軍も、逓信省を始めとする政府部局も、戦時における輸送能力の確保には対潜能力を有する海上護衛戦力を整備することも重要ではあったが、犠牲となる輸送船の喪失を無くすことは難しいことは理解していたからだ。
 欧州までの長時間の航行中、護衛部隊は常に緊張を強いられるが、対する敵潜は長大な航路のどこかに潜めばいいだけだ。よほど精度の良い探知手段がない限り、最初の犠牲者を無くすことは難しいから、先の大戦の戦訓からしても輸送船の戦時建造は必要不可欠だったのだ。

 だからといって民間船とは設計基準からしてことなる軍用艦の設計には、訓練を受けた多数の技術将校や軍属技師の存在が必要不可欠だった。だから艦政本部は戦時標準規格船建造計画から殆ど手を引きながらも、妥協点として連絡役としての意味も込めて岩崎技術大尉を計画に残したのではないのか。
 その証拠に海軍技術研究所や艦政本部からは、軍民問わずに船舶建造に使用できる改善された電気溶接手法や大型艦の建造で実際に使用されたという新たな工程管理基準などの技術情報が惜しげも無く戦時標準規格船建造計画に提供されていた。それらの技術提供だけであれば、海軍側の人員をさほど割く必要もないからだろう。
 岩崎技術大尉が期待されていた役割は、海軍の各部局から送られるそのような情報資料をまとめて計画に反映させることだったと言っても良かった。


 数少ない技術士官として戦時標準規格船建造計画に残された岩崎技術大尉の職務は、他の海軍技術士官とはやや異なる事になった。
 大雑把に言ってしまえば陸軍の技術将校が民間企業などに委託した技術開発や新兵器の試作を監督する立場なのに対して、海軍では技術士官自らが研究開発業務を行うことが珍しくなかった。
 軍用艦の建造を民間造船所に発注することはあっても、基本設計は海軍艦政本部で行われるし、兵装類は海軍が独自に保有する造船所とも言える海軍工廠でなければ製造できないものも少なくなかった。
 民間造船所でも戦艦や空母のような大型艦の建造を行える大手も無いわけではないが、特に戦艦主砲のような大物兵器は海軍工廠で製造されたものが官給品として搭載されていた。
 航空機であれば民間企業が設計から製造まで行うこともあるが、それでも海軍が保有する研究機関である海軍航空技術廠でも研究機ではない純粋な実用機が設計されることも少なくなかった。

 これに対して陸軍の場合は事情が異なっていた。さすがに大口径の野砲や重砲などは陸軍内の工廠で試作開発、生産まで一貫して行われる場合が多いが、戦車のような重車両を含む車輌類、航空機といった兵器の大半は民間企業に試作開発が発注されていた。
 自動貨車など軍事用途以外にも使用できるものなどは、商業用に普及したものを後になってから軍が正式採用することも珍しくなかった。
 陸軍内部にも先端技術を開発する研究所もあるにはあったが、陸軍の場合は海軍と比べて小は拳銃から大は航空機や戦車まで開発対象が多岐にわたっているものだから、企業や大学などに研究を委託する例も少なくなった。

 研究を行う企業や大学でも陸軍からの研究依頼は利益が多かった。単に研究資金が潤沢に提供されるというだけでは無かった。陸軍で軍用として開発される技術の中には、民間にも転用できる、つまり企業としても基礎研究となるものが多かったのだ。
 例えば、次期主力国軍戦車として制式採用された三式戦車は、三菱重工に試作開発を発注して現在は本格的な生産が開始されているが、大重量のこの戦車に機動力を与えるサスペンションは、新規開発のトーションバー方式が採用されていた。
 このトーションバー方式のサスペンション自体は、三菱や陸軍ではなく、軍から委託された東北帝国大学と日立製作所で研究開発が進められていたものだった。東北帝国大学では先端技術開発の一環として研究が行われていたのだが、日立製作所ではこの研究成果を他の大型車輌の製造時にも活かすはずだった。
 こうした陸軍の研究委託とは、単に目の前の研究成果を得ることだけではなく、将来的な軍需産業の育成を考慮して行われていたと言ってよかった。
 だから、陸軍の技術将校とは単なる研究者や設計技師ではなく、そういった現場から一歩離れた立場から研究開発を指導、監督を行う技術官僚としての役割が強かったのだ。


 戦時標準規格船建造計画に残された岩崎技術大尉の職務も、どちらかと言えば陸軍の技術将校のそれに近かった。海軍士官の立場ではあったが、当時の岩崎技術大尉は大学の造船科を出たばかりの新米士官に過ぎなかった。
 民間造船所から出向していた熟練の技師たちの方が、岩崎技術大尉よりも設計能力ははるかに上だったから、大尉自身が設計業務を行う必要性は全くなかったのだ。
 民間造船所からの出向と言っても、造船科のある大学の数はそれ程は多くはないから、相手の方が大学の先輩である場合も珍しくはないし、戦時標準規格船は商船規格で設計を行うのだから、海軍軍人、軍属よりも民間造船所の技師のほうが設計業務を行うには慣れているはずだった。

 岩崎技術大尉が設計業務の代わりに取り組んでいたのは、造船所の現場で起こった問題点の摘出を行う機構をつくり上げることだった。
 出図された設計図では完璧に見えていても、施工段階になって実物を建造してみてはじめて見つかる不具合などもあるからだ。戦時標準規格船計画では、平時において原型となる船を半ば試作船として建造して、民間の船会社で実運用を行なって使い勝手を見ると共に、建造時も施工単価などの確認を行うはずだった。
 しかし、各造船所のクレーンや工員数などの能力によって建造方法は少しずつ異なってくるし、戦時標準規格船計画には汎用貨物船だけではなく、各種のサブタイプの建造も予定されていたが、戦時にしか使用しないような大重量貨物専用船や兵員輸送船を平時に実建造を行う訳にはいかないから、実際に戦時に大量建造して初めて発見される不具合点も少なく無いはずだった。

 しかも、これまでの造船業界の習慣からして、そういった不具合の多くは表面化せずに熟練した工員の職人芸で強引に処理してしまうことが多かった。
 たとえば配管と壁面の間隔が図面寸法よりも大きかった場合、あらかじめ図面寸法通りに製作されていた支持材は使用できなくなる。だが施工する工員達の多くは別の材料をどこから持ってきて代用としてしまうのだ。施工に必要な時間は限られているし、あまりたいした問題ではないと思っているからだ。
 確かに巨大な構造物である船舶の一部分の寸法が、図面通りとならない場合は少なくないし、原因が各工程の施工時の寸法公差が積もり積もって生じた場合は現場合わせで修正するしか無かった。
 だが、実際にはこういった誤差の理由を後になってから特定するのは難しかった。施工時の誤差と設計時の誤りを類別するよりも先に工員が修正してしまうからだ。
 逆に言えば、これまでは設計者は図面を出せば仕事はそこまでで、工員もさほど図面を信用していないということになる。構造が複雑な軍用艦などの特殊船を除けば、配管や構造の簡素な貨物船ではそれでもどうにか形になってしまうのだろう。

 しかしこれは戦時標準規格船計画の全体で見ると危険なことでもあった。戦時標準規格船に限らず最近の船舶建造ではその多くがブロック構造をとっているから、工場内の一つのブロックでそんな施工をしてしまえば隣接するブロックの配管も修正しなければならなくなる。
 それに現場ではどうにかなってもそれが設計に起因するものであれば根本的な解決とはならなかった。現にこのようなやり方では、あらかじめ製作されていた支持材は無駄になってしまうし、設計を改正しない限り同種の問題は何度も起き、そのたびに現場の工員がその場限りの修正をしてしまうからだ。
 熟練工が多数確保できる古豪の造船所ならともかく、急速育成された工員を多数抱える新規の造船所などは対応能力そのものがない可能性も高い。結果的に総量で見れば膨大なスクラップが生じてしまうことになる。

 これが平時に一隻や精々十隻程度しか同型船を建造しないのであればさほどの問題とはならないのだが、戦時標準規格船は少なくとも三桁、場合によってはそれ以上の数が多くの造船所で一気に建造されるはずだった。
 第一次欧州大戦の戦訓からすると敵潜が本格的に通商破壊戦を挑んできた場合、大きな損耗が予想されていたからだが、いまの所その予想は悪くも的中していたといってよかった。昨年度、ドイツ潜水艦隊による通商破壊戦によって生じた損耗は、月当たり三十万トンにも達していたからだ。この損耗増大を受けて、戦時標準規格船の建造も更に増量が求められていた。


 最初は岩崎技術大尉が進めていた不具合点収集用の機構の意義を理解するものは少なかった。この手の細々とした問題はあまり現場から中央の設計にまで話が上がってくることはこれまでは少なかったからだ。
 その代わりに各造船所では独自の設計変更が許される範囲内で問題点を解決する所が少なくなかったが、その設計変更が他社に伝達されることはなかった。多数の民間造船所から広範囲に問題点を収集することを可能とする正規の手段がこれまでは存在しなかったからだ。
 だが、粘り強く岩崎技術大尉は巨大な戦時標準規格船建造計画における早期の不具合点摘出の利点を説明して回って、少しずつでも理解者を広げていた。非公式なものから始まったが、各社の問題点を集めて、戦時標準規格船建造計画の本部に送ってくれる海軍将校も増えていた。
 戦時標準規格船の建造が本格化して、各社に海軍将校が常駐するようになったから、そのような手段を取ることも可能だったのだ。

 そうして収集された問題点は戦時標準規格船計画本部で修正された図面の形で随時各造船所に配布されていた。各造船所ではこの中央からの図面を元に自社の建造現場に適応した形の施工用の詳細図面を作り上げるようになっていた。
 だが、最初に配布された図面を元にかなりの独自設計を行なってしまった造船所もあるようだった。ある意味で汎用的に作られた中央の計画図面通りに建造するよりも自社設備に最適化したほうが生産性も建造期間も短縮できるからだ。ただし、そのような独自設計を強引に進めてしまった場合、改正された戦時標準規格船建造本部の図面を取り入れるのは難しかった。
 そして、古豪で設備の古い造船所ほど独自設計の比率が高く、逆に新たに戦時標準規格船建造のために作られたような造船所ではほとんど汎用の図面のまま建造が行われているようだった。


 岩崎技術大尉の見る限り川南工業香焼島造船所もかなり独自に設計改変を行っているようだ。何度も同型の戦時標準規格船の建造現場に立ち入っている大尉にも見慣れない配管や隙間があちこちに見られる。だからこれまで訪れた船の記憶と入り混じって逆に通路がわからなくなってしまっていたようだ。
 ―――やはり問題点はその独自設計にあるのだろうか
 思わず岩崎技術大尉はそう考えてしまって首を振った。
 岩崎技術大尉はこの船がどういう状況にあるのかは理解していた。この船の重要性もだった。だからこそ、あらゆる先入観にとらわれずに判断を下すべきだった。
 そう考えて表情を引き締めると岩崎技術大尉は技術者としての顔で問題が発生した工事区画に向かっていた。
戦時標準規格船二型の設定は下記アドレスで公開中です
http://rockwood.web.fc2.com/kasou/settei/senji2.html
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